記事 ペーパーレス化 海外も驚愕、愛知の町工場が実現した「完全ペーパーレス」、地味にスゴイ5施策の中身 海外も驚愕、愛知の町工場が実現した「完全ペーパーレス」、地味にスゴイ5施策の中身 2024/03/04 1 コロナ禍の影響で多くの町工場が厳しい舵取りを迫られる中、スチールテック（愛知県大府市）は133％（2021年度）、124％（2022年度）の成長率で、2期連続で最高売上を更新しています。そんな同社は、本業（鋼材加工）の顧客に工場見学してもらうと、ほとんどの見学者から「スチールテックとの取引を決める」と言われるようです。中でも驚きの声として反響が大きいのが、「ペーパーレス化の取り組み」です。本記事では、スチールテック 代表取締役社長 出口 弘親氏自らが、海外からの見学者も驚くペーパーレス化の取り組みについて解説します。
記事 エネルギー・電力 【最高益】トヨタに拡がる影…エネルギー視点から見た経営の不安要素 【最高益】トヨタに拡がる影…エネルギー視点から見た経営の不安要素 2024/03/01 1 トヨタ自動車の業績が素晴らしい。2023年の単体での販売台数が過去最高の1000万台を越え、4年連続で世界の新車販売の首位となった。2024年の3月期の連結決算見通しは2回上方修正している。車両の値上げで1兆円の効果を得て、ついに日本企業初の時価総額50兆円に達した。絶好調の同社だが、不安要素はないのだろうか。今回は、脱炭素やエネルギーに着目し、派手な業績を透かして、見え始めている同社の影を2つの視点からまとめる。
記事 自動運転 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 2024/02/29 自動車とはガソリンエンジンを含めさまざまなパーツの複合体である。ところがEVの出現はパーツ数の大幅減など、自動車製造工程に大きな変化を与えた。現在EV市場でトップを走るテスラやBYDがそもそも自動車メーカーからスタートしていないことからも、EVとガソリン車とでは常識が異なることが分かる。今後の自動車製造はどのように変化するのか。その鍵を握る業界が家電・電子機器メーカーだろう。電子機器を知り尽くし、これまでサプライヤーとして自動車メーカーにソフトやハード機器を販売してきたメーカーが本格的にEV製造に乗り出す時代はすぐそこまで迫っている。
記事 次世代電池 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 2024/02/28 近年、新たな太陽電池技術である「ペロブスカイト太陽電池」に注目が集まっている。ペロブスカイト太陽電池は、ソーラーパネルなどに使用されている従来型の太陽電池とは異なり、「薄い」「軽い」「あらゆる形状に曲げられる」「発電効率が高い」「製造コストが低い」などの特徴を持つことから、幅広い産業における活用が検討されている。実際に、どのような活用方法が検討されているのか。本記事では、ペロブスカイト太陽電池の仕組みや、メリット・デメリット、日本企業6社の実用化に向けた開発状況について解説する。
記事 ロボティクス 製造現場視点の「計測と制御」オムロンら提案、AI時代の人と機械の協調生産ライン 製造現場視点の「計測と制御」オムロンら提案、AI時代の人と機械の協調生産ライン 2024/02/28 1 製造業では高まり続ける生産性向上・省人化ニーズを背景として「サステナブルなものづくり現場」のあり方が模索されている。複雑化するニーズに対応するために、AIやロボットなど先進自動化技術を巧みに活用して属人的な影響を減らしつつも、人の働きがいや労働環境の向上、そしてCO2削減、エネルギー削減にも貢献できる生産現場が理想だ。「IIFES 2024」でのオムロンによる、人を超える完全自動化ラインと、人とロボットを組み合わせた協調生産ラインのソリューション提案はその1例である。製造現場に限らず、どの現場でもこの2つの考え方と、「計測と制御」を基本とした改善への取り組みが続けられることになるだろう。「IIFES 2024」のさまざまな展示から、その最新動向を見てみよう。
動画 ロボティクス 自働化の進化形：生成AIでロボットとヒトが一緒に働く世界を創る 自働化の進化形：生成AIでロボットとヒトが一緒に働く世界を創る 2024/02/27 昨今製造業では、価値観の多様化による急激な需要変化に対応するために、変化に強い生産システムがますます求められています。弊社では、以前より「ソフトウェアファースト」と「アジャイル」なアプローチによって、トヨタ生産方式における「ニンベンのついた自働化」を推進してきました。そして、さらなる進化を遂げるために、「人協働ロボット」による柔軟な工程自働化・多能工化にも取り組んでいます。そのために、「生成AI」の活用も積極的に始めています。本講演では、「生成AIと人協働ロボット」が柔軟に作業を実行し、工程変化に対応する具体的な事例をご紹介するとともに、製造業に限らず人とロボットが共に働く未来の社会の展望についてお話しします。みなさまとともに「生成AIと人協働ロボット」の未来への可能性を考えていきたいと思います。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス+IT）主催、2023年11月29日「製造DX セキュリティ」より
ホワイトペーパー EV（電気自動車） EVバッテリーの開発を革新、「モデルベース」の新たな設計アプローチとは？ EVバッテリーの開発を革新、「モデルベース」の新たな設計アプローチとは？ 2024/02/27 電気自動車（EV）市場が急速な成長を遂げている。そのEV開発で最も重要な部品と言われるのが「EVバッテリー」だ。排ガス量や資源消費の削減が厳しく求められる中、EVメーカーは既存の車両設計に新しいバッテリーを組み込むために、複雑なエンジニアリング上の課題をいくつも克服しなければならない。本書は、EVバッテリー開発の課題や、従来のエンジニアリング上の課題などを明らかにした上で、これらを改善するモデルベースの新たな設計・開発のプロセスについて解説する。
ホワイトペーパー 設計・開発・生産準備 モビリティ企業の「空飛ぶクルマ」開発、バッテリーの課題を解決する設計改善の極意 モビリティ企業の「空飛ぶクルマ」開発、バッテリーの課題を解決する設計改善の極意 2024/02/27 物流の排出ガスや二酸化炭素排出量の削減のため、電動垂直離着陸機（eVTOL）、通称「空飛ぶクルマ」が注目を集めており、多くの輸送およびモビリティ企業ではその開発に多額の投資を行っている。eVTOLは都市部での短距離輸送など、さまざまな用途への活用が期待されている。しかし、eVTOLのバッテリー・システムには充電速度や安全性など、設計上の複雑な課題があるため、大規模導入は難しく、採算が見込めないとの声もある。本書は、こうしたeVTOLの課題をモデリングとシミュレーションで解決し、モビリティ企業が製造収益性を大きく改善する方法を解説する。
記事 ロボティクス デンソーが開発する「生成AIロボット」とは、トヨタ生産方式で激変する「未来の製造」 デンソーが開発する「生成AIロボット」とは、トヨタ生産方式で激変する「未来の製造」 2024/02/27 デンソーはかねてより、トヨタ生産方式（TPS）における「自働化」に取り組んできた。だが今回、従来の自働化の取り組みに生成AIテクノロジーを取り入れることで、環境の変化にも即応できる「ロボットと人が一緒に働く世界」の実現を目指している。そこで、同社のキーパーソン2名に、自働化と生成AIをかけ合わせた研究開発の取り組みについて聞いた。
記事 デジタルツイン 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 2024/02/27 1 自動車産業、半導体製造装置、工作機械など、まだ特定領域で高いシェアを誇る日本のモノづくりだが、国際的なポジションの低下も叫ばれている。そのような状況の中、今後、日本の製造業がさらなる飛躍を遂げるには、どのような課題を乗り越えれば良いのだろうか。昨年11月にPTCジャパンの社長執行役員に就任した神谷知信氏は、複数の大手外資系企業でグローバル事業を統括してきた人物だ。直近ではアドビのトップとして、同社のサブスクリプション事業を牽引し、クラウド事業に転換させた立役者でもある。そんな同氏に、国内製造業の復活のポイントについて話を聞いた。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス ANA新ブランド「AirJapan」が就航、待望の新機体と4つの戦略 ANA新ブランド「AirJapan」が就航、待望の新機体と4つの戦略 2024/02/26 2024年2月9日、ANAグループから新ブランド「AirJapan」の事業が開始した。中距離航空部門で競合となる、JALグループの「ジップエア トーキョー（ZIPAIR Tokyo）」に後れをとっての事業開始となるが、同社はどのようなビジョンを構想しているのか。2月6日に成田空港ANA第1ハンガーで開催された発表会の様子を中心に、新機体ボーイング787-8（JA803A）の特徴、同社の戦略に迫った。
記事 ウェアラブル 担い手不足で大ピンチの農業を「スマートグラス」が救う、ある自治体の復活事例 担い手不足で大ピンチの農業を「スマートグラス」が救う、ある自治体の復活事例 2024/02/22 世界に先駆けて超高齢社会に突入している日本は、「課題先進国」として諸問題の解決方法を模索している。労働者不足に関して言えば、各産業の中でも、一次産業の担い手の不足が深刻だ。地方の若年層の人口減少、農業従事者の高齢化、作業内容の難しさなどがあり、技能伝承や人材育成が困難となりつつある。このような山積する課題を解決する切り札として、意外にも注目されているのが「スマートグラス」だ。福島県のある自治体の事例を交えつつ、その活用方法を見ていこう。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS PTC会長ジム・へプルマン氏が語る、業績好調でも「製造業の未来」に危機感を抱くワケ PTC会長ジム・へプルマン氏が語る、業績好調でも「製造業の未来」に危機感を抱くワケ 2024/02/22 ここ数年、業績を大きく伸ばしているソフトウェア企業にPTCがある。同社は、製造業のDXを推進するソフトウェアソリューションのリーディングカンパニーだ。「過去最高の1年だった」という2023年度を終え、同社はトップ交代を発表した。なぜこのタイミングだったのか。そこには、未来に対する危機感が関係しているようだ。同社が考える、今後の勝敗を左右する“超重要な競争領域”とは何か。
記事 収入・給与 トラックドライバーの「賃上げ10％」は実現可能か？それとも、岸田首相のハッタリか？ トラックドライバーの「賃上げ10％」は実現可能か？それとも、岸田首相のハッタリか？ 2024/02/22 2024年2月16日、岸田首相が「2024年度、トラックドライバーに対する10％前後の賃上げが期待できる」と発言した。岸田内閣が推し進める「物流革新」政策に対する自信の表れともとれる発言である。だが、2018年から2022年の4年間における、トラックドライバーの賃上げ率は、大型ドライバーで4％、中小型ドライバーで5％に過ぎない。「2024年度中にドライバーの賃上げ10％」が単なる人気取りのハッタリ発言なのか、それとも実現可能なのか。
記事 5G・6G なぜ「5G」を使いこなせる？成果を出す「某4社」が実践した“ある工夫”とは なぜ「5G」を使いこなせる？成果を出す「某4社」が実践した“ある工夫”とは 2024/02/21 2020年からスタートした第5世代移動通信システム「5G」は、ビジネスの在り方を大きく変えるかもしれない。私たち一般消費者に馴染みのある通信規格「4G」や「LTE」と比べると、5Gではより「高速・大容量・低遅延・多数同時接続」の通信が可能となる。そのため、自動運転や遠隔医療、ファクトリーオートメーションなど、産業領域における変革を実現する技術として注目されているのだ。一方で、5Gのビジネス実装にはまだまだ超えるべきハードルも多い。本記事では、課題を乗り越え、5Gを有効活用するための方法を解説する。
記事 エネルギー・電力 ネガティブエミッションとは何か？川崎重工ら開発進める最新技術の全貌 ネガティブエミッションとは何か？川崎重工ら開発進める最新技術の全貌 2024/02/21 脱炭素の分野で、大気中の二酸化炭素（CO2）を直接除去する「ネガティブエミッション」に注目が集まっている。CO2の排出量をただ減らす（ゼロに近づける）だけでなく、ゼロ以下のマイナスにすることでカーボンニュートラルを確実に実現しようと、政府は官民の投資資金を呼び集めて関連技術の開発を促す考えだ。目に見えない空気中のCO2を一体どのような方法で除去するのか。川崎重工での開発事例や課題について解説する。
記事 ロボティクス 4年でコスト「600万円削減」も？「ロボット活用」が大成功するここだけの必見ポイント 4年でコスト「600万円削減」も？「ロボット活用」が大成功するここだけの必見ポイント 2024/02/20 多くの企業がDX推進を重大テーマとする中、ロボット活用が加速度的に進められている。たとえば外食チェーンで導入が進む配膳ロボットや、有人による対面を前提としていた接客業務のロボット化など、その事例は多岐にわたる。こうした事例が増えてきたことで人々によるロボットへの不安感なども徐々に払しょくされてきた一方、費用対効果の面で不安に感じたり、そもそもどの業務をロボットに代替すべきかに悩む企業が散見される。そこで今回は、ロボット活用の事例とともに、活用動向や導入時に留意すべきポイントなどについて解説する。
記事 建設・土木・建築 能登半島地震では不眠不休で作業も…建設業の「災害対応」は働き方改革でどう変わる？ 能登半島地震では不眠不休で作業も…建設業の「災害対応」は働き方改革でどう変わる？ 2024/02/20 2024年1月1日に発生した能登半島地震。被災地における家屋の倒壊や水道管の破裂、液状化現象など、さまざまなニュースを目にしたのではないでしょうか？ これらを修復するのは、建設業者の大きな役割です。実際に、この地震で破損した道路の緊急復旧をするために、不眠不休で作業をしている建設業者がたくさんいました。このように、災害現場では数多くの従業員が作業していますが、有事の際にも働き方改革は関係するのでしょうか？ 今回は、自然災害時における建設業界の対応について、働き方改革と絡めて解説します。
記事 ウェアラブル 話題の「ウェルビーイング」をどう実現？ 秘密はApple製品を使った「3つの仕掛け」 話題の「ウェルビーイング」をどう実現？ 秘密はApple製品を使った「3つの仕掛け」 2024/02/19 多くの組織で「働き方改革」が大きなテーマとなっているが、同時に従業員の健康を促進させる取り組みも必要に迫られている。こうした中で、話題を集めているキーワードが健康経営やウェルビーイングだろう。だが実際のところでは、健康経営・ウェルビーイングを実現するために、「何を」「どうやって」取り組めば良いかわからない企業が多いのが実情だ。今回は、デジタル技術を活用した健康経営・ウェルビーイング実現への最新アプローチについて解説する。
記事 自動車・モビリティ ダイハツと豊田自動織機の不正に見る昭和企業の「古い組織風土」、その根深い原因とは ダイハツと豊田自動織機の不正に見る昭和企業の「古い組織風土」、その根深い原因とは 2024/02/19 昨年12月に試験不正が発覚し、全面出荷停止に追い込まれていたトヨタ自動車子会社のダイハツ工業。1月末には10車種の出荷停止指示が解除されましたが、不正の影響は新車販売数の減少などの形で顕著に表れています。追い打ちをかけるように、今度は年明けに、同じトヨタ自動車子会社である豊田自動織機でも大量の検査不正が発覚しました。実は、両社の不正には、近年続出する日本企業の不正とある共通点があります。一体それは何でしょうか。第三者委員会の報告書の内容も紐解きながら解説します。
記事 EV（電気自動車） マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 2024/02/16 行政書士 なし 渡辺勝芳 ＢＹＤのアット３を試乗したが、仕上がりは、なかなかに良かった！ 動画が、見れないのと、１００Ｖ電源を備えてないのが、個人的には不満！ また、サンルーフは、無駄で不要！ 高くなるし重くなるし、のけてほしい！ そういう日本のユーザーの意見を、どれだけ対応していくかにより、先行きが決まりそうだ！ それと、クレーム対応力が、試されるだろう！
記事 人材管理・育成・HRM 社員17人でも「取引先は1100社超」、長野のメーカーに「熱狂的ファン」爆増のワケ 社員17人でも「取引先は1100社超」、長野のメーカーに「熱狂的ファン」爆増のワケ 2024/02/14 3 長野県伊那市に本社を構え、メイド・イン・ジャパンの在り方を再定義することに挑戦している製品設計会社、スワニー。社員数17人の中小企業だが、新卒入社2カ月の社員が第一線で活躍するなど、30代を中心に若者たちが躍動する。それでも「熱狂的なファン（顧客）」を生み、事業を大幅に拡大させ、取引先数はなんと名だたる大手企業をはじめ1100社を超えた。同社はどのようにして、若者が活躍できる土壌を作り上げてきたのか。業界も注目する同社の取り組みに迫る。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス JAL新フラッグシップA350-1000の全貌、史上初の機内設計はここが違う JAL新フラッグシップA350-1000の全貌、史上初の機内設計はここが違う 2024/02/07 2 JALはフラッグシップとして、エアバスA350-1000を基幹路線の羽田とニューヨーク（JFK）間に導入した。2004年に導入したボーイング777-300ER以来、20年ぶりの機材更新になる。同社がフラッグシップに賭ける意気込みは強い。羽田空港格納庫で実施された内覧会の模様を中心に、今後の同社の戦略を追った。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 日本製鉄のUSスチール買収は「不成立」の可能性も……楽観的すぎた「2つの大誤算」 日本製鉄のUSスチール買収は「不成立」の可能性も……楽観的すぎた「2つの大誤算」 2024/02/06 1 日本最大手・世界第4位の鉄鋼メーカーである日本製鉄が12月、米国の同業名門であるUSスチールをおよそ149億ドル（約2兆円）で買収することを発表した。買収価格で40％ものプレミアを付けた今回の案件は、日米がwin-winの取引であるとの触れ込みだ。しかし発表直後から、全米鉄鋼労働組合（USW）や米有力議員の一部をはじめ、次期大統領選挙の有力候補であるトランプ前大統領までが反対を表明。買収成立の雲行きが怪しくなってきた。これには、日本製鉄による2つの大きな誤算が関係していることが明らかになっている。何を間違えたのだろうか。
記事 物流管理・在庫管理・SCM サプライチェーンリスクにどう備えるべきか？ リスク特定に「生成AI」も超有効のワケ サプライチェーンリスクにどう備えるべきか？ リスク特定に「生成AI」も超有効のワケ 2024/02/05 2024年は年明けから大きな自然災害や事故が続きました。被害にあったすべての人にお見舞いを申し上げます。サプライチェーンがグローバルに広がっている昨今、今回の能登半島地震のように大きな災害が起きた場合、遠方の出来事だとしても自社のビジネスに大きな影響を受けるでしょう。こうした危機下のサプライチェーンを早期に立ち直らせる「レジリエンス（Resilience）」という概念は、コロナ禍以降、より注目を集めています。有事が起きてから急いで強化することは困難であり、平時から仕組み化して準備しておくことが必要になります。そこで本稿ではサプライチェーンのリスク管理について解説します。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 「収益力が高い」製造業は何が違う？某自動車部品メーカーも実践した“改革の凄い効果” 「収益力が高い」製造業は何が違う？某自動車部品メーカーも実践した“改革の凄い効果” 2024/02/02 ここ数年、日本の製造業を取り巻く環境は劇的に変化している。VUCAと呼ばれる予測困難な時代の中、原価を把握・管理し、素材・部品の調達から製品開発、市場投入までのサイクルを迅速に回していかねばならない。そこで求められるのが、製造工程で発生するデータの経営判断への活用だ。しかし、製造現場ですら、まだ十分に自社のデータを活用できているとは言い難い。ましてや経営判断へ活用できる段階までの道のりは遠い。なぜ、製造業の“品質”や“収益力”を大きく左右するこの問題は手つかずのままになってしまっているのか。本記事では、課題解決のポイントや某自動車部品メーカーが実践した改革の事例を紹介する。
記事 半導体 NVIDIA一強は終わるか？ AMDやインテルら猛追のAI半導体競争のゆくえ NVIDIA一強は終わるか？ AMDやインテルら猛追のAI半導体競争のゆくえ 2024/02/02 2023年の生成AIトレンドでGPU（画像処理半導体）需要が爆発的に伸び、「NVIDIA一強」ともいえる状態となった。しかし、2024年は“最大のライバル”のAMDがコストでもAIパフォーマンスでも上回ると主張する「MI300シリーズ」を投入。PC／モバイル向けのAI半導体でもインテルやクアルコムらによる新発表が相次いだ。多極化・波乱が予想される2024年のAI半導体市場の動向を追った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 能登半島地震でも大活躍の「物流事業者」、物資輸送に奮闘する「苦闘と功労」の舞台裏 能登半島地震でも大活躍の「物流事業者」、物資輸送に奮闘する「苦闘と功労」の舞台裏 2024/02/01 新年早々発生した能登半島地震。現在も被災地・被災者の苦しみは続いている。被害にあったすべての人にお見舞いを申し上げる。大規模災害が発生した際に求められるのが、損壊した家屋などに閉じ込められた人々の救助であり、避難所などへ避難した被災者に、適切な支援物資を届ける緊急物資輸送である。では物資はどのようにして届くのか。緊急支援物資輸送をひも解くと、東日本大震災、熊本地震での教訓を生かした物流事業者の取り組みなどが垣間見える。今回は、現時点で分かっている能登半島地震における緊急物資輸送を紹介しつつ、物資輸送の舞台裏に迫る。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 製造業の「DXの遅れ」が強みに？元キーエンス天野氏が提案、“希望だらけの逆転戦略” 製造業の「DXの遅れ」が強みに？元キーエンス天野氏が提案、“希望だらけの逆転戦略” 2024/01/31 日本の製造業のDXの遅れを指摘する意見は多い。実際に、“勘・コツ”頼りの作業から脱却できず、なかなか標準化が進んでいないほか、製造に関わるデータも有効活用できずにいる。しかし、「DXが遅れてしまう“やむを得ない事情”がある」と語るのが、カクシン CRO／エバンジェリストの天野眞也氏だ。続けて天野氏は「この問題を解決できれば、日本企業は大きく飛躍する」と強調する。元キーエンス成績トップの営業パーソンであり、製造業の事情を知り尽くした天野氏が日本企業にこれほど期待する理由はどこにあるのだろうか。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 被災地に食料や水が届かない…個人・企業の独自支援が輸送を妨害し得る「思わぬ理由」 被災地に食料や水が届かない…個人・企業の独自支援が輸送を妨害し得る「思わぬ理由」 2024/01/31 またしても悲劇的な大災害が発生してしまった。2024年1月1日に発生した能登半島地震において、被害にあったすべての人にお見舞いを申し上げる。今回のように大きな災害が発生した際、被災者が直面するのが物資の不足である。食料や水はもちろん、衣料品から生活用品、あるいは暖房や調理のための燃料など、被災地ではあらゆるモノが足りなくなる。こういった被災者の窮状を救うのが、緊急物資輸送、すなわち極限の状況下で実施される物流だ。実は緊急物資輸送は、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）などを経て、大きく進化しているのだが、輸送を阻害する思わぬ要因も散見されている。
