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  • 2021/09/16

店舗向け「無料でもできる」14のオンライン集客策、GoogleマイビジネスやLINE活用など

連載:Googleマイビジネス活用術

今もなお収束の目途が立たない新型コロナウイルスの影響で、人々に愛され、地域に育まれてきた飲食店・小売店が窮地に立たされている。生き残るためには、社会や消費者行動の変化に対応しなければならない。そのために今できることとして挙げられるのがオンラインへの対策だろう。店舗を持つ事業者が、予算も人も限られた厳しい環境下でも取り組める、具体的な14の対策と合わせて紹介する。

執筆:SO Technologies 執行役員 名古屋 和也

執筆:SO Technologies 執行役員 名古屋 和也

1991年生まれ。東京都浅草出身。2014年にソウルドアウトに入社し、広告クリエイティブ制作、広告運用オペレーション、広告代理営業を経験。2019年にテクロコ(現SO Technologies)に異動し、店舗集客支援サービス「ライクル」のプロダクトマネージャーとして従事。2020年1月よりサービス開発部 部長を経て、2021年1月より現職。SO Technologiesでは「ライクル GMB」 などを手掛ける。

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コロナ禍の今、窮地に立たされる飲食店・小売店にできる対策は何か
(Photo/Getty Images)

グーグルのデータが示す消費者の検索行動の変化

 2021年4月、グーグルが示した1つのデータがある。それは、コロナ禍によってインターネット通販の利用が増加しているだけでなく、近隣の店舗情報や商品情報を事前に調べてから来店行動をする消費者が増加しているというデータだ。

 具体的には、「近隣の」+「ビジネス」の検索が前年比で80%以上増加しており、「在庫」に関する検索は、前年比で8000%以上増加したという。

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「在庫」に関する検索は、前年比で8000%以上増加した
(出典:グーグルのAds & Commerce Blog)

 また、検索のクラウドプラットフォームを提供するイエクスト(Yext)によると、2019年と比較して2020年後半は営業時間に関する検索クリック数は79%増加したという。

 これらのデータからは、消費者は店舗へ来店する前に「その店舗についての情報を入念に検索する」ケースが増えていることが伺える。

 政府や自治体からの営業時間の短縮要請や休業要請によって、店舗はこれまでとは異なる営業を強いられたが、同時に消費者の検索行動にも大きい変化が起きていたのである。

グーグルやインスタグラム、LINEなどが続々と機能を追加

 こうした消費者の変化に対応し、インターネット上での情報発信を強化すれば、消費者から選んでもらえる可能性は飛躍的に高まる。たとえば、来店の判断基準となる営業時間の変更、実施している感染予防対策、テイクアウト・デリバリーへの対応の有無などは、消費者から選ばれるための重要な情報だろう。

 こうした環境変化に素早く対応したのが、グーグルやインスタグラム、LINEなどの大手プラットフォーマーだ。

 たとえばグーグルの提供する「Googleマイビジネス」(Googleマップの店舗情報管理サービス)は、2020年、店舗での新型コロナウイルスに対する感染予防対策を周知する機能をリリースした。スタッフのマスクの着用有無、検温、消毒状況などについての情報発信や、消費者に安心安全な店舗であることをアピールすることが可能となっている。

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「Googleマイビジネス」では、店舗での新型コロナウイルスに対する感染予防対策を周知する機能が提供されている
(出典:グーグルのAds & Commerce Blog)

 また、インスタグラムは新型コロナウイルスの影響を受けている中小企業を支援する取り組みの一環として、飲食店向けにデリバリー注文機能を提供している。インスタグラムのパートナーである出前館、ウーバーイーツなどに加盟していれば、無償で利用することが可能だ。

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インスタグラムは飲食店向けにデリバリー注文機能を

 同様に、LINE上での友だちに店舗からメッセージを配信できるLINE公式アカウントも、営業時間の変更やテイクアウト・デリバリーの対応などに関する案内メッセージの配信を1日2回まで無料でできるようにする機能をリリースした。

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LINEは案内メッセージを1日2回まで無料に

【次ページ】予算が少ない場合の店舗向け14の集客手段とは?

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次ページで14のオンライン集客策を紹介しています

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