記事 システム開発ツール・開発言語 医師にビジネスは無理なのか？ 起業家になるための「“who”から“why”への転換」 医師にビジネスは無理なのか？ 起業家になるための「“who”から“why”への転換」 2022/02/07 「産学連携」という言葉もあるようにアカデミズムの知見をビジネスに取り入れる手法は古くから注目されている。しかし、この2つの本質は異なるものであり、成功させることは決して容易ではない。だが、この困難を医療の現場で成功させているのが、CureApp（キュアアップ）だ。同社が開発した治療用アプリ「治療アプリ」は薬事承認や保険適用されるなど、従来の医療を変えうる事業を展開している。アカデミズムはいかにしてビジネスで大きな価値を残せるのか。医学の道を歩みながらも、現在CureAppの最高経営責任者（CEO）を務める佐竹晃太氏に聞いた。
記事 その他 経済学で気候変動に挑む方法とは？ 日銀がレポートを出した理由 経済学で気候変動に挑む方法とは？ 日銀がレポートを出した理由 2022/02/07 このほど、日本銀行金融研究所が「気候変動の経済学」に関する調査を発表した。日本銀行の研究部門として経済理論、ファイナンス、法律、IT、会計、金融・貨幣史など各分野を研究してきた「金融研究所」が気候変動にどのように取り組んでいるのか。日本銀行 金融研究所長 副島 豊氏と経済ファイナンス研究課長 武藤 一郎氏に聞いた。
記事 その他 門田隆将x高山正之対談：キリスト教はなぜ「狭量」で日本人はなぜ「寛容」なのか 門田隆将x高山正之対談：キリスト教はなぜ「狭量」で日本人はなぜ「寛容」なのか 2022/02/05 2 日本人の矜持や信念に、今と昔の日本人で違いはあるのでしょうか。産経新聞記者として世界を巡り、週刊新潮「変見自在」コラムを20年以上にわたり連載する高山正之氏（高ははしご高）、ならびに週刊新潮記者を25年務め、その後はノンフィクション作家として縦横無尽に活躍する門田隆将氏、この国を見続けてきた2人は日本とキリスト教の歴史には大きな違いがあると指摘します。欧米列強が何を言おうが動じなかった日本の、そして日本人の強さとは何だったのでしょうか。
記事 運輸業・郵便業 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 2022/02/04 「トラックドライバー不足は、課題の本質ではない」──面食らう人もいるかもしれない。トラックドライバー不足は表層的なものであって、課題の本質は輸送リソースの不足によって「荷物を運んでもらえない」輸送難民を生み出すという懸念にある。極論だが、トラックドライバーの数が減少しても、フィジカルインターネットなどによって輸送リソースが拡大すれば、課題は解決する。本件に限らず、物流が抱えるあらゆる課題を解決する担い手として期待されるのが、高度物流人材である。本稿では、高度物流人材について解説しつつ、高度物流人材が物流業界に与えるインパクトについて考える。
記事 その他 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 2022/02/04 2016年に常陽銀行と足利ホールディングスが経営統合したことにより発足しためぶきフィナンシャルグループは、国内第3位の規模の地銀グループとして存在感を示すだけでなく、DXやコンサルティング事業など独自の取り組みで注目を集める。これら施策の背景や現状、将来の目標などについて、同グループ取締役社長と常陽銀行頭取を務める笹島律夫氏に聞いた。
記事 クラウド 注目高まるMicrosoft 365への移行＆統合、プロジェクトを成功に導く3つのポイント 注目高まるMicrosoft 365への移行＆統合、プロジェクトを成功に導く3つのポイント 2022/02/04 コロナ禍でテレワークが広がり、その実現に必要なIT環境の整備は急速に進んだ。しかしそこで構築されたシステムはあくまで緊急対応が目的だ。アフターコロナの中長期的な視点に立てば、その見直しは不可避だろう。ここでは、Microsoft 365への移行・統合が抱える課題と、プロジェクトを成功に導く条件を整理する。
記事 製造業界 テスラ成功物語は「2022年が正念場」、EVシェア急落を招く“4つの弱み”とは テスラ成功物語は「2022年が正念場」、EVシェア急落を招く“4つの弱み”とは 2022/02/04 既存自動車メーカーによるワクワク感のある商品開発力が衰える中、「随時アップデートされるソフトウェアとしてのクルマ」で消費者の度肝を抜いた、テスラの電気自動車（EV）。名物創業者のイーロン・マスク氏は、「2021年の生産実績の約100万台を、9年後には2000万台に伸ばす」と意気込む。一方、品質評価が低いことや、EV参入が相次ぐ独フォルクスワーゲンやトヨタ自動車といった大手競合など超えるべき壁が多い。売り上げ・株価とも絶好調の秘訣（ひけつ）を探るととともに、現時点での神通力が新興勢力の攻勢をかわせるのか、強みと弱みに迫る。
記事 その他 本当にリスクばかり？「中国株」で報われるために知っておくべき高評価ファンド3選 本当にリスクばかり？「中国株」で報われるために知っておくべき高評価ファンド3選 2022/02/04 中国経済は世界第2位に成長し、その影響力は拡大している。しかし、数十年にわたる急速な経済成長は、投資家にとって相応の利益にまだ変換されていないの。2021年に相次いだ産業規制でも明らかなように、中国では政府が経済活動をコントロールしていることは依然として変わっていない。世界最大のテック企業の中にもテンセントやアリババなど中国を本拠地とする企業がいくつか見られ、投資家は中国企業を無視できないが、投資する際にはより好みするべきだ。単にリスクを取る価値はないと判断する投資家もいれば、より好みの姿勢、つまり投資領域を絞り込むかアクティブ運用マネージャーをパートナーとするのが最善と判断する投資家もいるかもしれない。米モーニングスターのETFリサーチ担当グローバルディレクター、ベン・ジョンソン氏が中国株式投資であらかじめ知っておくべきポイントを解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ マイクロソフト対ソニーの「ゲーム戦争」、覇権奪取に“メタバース”が鍵を握るワケ マイクロソフト対ソニーの「ゲーム戦争」、覇権奪取に“メタバース”が鍵を握るワケ 2022/02/03 ゲーム業界の覇権争いが一層激化しそうだ。1月18日、マイクロソフトはアクティビジョン・ブリザードを687億ドル（約7兆8700億円）で買収すると発表し、「コールオブデューティ」など人気最上位のタイトルを手中に収める。好意的な報道が多い一方で、「具体性に欠ける」「本当に買収するのか」などの懐疑論もチラホラ。これに続いて、ソニーが2月1日に、米ゲーム開発会社バンジーの買収を発表した。これにより、ゲーム業界の覇権争いが本格化したわけだが、米有識者の間では両社の真の狙いが「メタバース」と指摘されている。当記事では、買収の目的や意義について分析する。
記事 人材管理・育成・HRM なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは なぜ「いつものやり方」で採用できない？ 人材獲得の根本問題と求められる変革とは 2022/02/03 企業の人材獲得が激しさを増している。デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要なデジタル人材はもとより、あらゆる業種・業界で人手不足が深刻さを増している。採用担当者からは「求人を出したのにまったく応募がない」といった悲痛な声も聞こえてくる。もちろん少子高齢化が原因の1つだが、決してそれだけではない。現実に優秀な人材の獲得に成功した地方の中小企業も存在するのだ。ここでは、こうした企業の事例も交えて、新しい人材獲得の手法を考えたい。
記事 セキュリティ総論 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 【徹底調査】サイバー攻撃の「フランチャイズ化」「多重脅迫」にどう対策する？ 2022/02/03 コロナ禍によって働き方の多様化が加速し、デジタルトランスフォーメーション（DX）によるビジネスのデジタル化が進展する一方、サイバー攻撃は増加傾向にある。特に2021年は「二重脅迫型」や「RaaS（Ransomware as a Service）」などビジネスモデルが確立したランサムウェアの脅威がより台頭した。そこで、徹底的な調査と研究から2021年の脅威動向を振り返りつつ、2022年に起こり得るサイバー脅威予測を見ていこう。
記事 その他 国際金融都市化は「東京都の成長戦略」、4年ぶり改訂「構想2.0」担当者に聞く“本気度” 国際金融都市化は「東京都の成長戦略」、4年ぶり改訂「構想2.0」担当者に聞く“本気度” 2022/02/03 東京都が世界的な金融センターとなることを目指し、「『国際金融都市・東京』構想」を策定したのは2017年11月。それから4年が経過し、その間、世界的な脱炭素のうねり、デジタル化の潮流、コロナ禍の発生など、国際金融を取り巻く環境は激しく変動した。その結果、金融分野ではサステナブルファイナンスの市場拡大、フィンテックの重要性の増大といった動きが生じている。こうした変化に的確に対応するため、東京都は2021年11月、「国際金融都市・東京構想」の内容を刷新し、「構想2.0」にバージョンアップした。東京がライバル都市に打ち勝ち、ロンドンのシティ、ニューヨークのウォール街のような世界をリードする金融センターの地位を確立できるかどうかは、今後の数年間が勝負になる。「構想2.0」の狙いと実際にどのような政策を進めるのか、東京都政策企画局戦略事業部の担当者らに話を聞いた。
記事 ロボティクス 「知能化ロボット」と「データドリブン」が倉庫と工場を変える 「知能化ロボット」と「データドリブン」が倉庫と工場を変える 2022/02/03 ロボットはセンサー類とAIの活用で、ゆっくりと、だが確実に用途を広げつつある。センサーによる稼働データは現状の課題を見える化し、定量的な改革を可能にする。賢くなったロボットは自動化領域そのものを大きく押し広げ、従来の物流倉庫や工場の設計やありよう、中で働く人たちの働き方自体を変える可能性がある。今回は、久しぶりに開かれたロボット展示会から、ロボット活用が拓く現場改革の可能性を見てみよう。
記事 セキュリティ総論 サイバー攻撃を受けたら「どこに相談すれば良い？」被害者にしかわからない現実 サイバー攻撃を受けたら「どこに相談すれば良い？」被害者にしかわからない現実 2022/02/02 ランサムウェア攻撃を受けて業務に支障が出たとき、専任の担当者やCSIRT（Computer Security Incident Response Team）体制ができていればまだ良い。現実にはそういう企業や組織は少なく、その場合攻撃を受けたらどうすれば良いのだろうか。セキュリティベンダーに連絡したり警察に通報することになるが、それだけでは止まっているシステムが復旧するとは限らない。
記事 流通・小売業界 創業130年 ライオンのDX戦略、部長が明かす「社内DX」に不可欠な2種の人材 創業130年 ライオンのDX戦略、部長が明かす「社内DX」に不可欠な2種の人材 2022/02/02 120年以上に及ぶオーラルケア事業を通じて日本の「歯みがき習慣」に影響を与え続けてきたライオンは現在、データとAIを活用した「習慣の科学」で、新たなヘルスケアサービスを生み出そうとしている。その戦略や課題、データ活用事例について、同社 DX推進部長の黒川 博史氏に語ってもらった。
記事 その他 オープンハウスが目指す“スーパーアプリ”への道、「PayPay」を目標にしたワケ オープンハウスが目指す“スーパーアプリ”への道、「PayPay」を目標にしたワケ 2022/02/02 異業種参入が続く金融サービス分野だが、東京、名古屋、福岡を中心に不動産業を展開するオープンハウスの100％子会社おうちリンクは2021年8月、住信SBIネット銀行と銀行代理業委託契約を締結して銀行代理業許可を取得しフィンテック事業を展開すると発表した。オープンハウスグループ 取締役副社長を務め、オープンハウス おうちリンクで代表取締役を務める鎌田和彦氏に不動産事業の今後の展望、金融業参入に対する考えを聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 リタゲ終焉、ポストCookie時代に求められる「顧客データ」を活用した広告配信とは？ リタゲ終焉、ポストCookie時代に求められる「顧客データ」を活用した広告配信とは？ 2022/02/02 Webマーケティングに変革期が訪れている。改正個人情報保護法の施行によって2022年以降、Cookie規制が本格化し、サードパーティーCookieを使用したリターゲティング広告等が難しくなるからだ。こうした変化の中、Webマーケティングはどうやって顧客とつながれば良いのだろうか。配信ツールと自社顧客データを活用して顧客一人ひとりに最適な広告を発信する手法などを、実際の使用事例も交えながら解説していこう。
記事 見える化・意思決定 なぜ日本企業の「稼ぐ力」は伸びないのか？ 毎日のPDCAに潜む営業改革の大ヒント なぜ日本企業の「稼ぐ力」は伸びないのか？ 毎日のPDCAに潜む営業改革の大ヒント 2022/02/02 今、日本企業の「稼ぐ力」が問われている。自社に稼ぐ力はどれだけあるのか、継続的に稼ぐ力を高めるにはどうすればよいのかを把握できている企業はどれほど存在するだろうか。コロナ禍や労働人口の減少、国際競争の激化といった不確実な市場環境の中で、営業組織における計画、実行、最適化のサイクルを回し、企業の稼ぐ力を長期的に高めるための考え方やソリューションを紹介する。
記事 製造業界 このままではEV時代に適用できない？日本製造業の少なすぎる「ある部門」の投資額 このままではEV時代に適用できない？日本製造業の少なすぎる「ある部門」の投資額 2022/02/02 前回の記事では、日本経済の低迷は企業の輸出競争力が低下したことが原因であることや、日本と異なりドイツは今でも製造業大国の地位を確保していることについて解説した。ドイツが成功を持続できているのは、常に産業構造の見直しを行い、付加価値の高い分野へのシフトを続けているからである。今回の記事では、ドイツはなぜこうした産業構造シフトを容易に実現できたのか分析する。
記事 その他 2022年のETFはどうなる？ 記録破りの2021年は何が起きていた？ 専門家が解説 2022年のETFはどうなる？ 記録破りの2021年は何が起きていた？ 専門家が解説 2022/02/02 2021年はETF（上場投資信託）にとって記録的な年だった。米モーニングスターのETFリサーチ担当グローバルディレクターが、昨今のETF動向を解説するとともに、2022年はETFに何が起こると予測しているのか見解を示した。
記事 IT戦略・IT投資・DX テスラが示す本当の価値、DXに必要な「データ」とは、これまでと何が違う？ テスラが示す本当の価値、DXに必要な「データ」とは、これまでと何が違う？ 2022/02/01 人類が悠久の昔から連綿とつくり上げてきた狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会。これに続く第5の新たな社会として、日本政府は「Society（ソサエティ）5.0」というコンセプトを提唱しています。それ以前の情報社会（Society4.0）の時代では、インターネットの出現によってデジタル産業が躍進し、その筆頭に躍り出たのがGAFAでした。そして5.0の時代では、あらゆるものがデータ化される時代となります。そのため、膨大な量のデータをいかに集め、分析し、活用するかについて、これからの企業は問われていくことになります。しかし、ただデータを集めればいいというわけではありません。書籍『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』（英治出版）を再構成して解説します。
記事 その他 SPAC（特別買収目的会社）とは何か？ 上場の仕組みや「急減速」の理由、事例を解説 SPAC（特別買収目的会社）とは何か？ 上場の仕組みや「急減速」の理由、事例を解説 2022/02/01 2021年は世界的に新規株式公開（IPO）を実施した企業が多く、米国でのIPOは前年比2倍、初の1000社超となった。その大きな要因の1つがSPAC（スパック：特別買収目的会社）の存在だ。本稿ではSPACの基本的な仕組みを解説しつつ、代表的なSPAC上場企業、そしてその後「急減速」した理由などを紹介する。
記事 セキュリティ総論 “脱VPN”した先にある「ZTNA（ゼロトラストネットワークアクセス）」を徹底解剖 “脱VPN”した先にある「ZTNA（ゼロトラストネットワークアクセス）」を徹底解剖 2022/02/01 コロナ禍を機に急速に拡大したリモートワーク。現在多くの企業では、リモートアクセスサーバ（RAS）とリモートアクセスVPNによる環境を導入している。このリモートアクセスVPNを標的とするサイバー攻撃が急増しており、そのセキュリティの確保が急がれている。そこで注目されているのが「ゼロトラストネットワークアクセス（ZTNA）」だ。今後のリモートワーク環境の標準としても期待が集まるZTNAとは、どんなものだろうか。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS コロナで乗客数激減のJR東日本……苦肉の策「ダイヤ改正」は効果があるのか？ コロナで乗客数激減のJR東日本……苦肉の策「ダイヤ改正」は効果があるのか？ 2022/02/01 2021年11月末、JR東日本は新型コロナウイルス感染拡大による乗客数減少を受け、ダイヤの改正を検討する計画を発表しています。旅客需要に合わせて車両数を減らし、コスト削減を図ることが狙いにあるようです。同時にJR東日本は、コロナなどによる環境変化に合わせて、これまでの需要予測の方法を変更する可能性を示唆しています。需要予測は、企業の競争力を大きく左右する重要な要素ですが、その方法を変更することは正しい判断と言えるのでしょうか。コロナに伴う同社の一連の変更がもたらす効果を検証します。
記事 その他 海外金融機関が「BaaS基盤」に注力する理由とは？ 鍵を握る「BNPL」 海外金融機関が「BaaS基盤」に注力する理由とは？ 鍵を握る「BNPL」 2022/02/01 1 デジタル化の波が金融業界にも訪れ、新興勢力がけん引する「ネット経済」が勢いづいている。その旗手となるのがフィンテック企業だろう。既存の金融機関は事業成長を目指す上で、新興勢力とどうつきあっていけばいいのか。その鍵を握る存在となる「デジタルバンキング」を軸に国内外の状況を踏まえて、既存の金融機関とフィンテック企業との戦略的な協業関係を実現するためのポイントを、日本金融通信社 特別顧問 小俣 修一氏が解説する。
記事 リーダーシップ 良い結果が出ても喜んではダメ？ 超一流に学ぶ「自分のホメ方」 良い結果が出ても喜んではダメ？ 超一流に学ぶ「自分のホメ方」 2022/01/31 「いい仕事をしたいと思っていても集中できない」「評価に影響が出るとわかっていてもやる気が出ない」「なんで自分だけがこんな目に合うんだろうと凹んでしまって動けない」「毎日がつまらなくてこのままではいけないと思いつつ、行動に移せない」これでは、仕事でも人生でも成功するはずはありません。だから、行動を起こせるようになるやる気（モチベーション）が重要です。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Mr.リモートワーク石倉氏が語る「働き方7つの鉄則」、空気を読むチャットがダメな理由 Mr.リモートワーク石倉氏が語る「働き方7つの鉄則」、空気を読むチャットがダメな理由 2022/01/31 新型コロナウイルスの感染拡大以降、私たちのワークスタイルは一変した。今後は、社員が1つのオフィスに出社する集合型ワークスタイルだけでなく、リモートワークによる分散型ワークスタイルも考えなくてはならない。新しい働き方が広がる中で、私たちにはどのようなスキルが求められるだろうか。創業以来、全員をリモートワークのまま1000名以上の組織に成長させたキャスターCRO（Chief Remotework Officer）の石倉秀明氏に、新時代のビジネスパーソンに必要なスキルを聞いた。
記事 その他 2022年の日本株大予想、やりすぎ「FRB利上げ」が大混乱を呼ぶ？要注意テーマ徹底検証 2022年の日本株大予想、やりすぎ「FRB利上げ」が大混乱を呼ぶ？要注意テーマ徹底検証 2022/01/31 2022年に入り、FRB（連邦準備制度理事会）がバランスシート縮小に踏み切る可能性を示唆したほか、金融引き締めの姿勢を強めたことなどを受け、NASDAQやS&P500、日経平均は軒並み下落している。波乱の幕開けとなった2022年だが、今年はどのような展開になるのだろうか。押さえておくべき注目テーマに触れつつ、日経平均の3万円台回復の可能性を見ていきたい。
記事 AI・生成AI 「創業70年以上大企業」CDOらが語るDX人材戦略、内部登用と外部採用のバランスとは？ 「創業70年以上大企業」CDOらが語るDX人材戦略、内部登用と外部採用のバランスとは？ 2022/01/31 デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進したいが、担い手としての人材が不足している──、そんな悩みを抱える企業は多い。DXに取り組む伝統企業はDX人材をどのように抜擢・育成しているのか、味の素 取締役 代表執行役副社長 Chief Digital Officer（CDO）の福士博司氏、出光興産 デジタル・DTK推進部 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌（情報システム部） デジタル・DTK推進部長の三枝幸夫氏、パイオニア モビリティサービスカンパニー Chief Customer Officer & Chief Marketing Officerの石戸 亮氏、ビズリーチ 代表取締役社長の多田洋祐氏（モデレーター）など、創業70年以上の「老舗企業」のDX責任者が人材戦略について語り合った。
記事 その他 デジタルドルはどこに向かう？ FRBの報告書で触れられたこと、触れられなかったこと デジタルドルはどこに向かう？ FRBの報告書で触れられたこと、触れられなかったこと 2022/01/31 デジタルドルに関するFRB（米連邦準備制度理事会）の報告書が発表された。デジタルドルの利点と問題点を列挙し、パブリックコメントを求めることとしている。デジタルドルの行方は、世界の金融システムに大きな影響を与えるだろう。ここではFRBの報告書を分かりやすく読み解くとともに、同報告書で「触れられなかった」ことについても解説したい。
