記事 運輸業・郵便業 ハイパーループとは何か?本当に実現できるのか? その仕組みをリニアとの違いなどとともに解説 2018/02/13 2013年に発表された「ハイパーループ(Hyperloop)構想」が、次第に現実味を帯びてきている。提唱するのは、電気自動車のテスラモーターズや宇宙開発のスペースXのCEOを務める起業家、イーロン・マスク氏だ。構想発表時には、多くの人がその実現を半信半疑のまなざしで見つめていたハイパーループだが現状はどうなっているのか。実現した際のビジネス展開の可能性、さらに実現までの課題に焦点を当てる。
記事 運輸業・郵便業 LCCは再び戦国時代へ? 日本の「高コスト体質」が足を引っ張るか 2018/01/29 利益体質への転換を果たしたLCC(格安航空会社)業界が再び乱気流に突入しようとしている。各社とも業績が頭打ちになっていることに加え、海外LCCとの価格競争も激しくなっている。今期は厳しい決算になるところが増えるだろう。
記事 ロボティクス・ドローン ロボット業界は今後どうなる? 2017年の70社以上の事例などから読み解く 2018/01/26 2018年も既に1ヶ月。ロボットイベント「第2回ロボデックス」も盛況に終わった。前回のこの連載で取り上げた「mujin」のブースは黒山の人だかり。年々深刻化する高齢化や人手不足、迅速な意思決定を行える中国市場の伸びなどを背景に、自律搬送台車等は本格普及期を迎えつつある。また、どうやら夏頃には50万円程度のアシストスーツの類が新たに数社から製品化されそうだ。ほかにもさまざまな領域で自動化が今年も進むだろう。ここでいったん2017年を振り返るとともに、2018年を展望しておきたい。
記事 運輸業・郵便業 物流トラックドライバーは10年後に24万人不足、しかし有効な対策もない状況 2018/01/17 ボストン コンサルティング グループ(BCG)が2017年10月に発表した、2027年の日本のトラックドライバーの労働力需給の将来予測によると、日本の物流トラックドライバー数が24万人足りなくなるという。調査では、昨今の物流業界の危機的状況を踏まえ、日本の物流業界についての懸念や変化の要因を紹介している。
記事 運輸業・郵便業 貨客混載が本格化、タクシー会社が宅配便の荷物を配達しはじめた 2017/12/27 ドライバーがいても空車増、利用者や収入の減少に悩むタクシー業界と、取扱個数が急増して配達ドライバーの不足に悩む宅配便業界。その両者が手を結べば補完しあえると、国土交通省は2017年9月、タクシー車両で宅配便の配達ができる「貨客混載」の規制緩和を行った。11月には北海道旭川市で、全国初のタクシーによる貨客混載サービスが始まった。しかし条件が過疎地限定のため申請はまだわずか。宅配ドライバー不足が深刻な都市部はまったく対象外で、3月に首都圏で独自にサービスを始めようとしたタクシー会社は運輸局から待ったをかけられた。なぜ、人手不足問題が深刻な地域をあえて外すという「骨抜き」の規制緩和になったのだろうか。
記事 ロボティクス・ドローン ロボット・AIによるインフラ点検の効率化、どこまで「目視」を置き換えられるか 2017/09/05 技術には2種類あると思う。世の中を変えるための技術と、変えないための技術だ。前者は派手なので何かと注目を集める。だが後者はあまり注目されない。しかしながら、まさに「縁の下の力持ち」として、インフラ点検など、日常を維持管理し変化させないための技術、当たり前の日々を維持するための技術はとても重要だ。ロボットやAIの活用がもっとも期待されている分野の一つでもある。絶対に必要不可欠な分野なので、ビジネスとしても手堅いはずだ。
記事 製造業IT 自動運転の海洋版「自動運航船」、超ド級規模で出航へ 2017/08/14 ドライバー不足に悩むトラック業界は「自動運転技術」の実用化に期待している。一方、国内の貨物輸送をトラックと二分しながら船員不足に悩む内航海運業界は、自動運転の海洋版「自動運航船」の登場に期待している。自動運航船は衛星通信、AI、IoTなど、ハイテクの塊。その研究開発、実用化のプロジェクトは、政府が6月に発表した「未来投資戦略2017」でもとりあげられ、2025年を目標年に官民あげて推進中だ。日本のハイテクが満載の自動運航船は、遠くない将来、相当の規模で出航しそうだ。
記事 運輸業・郵便業 鉄道やバスに貨物を載せる「貨客混載」、9月からタクシー解禁 過疎地救済へ 2017/08/09 高知県香美市で7月末から郵便局間の貨物輸送に路線バスの活用が始まるなど、鉄道やバスに貨物を載せる貨客混載が、全国で広がっている。人口減少に苦しむ過疎地域の公共交通機関に一定の収入を与え、路線を維持するのが主な狙いだ。国土交通省は9月からタクシーの貨物搬送やトラックによる旅客輸送を過疎地域に限って解禁し、貨客混載を後押しする。流通経済大流通情報学部の苦瀬博仁教授(都市物流計画)は「採算の合わない過疎地域の路線維持に貨客混載が有効」とみている。
記事 ロボティクス・ドローン 宅配ロボットの事例に見る理想と現実、なぜ実効性に疑問が尽きないのか 2017/07/27 屋内だけでなく屋外、街中での移動ロボットも注目され始めた。これまではもっぱら工場内などで用いられるに止まっていた移動ロボットが屋外、しかも人がいる街中に出てこようとしている。「宅配」が主な用途として注目されているが、それは正しいのだろうか。今回は宅配ロボットの事例をざっと見てみよう。
記事 運輸業・郵便業 バス高速輸送システム(BRT)が神戸市などで開始、導入の3つのメリットとは? 2017/07/25 世界195都市で基幹交通として採用されているバス高速輸送システム(BRT)導入に向け、国内の大都市で模索が始まった。神戸市が7月から実証実験に入ったほか、福岡市や新潟市など全国で試験走行が進んでいる。BRTは地下鉄や鉄道ほどコストがかからず、路線バスより輸送力が大きい。福岡大工学部の辰巳浩教授(交通計画・都市計画)は「都市のにぎわいは常に動くが、その変化に対応しやすいのもBRTの強み」とみている。しかし、BRTが実力を発揮するための専用レーン確保が進んでおらず、新時代の都市交通として定着するための高いハードルとなっている。
記事 製造業IT MRJが大ピンチでも、三菱重工の回復が難しくない理由 2017/07/21 三菱重工が苦しい経営を余儀なくされている。巨額損失を出した造船事業については、ようやく仕切り直しのメドが立ったが、今度は国産ジェット旅客機MRJを製造する三菱航空機が債務超過に転落。開発を継続するには、重工本体からの追加支援がほぼ必須の状況となった。三菱重工の現状と今後の展開について探った。
記事 ロボティクス・ドローン 「世界一の空港」が日本のロボットベンチャー Doogを採用したワケ 2017/06/19 スマート国家を目指すシンガポールはロボット活用にも積極的だ。自国企業のロボットだけでなく、日本企業とも提携し、積極的に導入を進め、活用方法を開拓している。今や「世界一の空港」として名高いチャンギ国際空港でもロボットが使われ始めた。今回は搬送ロボットを販売しているロボットベンチャーDoog社その他の取り組みをご紹介する。
記事 製造業IT 自動運転に「経済的合理性」はあるか? ライドシェア・カーシェアとの関係はどうなる 2017/06/08 いま自動車の交通事情は、事故・渋滞、駐車場不足など、さまざまな問題を抱えている。しかし、自動車は1日中、走行しているわけではない。逆に95%が停止している状況だ。大都市では駐車場もかなりのスペースを占めており、たとえばロサンゼルスでは、半分近い面積が駐車場で占められ、ドライバーは年間80時間もの渋滞に悩まされている状況だ。交通事故による死亡者も米国だけで年間3万人、全世界で100万人も出ている。このような社会的な課題を解決するために、世界で注目されているのが、新しい「自動運転技術」と「ライドシェアリング」「カーシェアリング」だ。その現状とこれからについて、エヌビディア、Cabify、Careem、Getaroundのキープレイヤーが討論した。
記事 運輸業・郵便業 農道空港は「地域のお荷物」を脱することができるのか 2017/05/31 農道を拡幅して農産物を空輸する小型飛行機の離着陸場に整備された農道空港。農林水産省が1990年代に全国8カ所で整備し、無駄な公共事業の典型としてやり玉に挙げられたが、岡山県笠岡市の笠岡ふれあい空港はラジコン飛行機、他の空港も防災やスカイスポーツの拠点として生き残りを図っている。それなりの利用を確保した空港がありながらも、経営は赤字のまま。島根県立大総合政策学部の西藤真一准教授(交通政策論)は「自治体は農道空港をどのように活用するのか見いだし、住民と合意する必要がある」と指摘する。バブル期の負の遺産は地域のお荷物を脱することができるのだろうか。
記事 グローバル化 年15%成長!インド交通システムのハイテク化動向、ITが果たす役割は拡大 2017/05/22 インド経済は今や年率7.5%という世界的に高い成長を遂げており、人口の増加も伴いながら、今後数十年を見据えた変化に邁進している。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーがインドIT事情の最前線をリポートする連載の今回は、ナレンドラ・モディ首相のリーダーシップの下で政府が推進する交通手段の改善について取り上げる。
記事 運輸業・郵便業 飛行機搭乗でトラブル続出、今後さらに「オーバーブッキング」が増える理由 2017/05/12 米ユナイテッド航空で乗客が航空機から引きずり出された問題をきっかけに、航空機の「オーバーブッキング(過剰予約)」にあらためて注目が集まっている。ユナイテッドの事件は社員の移動が発端となったものなので厳密にはオーバーブッキングとはいえないが、一般的に航空会社は座席数以上の予約を受け付けるのが当たり前となっている。このシステムは、航空会社の収益性と密接に関係した概念であり、利用者は知っておいて損はない。
記事 運輸業・郵便業 国鉄民営化から30年、経営とインフラ維持の両立はもう限界だ 2017/04/10 1987年の旧国鉄分割民営化でJR7社が発足して30年。民営化前は採算度外視の新線建設と過大な人件費で年間2兆円近い赤字を垂れ流していたが、利益追求の民間会社に生まれ変わって4社が株式を上場した。その一方で、JR北海道が経営危機から大規模な路線見直しを打ち出すなど、地方切り捨ての足音も聞こえている。「地方の輸送サービスが縮小されることは分割民営化の段階で想定されていた」と北海道教育大札幌校の武田泉准教授(地域交通政策論)は指摘する。人口減少が進む中、民間企業としての経営とインフラを担う使命の両立が難しくなってきた。
記事 運輸業・郵便業 値上げのヤマトには宅急便の「2倍」稼げる事業が存在する 2017/04/03 今年に入って、「宅急便」のヤマト運輸の人手不足とアマゾンなどへの運賃の値上げ交渉がメディアで大きく報じられた。確かにヤマトにとって宅急便などのデリバリー事業は売上の8割を占める中心的な事業だが、成長事業でも収益性の高い事業でもない。一方、規模は小さいものの伸びているのが「3PL(サードパーティー・ロジスティクス)」である。ヤマトに限らず、各社とも活発に投資し、異業種との提携を実施。顧客企業の物流関連業務を一括してアウトソーシングする3PLはITなくしては実現不可能で、ITベンダーにとってもビジネスチャンスになっているが、ここでも立ちはだかるのがアマゾンだ。
記事 運輸業・郵便業 安川シーメンスオートメーション・ドライブによる港湾荷役での蓄電池活用 2017/03/31 近年、資源や需要をめぐるエネルギーの課題に直面する企業が増えるにつれ、蓄電池に注目が集まっている。港湾と船の間の貨物の積卸作業(港湾荷役)においても蓄電池が活用されている。蓄電池が解決する港湾荷役周辺の課題と、活用する際に検討すべき事項を安川シーメンスオートメーション・ドライブ 技術本部 クレーン技術部 クレーンモーション技術グループ 吉原秀政氏が解説する。
記事 ロボティクス・ドローン エアロセンスが解説 測量、建築、点検、輸送における具体的なドローン活用事例と課題 2017/03/29 いまや、ビジネス分野での幅広い活用が進むドローン。測量、建築、点検、輸送などで注目されているが、具体的にそれらの分野でどのようにドローンが活用されているかは知らないビジネスパーソンも多いのではないか。エアロセンス 取締役 嶋田悟氏が、各分野における詳細なドローン活用事例を紹介し、今後の課題を解説する。
記事 運輸業・郵便業 日立製作所は蓄電池と鉄道の未来を切り拓けるのか? 2017/03/28 蓄電池、というと、電気自動車やハイブリッド車をイメージしがちだが、鉄道でも活用されている。近年、どの産業においても、エネルギー資源の枯渇や高騰による環境への配慮、少子化による人手不足への対応、地震や台風などの災害からの早期復帰が課題となっている。これは鉄道でも言える事であり、蓄電池の活用はその解決策になるかもしれない。日立製作所 鉄道ビジネスユニット 車両システム部 主任技師 徳山和男氏が、鉄道システムにおける蓄電池の可能性を解説する。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 築50年超の「老朽橋」が一気に倍増、地方は「通行止め」だらけになる 2017/02/10 高度経済成長期以前に建設された橋など、公共インフラの老朽化が進んできた。このうち橋は全国に73万カ所あり、各地で補修工事が進められているが、危険と判断されて通行止めになるケースが増えている。管理しているのは大半が地方自治体で、今後10年で建設から50年以上を迎える「老朽橋」が倍増する見通し。釧路公立大経済学部の下山朗准教授(地方財政論)は「自治体が人口減少と財政難に苦しむ中、維持管理に必要な人口当たりのコスト増大が避けられず、順調に対処できるかどうかは不透明な状況」とみている。
記事 ロボティクス・ドローン 「ロボット化」のメリットとデメリット、企業での導入はどう進めるべきか 2017/01/30 2017年が始まって1ヶ月、今年も早速、ロボット関連のいろいろな講演を聞いている。ロボット活用展示会「第一回ロボデックス」も開催された。展示会場はものすごい混み方だった。今回は、「ロボットを導入する」ということ、いわゆるロボット化、ロボット活用について思っていることを改めて整理して言葉にしておきたい。
記事 ロボティクス・ドローン 2016年の「ロボットブーム」とはいったい何だったのか 2016/12/28 半年前から本連載を始めさせてもらったことも一例だが、2016年はロボットブーム、AIブームの年だった。IoTやインダストリー4.0も含め、来年以降もこの流れは続きそうだが、今回は2016年のロボットシーンをざっと振り返ってみよう。お断りしておくが、網羅しているわけではない。だが、だいたいの雰囲気を振り返ることはできるのではないかと思う。ただし、AIやドローン、自動運転は外した。これらやVRなどを含めた自動化の景観は、読者の方々に想像してもらいたい。
記事 ロボティクス・ドローン 人工知能とロボットの関係、「自動運転」で考えれば分かりやすい 2016/11/28 最近、ロボット以上にブームになっているのが人工知能(AI)だ。ロボットと人工知能はいわば一体。まとめて「ロボティクスと人工知能が未来を変える」的なキャッチフレーズで語られることも多い。だが一方で、「人工知能」と「ロボット」とが頭のなかでまったくくっつかないという人も少なくないようだ。今回は、このへんの話をしておきたい。
記事 運輸業・郵便業 「まるで空気を運んでいる」、半数超赤字の「三セク鉄道」に活路はあるか 2016/11/18 地方の深刻な人口減少が続く中、第三セクターのローカル鉄道経営が厳しさを増している。全国63の三セク鉄道を対象にした調査によれば、半数以上の35社が経常赤字で、徳島県と高知県を結ぶ阿佐海岸鉄道のように7000万円近い経常赤字を出しているところがあるほか、山口県の錦川鉄道や青森県の青い森鉄道のような「隠れ赤字」も存在する。各運営会社は観光列車の運行など増収に向けて懸命の努力をする一方、自治体の支援を受けてどうにか地域住民の足を支えている。北海道教育大札幌校の武田泉准教授(地域交通政策論)は「三セク鉄道の危機を救うには国の交通政策の抜本的改変が必要」と警鐘を鳴らす。地方の三セク鉄道は人口減少時代を生き延びることができるのだろうか。
記事 ロボティクス・ドローン 物流ロボットまとめ、「圧倒的な人手不足」による逆境克服から学ぶべきこと 2016/11/04 今回は物流ロボットについて語りたい。これまでにも述べてきたが、今後、どの分野でロボットのさらなる活用が増えそうかと聞かれたら、まず第一に物流分野での伸びが期待されるからである。縁の下の力持ち的な業界で、業界外の人たちからは縁遠いかもしれないが、物流業界でのロボット活用のあり方には、今後の他の業界でのロボット導入にも参考になる点が多い。
記事 製造業IT バス・トラックの「自動運転化」で過労死問題は解決するか 2016/11/02 厚労省の「過労死等防止対策白書」によれば、業務中の脳・心臓疾患による労災認定が最も多かったのはトラック運転手だという。物流や運輸の人手不足が深刻さを増す中、根本的な対策にはドライバーの過酷な労働環境の改善が不可欠だが、技術的な対策としてADASや自動運転、ITの活用がある。ではバスやトラックの分野でこれらの技術実装はどこまで進んでいるのか。ドイツ ハノーバーで開催された国際モーターショー(IAA:Internationale Automobil-Ausstellung)で取材してきた。
記事 運輸業・郵便業 日本の新幹線技術がインドの交通インフラに革命をもたらす 2016/10/27 世界最大規模の鉄道網と第2位の人口を誇るインド。この国では、交通インフラの整備は政府の注力事項だ。日本も地下鉄や高速鉄道といった鉄道分野を中心に積極的に援助している。アジアでの事業者活動を支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングのインド人コンサルタント ガガン・パラシャーが、国策で進むインド交通インフラ開発の今を解説する。
記事 運輸業・郵便業 新幹線、四国や山陰に「開業の日」は来るのか 2016/09/27 北陸、北海道の両新幹線開業やリニア中央新幹線着工のニュースが流れる中、1973年に新幹線基本計画に追加された路線の整備計画格上げを求める動きが全国で高まってきた。四国、奥羽、山陰など各新幹線の沿線自治体は「次はうちの番だ」とばかりに機運盛り上げのイベントを相次いで開催している。鳴門教育大学校教育学部の山本準教授(社会学)は「格上げは政府与党協議で決まる政治的問題。政治を動かすには地元の機運盛り上げが何より大切だ」とみている。基本計画から40年以上の年月を経て、これらの地域に新幹線が走る日は来るのだろうか。