大塚製薬工場と富士通、患者の低栄養リスクを予測するAIサービス構築に向け研究を開始

　株式会社大塚製薬工場（本社:徳島県鳴門市、代表取締役社長:小笠原 信一、以下「大塚製薬工場」）および富士通株式会社（本社:東京都港区、代表取締役社長:時田 隆仁、以下「富士通」）は、このたび、国立研究開発法人国立がん研究センター（以下「国立がん研究センター」）および国立研究開発法人国立長寿医療研究センター（以下「国立長寿医療研究センター」）とともに、患者さんの低栄養リスクを予測するAIサービスを構築するための探索的な共同研究を開始しました。

　本研究は、国立がん研究センター東病院（注1）の電子カルテシステムに蓄積された、がん患者さん1万人分の診療データを匿名化したうえで、AIによる分析を実施し、患者さんの低栄養リスクを早期に予測するAIモデルの構築を目的とした探索的な共同研究であり、2022年3月末まで実施します。

　がん患者さんにおける低栄養は予後不良（注2）と関連していることが知られていますが、その栄養状態は病状の進行や治療内容により変化します。栄養状態の悪化を防ぎながら治療を継続するためには、的確なタイミングで介入することが重要であり、そのために、予測モデルに基づく適切な臨床栄養管理の確立が求められています。

　本研究において、大塚製薬工場は、臨床検査値や治療情報などの診療データ分析により、患者さんの低栄養を引き起こす因子を絞り込み、低栄養リスクを早期に予測するためのAIモデルの構築・検証を行います。富士通は、現在開発中の医療データを安全・安心に利活用するためのプラットフォームをはじめとするICTを用いた診療データの分析支援を担います。なお、国立がん研究センターは予測モデルの構築・検証に必要となる匿名化された診療データおよびがん治療の医学的知見を、国立長寿医療研究センターは低栄養判定の知見を提供します。

　両社は、本研究で得られたAI予測モデルを全国の医療機関に普及させることにより、将来的には、低栄養リスクの高い患者さんへの早期栄養介入に繋げることで、治療効果の向上に寄与することを目指しています。

　大塚製薬工場は、"The Best Partner in Clinical Nutrition"（臨床栄養領域における患者さんや医療従事者のベストパートナーを目指す）という経営ビジョンのもと、製品のみならず、デジタル技術を活用した予防や治療に資するサービスの開発を進め、人々の健康に貢献できるようなソリューションを提供していきます。

　富士通は、イノベーションを通じて生活者を取り巻く社会に信頼をもたらし、「Healthy Living（あらゆる人々のウェルビーイングな暮らしをサポート）」の取り組みを推進しています。今後、本研究成果をもとに、電子カルテシステムから抽出した日々の診療や個人の健康管理などから得られるデータ（リアルワールドデータ）の安全・安心な利活用環境を整え、重症化予防や予防医療など患者さんのQOL向上に寄与する様々なサービスの創出に取り組んでいきます。

注1　国立研究開発法人国立がん研究センター東病院：所在地 千葉県柏市、病院長 大津 敦

注2　予後不良：手術や病気、創傷の経過や回復の見通し（予後）が良くないこと