ガートナージャパン、日本企業のデータ利活用に関する調査結果を発表

　ガートナー ジャパン株式会社 (本社:東京都港区、以下ガートナー) は、日本におけるデータ利活用の現状に関する調査結果を発表しました。ほとんどの日本企業は、データ利活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになりました。

　ガートナーが2020年11月に実施した調査においてデータ利活用について尋ねたところ、回答者の60%超はデータ利活用に対して課題意識を持っており、そのうち20%超が組織全体の課題 (経営課題) として認識していることが分かりました。日本企業のデータ利活用に対する意識や関心は高いことが浮き彫りになりました。

　一方、同調査でビジネス成果の獲得についても尋ねたところ、成果を「十分に得ている」もしくは「ある程度得ている」という回答の割合は、2018年以降3年間の推移を見ても一進一退で、大きな変化はありませんでした。これらの結果から、組織においてデータ利活用への意識や関心は高いものの、それによるビジネス成果は年々増えているとは言えない状況が見て取れます。

■主な成功要因は十分なデータや環境、分析スキル

　本調査では、ビジネス成果獲得の成功要因と阻害要因を、選択式でそれぞれ3つ尋ねました。成功要因として最も多く挙げられたのは「活用できるデータの種類・量・品質」(59%) でした。

　アナリストでディレクターの一志 達也（ https://www.gartner.co.jp/ja/research/expert-bio/tatsuya_ichishi）は次のように述べています。

　「『活動できるデータの種類・量・品質』が成功要因として最も多く挙げられたのは順当と言えます。データを利活用してビジネス成果を得たくても、肝心のデータや利活用できる環境がなかったり、不備が多かったりするのでは取り組みようがありません。また、データを分析するスキルを備えた人材がいなければ、ビジネス成果を得るには至らないことから、『データ分析のスキル』『ビジネス部門の理解や協力』を挙げる回答者が多かったことも違和感のない結果と言えるでしょう」

■主な阻害要因はスキル、人員、データ・リテラシーの不足

　阻害要因としては「スキルや人員の不足」と並び、「データ・リテラシーの不足」が挙げられました。グローバルで実施した調査でも、データ・リテラシーは成功の阻害要因として挙げられており、データ・ドリブンな組織文化を根付かせるためにも、データ・リテラシー向上への投資は優先すべできあるとガートナーは提言しています。