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- 2025/12/16 掲載
AIで生産性向上は“幻想”か? 米学術機関が示す「11の論点」と“格差”の未来 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第189回)
中央大学国際情報学部教授/九州大学名誉教授
九州大学経済学部卒業、九州大学博士(経済学)。経済企画庁調査局委嘱調査員、日本開発銀行ニューヨーク駐在員、ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員、九州大学大学院経済学研究院教授等を経て2026年より現職。経済財政諮問会議「成長力加速プログラム・タスクフォース」委員、内閣府経済社会総合研究所主任研究官、総務省参与、社会情報学会理事・同評議員、九州大学経済学会会長などを歴任。貿易奨励会優秀賞、テレコム社会科学賞、ドコモ・モバイル・サイエンス賞などを受賞。専門は情報技術革新の経済効果分析。
・著者:篠崎 彰彦
・定価:2,600円 (税抜)
・ページ数: 285ページ
・出版社: エヌティティ出版
・ISBN:978-4757123335
・発売日:2014年3月25日
なぜAIで成果が出ない? ICTの“生産性論争”が示す謎解きの鍵
AIの社会実装がさまざまな領域で進められるなか、「AIで仕事が奪われる」という極端な悲観論は影を潜め、どう活用して成果をあげていくかに関心が集まっている。とはいえ、AIを導入すれば自動的にプラスの効果が得られるわけではない。そもそも、AIは本当にプラスの効果をもたらすのか、それともそれは幻想なのか、プラスの効果が得られるとすれば何が必要なのか。これらの点を考えるには、ICT導入の経済効果を巡って繰り広げられた「生産性論争」の知見が役立ちそうだ。
前回解説したように、AIはたびたび「冬の時代」を迎えてICTとは明暗を分けたが、両者はイノベーションの連鎖として、緊密に並走してきた。新技術の導入による経済への影響という点でも、両者に通底する共通点が見いだせそうだ。
同時に、ICTとAIでは技術面でも社会実装の面でも異なる特徴があるのも事実だ。両者の共通点と相違点は何なのか、今回は米国の学術機関である全米アカデミーズの分析を手がかりに、これらの点を考えてみよう。 【次ページ】米国を代表する学術機関が示す「AIで本当に起きる」11の現実
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