なぜ日米で8倍もの差？ 調査が暴いた「リスキリング冷める日本」、原因は職場……？

米国の学び直し意欲と日本との決定的格差とは

　調査は、日本と米国の労働者各3096人、採用担当者各1030人を対象に、世界経済フォーラムの「Jobs of Tomorrow: Skills Taxonomy」（将来成長が見込まれる職種に必要なスキル分類法）に基づく26分類を用いて実施された。

　両国の労働者に「今後習得したい・高めたいスキル」を尋ねたところ、日本では「習得したいとは思わない」と答えた割合が29.3％に達した。米国はわずか3.7％にとどまり、25ポイント超の差が出た。

　具体的に求められるスキルでは、日本は「回復力・柔軟性・敏捷性」（15.3％）、「好奇心・学び続けるマインド」（14.7％）、「共感・積極的傾聴スキル」（14.4％）など、上位をソフトスキルが占めた。一方、米国では「テクノロジーリテラシー」（24.8％）、「人工知能・ビッグデータ運用スキル」（24.7％）が上位2位となり、ハードスキル、とりわけテック分野への関心の高さが示された。


　企業に「従業員に習得してほしいスキル」を聞いた結果、日本では「リーダーシップ・社会に影響を与えるスキル」が24.5％で最多だった。しかし労働者の回答では12.4％にとどまり、12.1ポイントの差があった。米国では「信頼性・細部への注意力」が34.5％で企業の1位となったが、労働者側は16.5％にとどまり、18ポイントの開きが確認された。

　スキル習得支援策については、日本企業の22.7％が「特になし」と回答。労働者側でも45.6％が「勤務先に取り組みはない」と認識しており、企業の方針が十分に従業員に伝わっていない可能性がある。米国では「学習機会を提供する」企業が48.0％、「身につけるべきスキルを会社や上司が明示する」が45.7％を占め、企業主導での支援が浸透している。

　大湾教授は「日本では従業員のスキル習得を促す仕組みが立ち遅れており、危機感が不足している。国際競争力の維持には、企業が積極的に学習機会を提供し、変化への対応力を高めることが欠かせない」と指摘している。