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  • 2022/05/19

ガートナー、世界のCEOを対象とした調査結果を発表

ガートナー

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・ GartnerのCEO/上級経営陣向けサーベイで初めて、「環境サステナビリティ」がビジネス優先課題のトップ10にランクインした。

・ ワークフォース(従業員の定着などの人材関連)の順位は2年連続で上昇した。デジタル化やサイバーセキュリティといったテクノロジ関連の順位には、わずかに及ばなかった一方で、収益性やキャッシュフローといった財務関連よりは、優先順位が大幅に高い課題に挙げられた。

・ CEOの63%は、メタバースについて、自社ビジネスに「適用できないテクノロジ」または「主要テクノロジになる可能性が非常に低い」と考えている。

 米国コネチカット州スタンフォード発、2022年5月18日 - Gartner, Inc. (以下Gartner)は、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象にした最新の調査結果を発表しました。本調査では、人材、パーパス、価格、生産性に関するCEOの考え方が2022年に大きく変化することを示しています。具体的に言えば、サステナビリティ(持続可能性)、ワークフォース(人材)、インフレ(物価上昇)に対する考え方です。

 アナリストでディスティングイッシュト バイス プレジデントのマーク・ラスキーノ(Mark Raskino( https://www.gartner.com/en/experts/mark-raskino?_ga=2.126582990.2141235696.1652924669-395065591.1650418908))は、次のように述べています。「2022年は、CEOの視点が間違いなく変化する年です。パンデミックは、働き方を変えたいという人々の願望や、長距離のグローバル・サプライチェーンの脆弱性といった、深刻な社会的トレンドを徐々に表面化させました。最近では、ロシアのウクライナ侵攻( https://www.gartner.com/en/topics/russia-ukraine-executive-response?utm_source=press-release&utm_medium=promotion&utm_campaign=RM_GB_2022_GTR_NPP_PR1_RUSSIAUKRAINEHUB&_ga=2.126582990.2141235696.1652924669-395065591.1650418908)によって、CEOが今すぐ対処する必要のあるマクロ経済要因が増幅しています。インフレは、その1つです」

「しかし同時に、CEOのデジタル・ビジネスへの意欲は、パンデミックや関連する危機にも揺るがず、高まり続けています」

 Gartnerが2021年7012月に実施した2022年CEO/上級経営陣向けサーベイでは、北米、欧州・中東・アフリカ、アジア太平洋の地域におけるさまざまな業界、売上高、規模の企業に属する、400人以上のCEOおよび上級経営幹部から回答を得ました。

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