米投資家バリー氏、第1四半期は中国企業に弱気姿勢へ転換

[ニューヨーク １５日 ロイター] - ２００８年の米住宅市場崩壊を予測したことで知られる投資家マイケル・バリー氏が率いるサイオン・アセット・マネジメントは、今年第１・四半期に中国企業に対してより弱気な姿勢になったことが、当局への報告書類で判明した。

バリー氏は第１・四半期中に、アリババ、バイドゥ（百度）、ＪＤドット・コム（京東集団）、ＰＤＤホールディングスの株式オプションのプット（売る権利）を購入した。

この時期に米中貿易摩擦が激化したことが背景にあるとみられる。

昨年末時点ではこれらの銘柄を買い持ちにしていただけで、オプションのポジションは構築していなかった。

バリー氏は、米エヌビディアと中国のトリップ・ドット・コムのプットオプションも購入した。