これが王者の実力…店舗数25倍増chocoZAPでも「月謝2倍のエニタイム」に勝てないワケ

60社買収したのに失速…RIZAPを救った“コンビニジム”

　chocoZAPの運営企業はRIZAPグループである。同社が世に知られるようになったきっかけは、2012年のパーソナルジム「RIZAP」の開業だ。2014年から利用者のビフォーアフターを写すテレビCMを放映したことで認知度が高まり、高額なプランでも客が集まった。

　その後はM＆Aを強化し、アパレルやスポーツ用品販売、湘南ベルマーレなどを買収した。2016～2018年までの間にグループ会社が60社以上の規模になったものの、事業間のシナジーを創出できず業績が悪化。その後は企業の売却を進めていく。

　そんな中、2022年に展開した「chocoZAP」がRIZAPに続くヒットとなる。24時間型でいつでも利用でき、低価格であることが消費者に受けた。利用者は全国の店舗を利用できる。また、ブランド名が示すように敷居が低いことも集客効果を生んだ。

　ショルダープレスやチェストプレス、トレッドミル（ランニングマシン）やバイクなどを設置し、本格的な筋肥大を目指す人が使うベンチプレスなどのフリーウェイト用マシンは一部の店舗に限定される。

自己資本比率10％割れに300億を出した“あの会社”

　同社は当初、直営主義でchocoZAPを展開していたため、出店費用がかさみ、2023年3月期末には自己資本比率が10％を下回る危機的状況に陥ってしまう。

　だがその後、保険業のSOMPOホールディングスが300億円の出資を決定し、持ち直した。

　両社は本出資により、顧客へ相互のサービスを紹介するほか、両社のデータを活用した顧客ニーズ・健康状態に即した新サービス・新商品の開発などを進めると公表している。

　なお、2025年12月からFC（フランチャイズ）店の展開を開始し、2026年度の新規出店について直営・FCの比率を50％ずつにする方針を掲げた。業績悪化の影響で2025年度から店舗数の拡大が停滞、会員数が伸び悩んでいた。できるだけ本部の負担を抑えながら、店舗数を拡大する狙いだ。

　では、これだけの猛追を受けて、月謝が2倍超のエニタイムフィットネスは削られているのか。実のところ、こちらもまったく勢いを落としていない。 【次ページ】市場は伸びていない…それでも24時間型だけが増える理由