長らく臆測が飛び交っていたメタのハイエンドVRヘッドセット「Project Cambria」が10月にもリリースされる見込みだ。最低価格は800ドル（約11万円）とみられ、フラッグシップモデルのQuest 2の2倍以上。一方、コンパクト化、画質の向上、アイトラッキングやフェイストラッキング機能の搭載など、Quest 2から大きな飛躍があると期待されるモデルだ。どのようなヘッドセットが登場するのか、最新情報をまとめてみたい。

デジタルアートなどに数千万～数億円という値段がついたNFTの世界。悪意のあるプレーヤーも少なくない。Ellipticによる最新レポートでは、過去1年間でNFTの盗難被害額は、1億ドル（約140億円）に上ったことが明らかにされた。盗難1件あたりの被害額は、30万ドル（約4,200万円）とも。NFTの盗難被害はどのような形で起こっているのか、Ellipticのレポートからその現状を探ってみたい。

デジタル広告市場のトッププレイヤーといえばグーグルだが、その市場シェアは現在縮小傾向にある。一方、シェアを急速に伸ばしているのがアマゾンだ。拡大の勢いは今後数年続くとみられ、市場シェアトップのグーグル、2番手のメタにとって脅威となっている。デジタル広告市場におけるアマゾンの成長軌道を追ってみよう。

グーグルが仮想環境で動く量子コンピューター「Quantum Virtual Machine（QVM）」をローンチしておよそ1カ月。同社は2021年5月に、今後10年以内に実用的な量子コンピューターを開発するという長期目標を発表。量子コンピューター開発に、数十億ドルを投資するとも報じられている。量子コンピューター分野で、グーグルはどのような取り組みを行っているのか、その最新動向を探ってみたい。

これまでソーシャルメディア市場では、インスタグラムは写真、YouTubeは比較的長めの動画などと、それぞれのプラットフォームにおけるコンテンツフォーマットはおおむね棲み分けられていた状況だった。しかしTikTokの登場により、各プラットフォームは、TikTokを意識した短編動画機能を追加し、その拡充に多大な投資を行っている。これに伴い、急成長していたTikTokの成長が鈍化するなど、短編動画をめぐる競争は激化の様相だ。以下では、インスタグラム、YouTube、TikTokの動向に加え、密かにプレゼンスを拡大するインドの国内プレーヤーの動きなど、短編動画をめぐる動きを探ってみたい。

米国では、住宅供給が不足し、住宅価格が高騰する「住宅危機」が進行中だ。特に、シリコンバレーなどテック企業が密集する地域で価格高騰が深刻化しており、GAFAMも住宅開発支援に数千億円規模の支援を表明するなど、新卒で年収1000万円を超えるエリアでも対策をせざるを得ない状況となっている。そんな中、日本のカプセルホテル風の居住空間を提供する企業やバンライフ／車中泊を支援する企業などに注目が集まり始めている。米国の住宅価格高騰問題の影響を俯瞰しつつ、ベイエリアなどで、どのような新しい居住スタイルが登場しているのか、その動向を探ってみたい。

2019年、メタ（当時フェイスブック）が野心的な暗号通貨プロジェクトLibraのローンチ計画を発表し、多くの注目を集めた。あれから3年近く、Libraプロジェクトは紆余曲折を経てきたが、2022年7月1日のデジタルウォレットNoviプロジェクトの閉鎖を持って、終焉することとなった。メタの暗号通貨プロジェクトが日の目を見ず終焉したのはなぜか。その理由を探ってみたい。

パンデミックの影響やウクライナ問題など、さまざまな側面で露呈し始めているチャイナリスク。これにより多くの企業がサプライチェーンの多様化に踏み切るようになっている。脱中国と同時に起こっているのが東南アジアへの生産能力シフトだ。直近では、アップルがiPadの生産能力の一部を中国からベトナムに移転した。域内では、このほかマレーシアやインドネシアで海外直接投資が急増しているという報告もある。脱中国の裏側で起こる、東南アジア投資ブームの動向を探ってみたい。

現在、話題になることが増えている「メタバース」だが、そのほとんどはメタが推進するVR（仮想現実）ベースのメタバースを前提としている。一方、AR（拡張現実）ベースのメタバース構築を目指す動きも活発化しており、こちらも無視できない。ARメタバース構築を主導する一角は、ポケモンGoの開発企業として知られるナイアンティック。現在ソーシャルメディアが一部企業による寡占状況にあるのは明白だが、今後はゲーム起点／メタバースと関連する新しいSNSが登場し、状況が大きく変わるかもしれない。8月4日から、世界各地で行われる「ポケモンGO Fest」の札幌での開催が始まり、現実世界で多くの人を集めているナイアンティックの動きからARメタバースの動向を探ってみたい。

米国のテックスタートアップ界隈では、インフレや「不況」報道を受け、雇用抑制やレイオフ（解雇）に踏み切る企業が増えている。一方このトレンドは、米国だけでなく、欧州や東南アジアにも波及していることが確認されてきた。欧州や東南アジアのスタートアップ界隈では、どれほどの規模で雇用抑制やレイオフが進んでいるのか、その現状を探ってみたい。

HackerRankなど、世の中にはプログラミングスキルを測るテストが複数存在する。その中でCodeSignalは、メタやウーバーなどのテック大手企業の多くが導入するスタンダード的な存在となり、特に新卒エンジニアの採用で利用されている。そのCodeSignalが発表したプログラミングスキル大学ランキングに注目が集まっている。スタンフォード大学など、コンピューター・サイエンスで有名な大学がトップ10に入っていなかったためだ。どのような大学が上位にランクインしたのかを伝えつつ、その理由も探ってみたい。

アマゾンやUPSなどロジスティクスに携わる企業の間で「ラストマイルデリバリー」に関する取り組みが活発化している。これらの取り組みでは、ドローンやデリバリーロボットなどのハイテク分野に目が向きがちだが、アマゾンやUPSは「電動自転車」を活用した新たな配送方法を導入し、注目を集めている。各社が取り組むラストマイルデリバリーとはどのようなものなのか、最新動向を解説する。