YouTubeの新しいチップ機能「スーパーサンクス」やYouTube ショートのクリエイターへの報酬プログラムなど、YouTubeではクリエイター支援の多様化が加速している。フェイスブック・インスタグラムやスナップチャットなどの競合が多額の資金を投じ、クリエイターを囲い込む施策の広がりが背景にあるからだ。激化するクリエイターエコノミー主導権をめぐる競争、その動向を追ってみたい。

環境保全や持続可能性につながると思われるビジネス「グリーンエコノミー（グリーン経済）」や、それを推し進める「サステナブルテック」に対する投資家の関心が高まっている。そうして大量の投資資金が流れ込み始めていることから、先行する欧米ではすでに、魅力ある就職・転職先にもなっている。サステナブル関連ビジネスに関わりたい人のみならず、キャリア構築や収入アップを考える日本のビジネスパーソンにとっても注目すべき、この分野の実態を「給与」の観点からお伝えする。

テックジャイアントのGAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトの5社の総称）。そのGAFAMが今注力するのが、二酸化炭素（CO2）の削減を目的とするカーボンニュートラルやサステナビリティへの取り組みだ。時価総額が2兆ドルを越える世界最大の企業アップルはこのほど、ゴールドマン・サックスなどと共同で2億ドル規模の森林保全ファンドを設立した。どのような取り組みで、どのようなグローバルインパクトが想定されるのか。同社の掲げる「5つのアクション」とともに読み解いてみたい。

すでに多くの人々が利用するYouTubeには、もはや成長の余地はあまり残ってない、「オワコンだ」という人も一部にはいる。しかし、それを覆すような最新データがピュー・リサーチ・センターから発表された。それどころか収益成長率では、あのネットフリックスに並ぶ可能性さえあるとの調査結果も出ている。そうしたYouTubeの止まることを知らない成長の背景には「テレビを通じた視聴の増加」がある。スマホではなく、テレビでYouTubeを見る人が増えているということだ。この動向に戦々恐々とするのは、言わずもがな旧来のテレビ業界である。「YouTubeはテレビで見る時代」の到来で起きる、動画メディア市場の激変をお伝えする。

アマゾンがヘアサロンを開業し、ニュース／テックメディアでは大きく取り上げられている。読者のみなさんもこの報道を目にして、「あのEコマースのアマゾンがなぜ？」と驚いた人は多いのではないだろうか。しかしその背景には、アマゾンにとって「必然」とも言うべき理由がある。今回の挑戦からアマゾンが今後、どのような領域を開拓していこうとしているのかも見通していこう。

パンデミックをきっかけに広く普及したビデオ会議/Web会議システム（以下、ビデオ会議）。便利ではあるが、画質が悪く、議事録やプレゼン用の使いやすい機能が少ないなどの欠点がある。しかし、2021年はZoomやMicrosoft Teams、Google Meetなどのビデオ会議が新たなフェーズに入る年になりそうだ。一部のサービスでは画質はフルHDにシフトする見込みで、4K画質での会議を可能にするプラットフォームへの期待も高まっている。また、VRアバターで会議に参加するサービスも登場し、「ビデオ会議の未来」が垣間見える様相となっている。ビデオ会議の最新動向を追ってみたい。

書店でよく目にする「仕事／生産性ハック」という言葉。生産性向上を目指すビジネスパーソンたちによって日々さまざまな手法が開発されているようだ。一方、生産性ハック情報の発信源である欧米では今、生産性ツールへの過度の依存が生産性を低下させるのではないかという問題が提起され、生産性ツールに向き合う姿勢を再考しようという動きが起こっている。生産性を最大限に高めるには何が必要なのか。そのヒントを探ってみたい。

テレビ・新聞・雑誌の影響力がオンラインメディアにシフトしている。中でもYouTubeは、著名芸能人の参入で活況の様相。さらに、コンシューマ市場のトレンド形成にも大きな影響を及ぼすようになっており、企業やビジネスパーソンにとっても、その動向は無視できない。オックスフォード・エコノミクスの調査によれば、YouTubeの影響力はさらに大きくなるという。日本の企業やビジネスパーソンは、YouTubeをどう活用すべきなのか。今年、YouTubeに起こるであろう変化を鑑みつつ、アップルやソニー、任天堂などYouTubeをうまく活用している企業の最新事例から、そのヒントを探ってみたい。