昨今、EV（電気自動車）やPHV（プラグインハイブリッド車）の話題に事欠かないが、これまで先行してきた日本の自動車メーカーを急追し、欧米の自動車メーカーも本格的な攻勢をかけ始めた。EVの航続距離を大幅にアップさせた「i3」「i8」を投入して市場にインパクトを与えたBMW、そして世界最大規模のバッテリー工場「ギガファクトリー」による生産を開始したテスラは、次世代EV（xEV）の「台風の目」となる可能性がある。

VR（Virtual Reality、仮想現実）やAR（Augmented Reality、拡張現実）、そしてAIは注目を集めており、2025年までにVRハードウェアで311億ドル、ソフトウェアで277億ドルの市場になると見込まれている。そこで、HTC VR New Technology バイスプレジデントのレイモンド・パオ 氏が、VRテクノロジーの発展を促すベンチャーキャピタルの動きを解説し、新日鉄住金ソリューションズ 技術本部 システム研究開発センター イノベーティブアプリケーション研究部 統括研究員の笹尾 和宏 氏が、ウェアラブルデバイスとAR、AIを組み合わせることで可能になる技術を解説する。

企業を取り巻く経営環境が激しく変化し、グローバル競争が激化する中、人事部門が経営戦略に資する「戦略人事」の重要性が叫ばれ続けている。ところが日本では、その重要性は認識しつつも、実際に取り組んでいる企業はそれほど多くない。法政大学大学院 イノベーション・マネジメント研究科教授の藤村博之氏による司会の下、世界で戦うGEジャパン人事部長の谷本美穂氏と楽天 常務執行役員 人事・総務担当役員の杉原章郎氏が、強いこだわりを持って実践しているそれぞれの戦略人事について語った。

近年、日本の金融機関においてもFinTechへの投資や実証実験の活動が相次いでいる。2017年以降、FinTechはどのように進化していくのか。また、FinTechを有効活用し、成功を勝ち取る金融機関はどのような態勢を整えていくべきなのか。さらに自らがビジネスチャンスを掴むためには何から始めればよいのか――。破壊的イノベーションの到来に備えるための問いかけに、ガートナーでFinTechの第一人者と呼ばれるジェームズ・プラス バイスプレジデントが応えた。

ソニーが1979年に金融事業に進出した際、周囲からは将来性を疑問視する声が多く聞かれた。だが、その金融事業は今、業界の先頭を走り、ソニーグループ全体を支える屋台骨に成長している。なぜ、ソニーは金融事業に挑戦し、新しい顧客価値を創造することができたのか。今後どのようなイノベーションを目指し、どのような形でFinTechに取り組んでいくのか。ソニーの金融事業のトップに立つ井原勝美氏が語った。

米GE社が「インダストリアル・インターネット」のコンセプトを打ち出し、経営戦略の中核に据えたのは2012年11月のことだ。ドイツが国家を挙げて推進する「インダストリアル4.0」と共に、この動きはデジタル・トランスフォーメーションによる“第4次産業革命”を呼び起こすと、製造業をはじめとする産業界に大きなインパクトを与えた。そして現在、インダストリアル・インターネットはどのような進捗の過程にあるのだろうか。GEデジタル社のCEOに就任したビル・ルー氏が「今」と「将来」を語った。

ホンダの研究開発子会社である本田技術研究所は7月、ソフトバンクと「感情エンジン」のモビリティへの活用に向けた共同研究を開始すると発表した。感情エンジンとは、ソフトバンクグループ傘下のcocoro SB社が開発した、人間の感情を疑似的に生成する機能を有するAI技術である。そう、ソフトバンクのヒト型ロボット「Pepper」のあの“人間臭い”振る舞いを生み出している人工知能だ。この取り組みに懸ける思いと今後の展望を、本田技術研究所の松本宜之社長が語った。

2016年７月18日、ソフトバンクグループが英国の半導体設計大手ARM社を買収するというビッグニュースが飛び込んできた。投じる金額は約3兆3000億円（243億ポンド）。日本企業としては史上最大の買収案件だ。この背後にはどんな狙いがあるのか。ソフトバンクグループを率いる孫正義社長が、自らその真意を語った。

「コネクテッドテクノロジー」は自動車分野における新たな通信サービスというイメージがあるが、それは氷山の一角にすぎない。実際には、ドライビングの支援、予防メンテナンス、安全・信頼性の維持、満足度の高い顧客サービスまで包括した広範なエコシステムを築き、新たなバリューチェーンを創出していくプラットフォームだ。フロスト＆サリバンのシニアコンサルタントである森本尚氏が、この「コネクテッドテクノロジー」を巡る自動車業界の取り組みの現在と将来を語った。そこで見えてきたのは、日本の自動車業界の“危うさ”だ。

クルマの存在意義が大きく変わり始めている。自ら購入・所有するという形から、サービスとして利用する「MaaS（Mobility as a Service）」への変革だ。この動きを創り上げたのが「Uber（ウーバー）」や「Zipcar（ジップカー）」だが、BMWやダイムラーといった欧州の大手自動車メーカーもそれを上回る勢いで追随している。中でもダイムラー子会社のmoovel社を通じて手がけるサービス「car2go」の利用者は、100万人にまで急成長を遂げた（Uberは2014年12月末で200万人といわれる）。次世代モビリティのビジネスモデル、そして自動車メーカー各社の取り組み、カーシェア市場の最新動向などを、フロスト＆サリバン 自動車・交通運輸部門のモビリティチームを指揮するマーティン・ブリッグス氏が解説する。

異常気象が頻発する現在の地球環境下において、いかに環境負荷を低減し、生産効率を高めつつ、食の安全性と品質を高めていくのか。現代の農業には、非常に高度な要求が課せられている。このような課題に対して、PSソリューションズが目指しているのが、ITと農業の融合による新事業の創造である。手始めに「e-案山子」と名付けた農業センサーネットワークを通じてデータに裏付けられた精密農業を実現し、新規就農者の育成を支援する。

中古車の「買い取り専門店」という、当時画期的なビジネスモデルで急成長を遂げ、近年では直接販売のビジネスも強化しているガリバー。中古車市場は、インターネットを活用した価格比較や一括査定も一般化し、価格競争も激化している市場だ。こうした状況に、ガリバーインターナショナル 経営企画室の北島 昇 氏は「俗に『刈り取り型』と呼ばれているROI偏重のデジタルマーケティングに限界を感じていた」と明かす。