リクルート、コロナ禍で変わる職場の「集まり方」を調査

　株式会社リクルート（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート）内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、コロナ禍を契機に広がったリモートワークなどの新しい働き方が、職場の"集まり方"にどのような影響を及ぼしたのか、実態を調査いたしました。以下に、「職場における集まる意味の調査」結果の概要をご報告いたします。

■解説

　本調査の結果から、以下が明らかになりました。

・コロナ禍前と比べて職場コミュニケーションの総量が減少したと37.6%が回答。

　中長期的な課題として、「ノウハウが継承されない」「職場の一体感やチームワークが弱くなる」「離職者ややる気のない人がでてくる」が上位3位に挙がりました。

・コミュニケーションの量が減少しても満足度が上がった人が約1割存在。

　コロナ禍前と比べて職場の一体感が増加した人と減少した人とでは、「職場全体で同じ経験をすることを大切にしている（推奨している）」かどうかが違うことがわかりました。

・「有意義な集まり方」について目的別にみると、「情報伝達」の場合、「オンラインでも対面でも同じ」と回答した人は約4割。しかし、「ブレーンストーミングや合意形成」といった「創発」の場や、研修などの「体験共有」、雑談など「非公式のコミュニケーション」についての多くは、「対面のほうが有効」と回答した人が4割を超え、目的によって有意義な集まり方は異なっていました。

・個人のコミュニケーション志向によって、一部の集まり方が仕事の充実感を下げています。「一人で働きたい人」は会議前後の雑談や職場のランチといった集まりは仕事の充実感を下げ、一方で、「協働したい人」にとっては、ブレーンストーミングや方針伝達の会議が仕事の充実に影響していました。

・個人の働き方やニーズにあわせた職場コミュニケーションの在り方を検討する必要がありますが、「集まる目的によって場を使い分けている」と回答した人は28.5%にすぎません。今後、目的や個人のニーズに応じたコミュニケーションの再設計が必要です。

本件の詳細をこちらより御覧ください（https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20211202_hr_01.pdf）