記事 人材管理・育成・HRM 瀬戸内寂聴さんが「好きなことがその人の才能」と語る深すぎる真意 瀬戸内寂聴さんが「好きなことがその人の才能」と語る深すぎる真意 2021/12/18 瀬戸内寂聴さんが2021年11月9日に99歳でこの世を去りました。故人をしのび、その3か月前に行われた66歳年下の秘書、瀬尾まなほさんとの最後の対談を掲載します。寂聴さんは「続けられることも才能だ」とよく言います。自分の才能や、子どもの才能の見つけ方・育て方とは？人から言われて、やりたいことをあきらめそうな人や「エイッ」と踏み出せずにいる人…そんな人たちに向けたメッセージです。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 瀬戸内寂聴さんが最後に伝えたかった、「私こそは」と思って生きなさい 瀬戸内寂聴さんが最後に伝えたかった、「私こそは」と思って生きなさい 2021/12/17 瀬戸内寂聴さんが2021年11月9日に99歳でこの世を去りました。故人をしのび、その3か月前に行われた66歳年下の秘書、瀬尾まなほさんとの最後の対談を掲載します。8年間にわたって寄り添ってきた、まなほさんが寂聴さんに初めて怒られたのは、「どうせ私なんか」と言ったときでした。滅多に怒らない寂聴さんが「そんなことを言う人はここにはいらない」と怒鳴った理由には、寂聴さんから「今を生きる人」への大切なメッセージがあったのです。
記事 リーダーシップ なぜザッカーバーグは「世界一」になれた？ 大学生がSNSの常識を覆せた“シンプルな理由” なぜザッカーバーグは「世界一」になれた？ 大学生がSNSの常識を覆せた“シンプルな理由” 2021/12/16 1 月間利用者数が世界一のSNSで、その数は28億人（2021年4月時点）を超える「Facebook」。その運営会社であるフェイスブック改め「Meta（メタ）」の創業者でCEOのマーク・ザッカーバーグ氏は、幼少期からプログラミングを始め、数々のサービスを生み出してきました。同氏は「天才ハッカー」として知られるようになった後、いかにしてFacebookをつくり、「SNSの覇者」まで上り詰めることができたのでしょうか。マーク・ザッカーバーグ氏の半生を前後編でたどっていきます。前編となる今回は、世界のSNSとなるまでを追うと、同氏がFacebookを大ヒットに導けた理由が見えてきました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東大柳川教授が警鐘鳴らす、成長を妨げる？日本企業のあるある経理部門の「大問題」 東大柳川教授が警鐘鳴らす、成長を妨げる？日本企業のあるある経理部門の「大問題」 2021/12/06 コロナ禍をキッカケに急速に国内企業のデジタルシフトが進んでいるが、業務上の都合などにより改革の進まない部門もある。特に、紙を使った業務や属人的な業務が多いバックオフィス部門のデジタル化に課題を感じている企業は少なくない。ビジネススピードが加速している現代において、今後非効率なバックオフィス部門を抱える企業は淘汰される可能性すらある。どうすればバックオフィス部門の課題を解決することができるのだろうか。東京大学大学院経済学研究科 経済学部 教授の柳川範之氏に、解決策を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 2022年は「オフィス×テレワーク」のハイブリッドに。効率とセキュリティをどうする？ 2022年は「オフィス×テレワーク」のハイブリッドに。効率とセキュリティをどうする？ 2021/11/30 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックから1年半余りが経過し、さまざまな組織で従業員の働き方は大きく変わった。テレワークをはじめとする働き方の多様化はコロナ後も続くと考えられ、企業は「分散化された業務環境」に対応する柔軟でセキュアなインフラを整備していく必要がある。だが、そこでは今までのやり方を根本的に見直す必要がある。本稿では、ニューノーマルでの働き方を実現するセキュアな環境とは何か、深堀りして考えていく。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 山口真由氏が語る「家族型組織の終焉」、個人主義をベースとした新しい日本モデルとは 山口真由氏が語る「家族型組織の終焉」、個人主義をベースとした新しい日本モデルとは 2021/11/29 世界の潮流が「個人を尊重する社会」へと移行しつつある昨今、日本国内での働き方に対する意識も大きく変化しており、企業はその変化への対応をせまられている。日本の会社組織にとってこれまで当たり前だった「終身雇用」「年功序列」などの制度が大きく揺らぎつつある。今後の日本の会社組織のあり方について、信州大学特任教授・法学博士の山口真由氏が語った。
記事 人材管理・育成・HRM 【ITR提言】なぜジョブ型雇用で「脱Excel」が必要か、人材管理のIT化で何が変わる？ 【ITR提言】なぜジョブ型雇用で「脱Excel」が必要か、人材管理のIT化で何が変わる？ 2021/11/22 企業変革を行うには人材の適切な配置が重要だが、そのためには人材スキルの正確な把握が前提となる。アイ・ティ・アール（ITR）のリサーチ・フェローである平井 明夫 氏が、「カオナビ」「HRBrain」などに代表される人材管理（タレントマネジメント）システムの導入状況や人材管理の高度化を視野に入れた活用例について、同社での調査を元に分析、提言を行った。最近よく聞く「ジョブ型雇用」や「OKR」を可能にするIT活用とは何か。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「GDP」「偏差値」は意味がない？ 人生100年時代に必要な“指標の考え方”とは 「GDP」「偏差値」は意味がない？ 人生100年時代に必要な“指標の考え方”とは 2021/11/17 「今後の経済成長の鍵を握るのは次世代資本主義」──。2021年4月に『ジーニアスファインダー 自分だけの才能の見つけ方』（SBクリエイティブ）を上梓した山口揚平氏と、同書の帯に推薦コメントを寄せた山口 周氏の対談の後編では、「なぜいち早く中国がGDPをやめたのか」についての論考から始まり、自己成長や人生の充実度を高めるための「リカレント教育」についての議論が白熱した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 今が「脱VPN」のラストチャンス？将来を見据えた、テレワーク環境構築のススメ 今が「脱VPN」のラストチャンス？将来を見据えた、テレワーク環境構築のススメ 2021/11/17 緊急事態宣言が解除されて、これまで実施していたテレワークの縮小を検討する企業も、徐々に増えつつある。しかし、今後のパンデミック対策としても、多様な働き方の実現としても、テレワークを可能にする仕組みを維持し、さらにそれをより洗練させていくことは不可欠だ。その点で、緊急事態宣言が明けた今こそ見直すべきは、多くの企業のテレワークで利用されていた「VPN」である。
記事 人材管理・育成・HRM モンスター社員が上司の不満を人事部に直訴、さあどうする？組織が取るべきアプローチ モンスター社員が上司の不満を人事部に直訴、さあどうする？組織が取るべきアプローチ 2021/11/15 問題行動で組織に不利益をもたらすモンスター社員。その問題は個人に帰結されがちだが、実は、モンスター社員が生まれる原因の1つに、組織のメカニズムがうまく働いていないこともあるという。人事担当者やマネジメントはどう対処するのが最善なのだろうか。リブ・コンサルティング 常務取締役COO 権田 和士氏（モデレーター）、人事畑一筋のWe Are The People 代表取締役 安田 雅彦氏、コンサルタントから経営に転じたランサーズ 取締役 曽根 秀晶氏がディスカッションを展開した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 日本人が仕事で才能を発揮できない理由、なぜ「呪い」を解く必要があるのか 日本人が仕事で才能を発揮できない理由、なぜ「呪い」を解く必要があるのか 2021/11/12 2021年4月に上梓された山口 揚平氏の書籍『ジーニアスファインダー 自分だけの才能の見つけ方』。大学生を中心に3000人以上の人生を変えた「超自己発見メソッド」の初の書籍化ということで話題を集めている。山口 揚平氏と、同書の帯に推薦コメントが掲載されている山口 周氏との対談では、コロナ禍で変化した働き方への意識や日本人が持つ会社像、現代の若者が抱えるトラウマなどが議論された。
記事 リーダーシップ ヴィトン、ディオール…ハイブランド買収しまくったLVMH会長はなぜ、無謀すぎる野望を実現できたのか ヴィトン、ディオール…ハイブランド買収しまくったLVMH会長はなぜ、無謀すぎる野望を実現できたのか 2021/11/08 2 ルイ・ヴィトン、クリスチャン・ディオール、ティファニー──誰もがその名を聞いたことがある70以上のブランドを傘下に持つ、フランスのLVМH（モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン）。ラグジュアリー企業では世界トップを誇っています。この華麗なるブランド帝国を一代で築いたのが、会長兼CEOのベルナール・アルノー氏です。父親の建設会社を経営していた青年が、世界的企業を育て上げるまでには、どのようなストーリーがあったのでしょうか。今も名立たるブランドの買収を続けるアルノー氏の経営哲学の真ん中には、フランスのブランドに対する揺るがない自信と信頼、「本物」を追い求める野心がありました。
記事 リーダーシップ 魚住りえアナが伝授、オンライン会議が圧倒的に活気づく「始めのひと言」とは？ 魚住りえアナが伝授、オンライン会議が圧倒的に活気づく「始めのひと言」とは？ 2021/11/04 コロナ禍によってリモートワークが新しい働き方として定着しつつあります。「オンライン会議で上司が一方的にしゃべり続けて、時間になり、終わってしまう」「企画案を出し合うはずの会議で社員が衝突。進行役は右往左往するだけで、ほかの参加者は耐えるだけの時間に……」など、オンライン会議の難しさを痛感している人は多いのではないでしょうか。活発なディスカッションが行われるオンライン会議をつくるためのコミュニケーションのポイントを解説します。
記事 リーダーシップ なぜ、ひろゆきや中田敦彦の“語り”は人を引きつけるのか？ 共通する「声の法則」とは なぜ、ひろゆきや中田敦彦の“語り”は人を引きつけるのか？ 共通する「声の法則」とは 2021/11/01 1 私、魚住りえはアナウンサー、ボイス・スピーチトレーナーとして「声のもつ力」と「話すこと、聞くことの大切さ」を考え続けてきました。その中で、「話すこと＝口からエネルギーを出して、人に届けること」だと私は捉えています。声の高低、話すスピードで人に与える印象はガラリと変わります。ここでは、声の高低、話すスピードの組み合わせが人に与えるイメージを4つに分けて、著名人を例に挙げながら紹介します。合わせて、どの組み合わせがどの環境、状況に適しているのかも解説していきます。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「同性婚」めぐる日本の行方は？ フランスや台湾はどのような経緯で実現したのか 「同性婚」めぐる日本の行方は？ フランスや台湾はどのような経緯で実現したのか 2021/10/30 10月31日に投開票を控えた第49回衆議院選挙の争点の1つである「同性婚」。2021年3月、札幌地裁が日本で初めて、同性婚を認めない法制度は憲法に違反するとの判断を示した。諸外国では同性婚が広がっている中、世界でも有数の経済大国である日本が遅れを取っていると言われることも多い。同性カップルに対する法的保護について、今後日本はどのような道を進むのか。諸外国の状況を概観したうえで、フランスおよび台湾の例を取り上げ、日本の状況と比較してみたいと思う。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ガートナーに聞く「DXが進まない根因」、なぜデジタル人材を育成できないのか？ ガートナーに聞く「DXが進まない根因」、なぜデジタル人材を育成できないのか？ 2021/10/25 「日本企業の9割以上がDX（デジタル変革）に着手できていない」、経済産業省が2020年12月に公表した「DXレポート2（中間取りまとめ）」の調査結果だ。同省が2018年9月に発表したDXレポートでは「2025年以降に年最大12兆円の経済損失になる」と説いているが、日本企業のDXは一向に進んでいないという。その理由は何か。ガートナージャパンのディスティングイッシュトバイスプレジデントでガートナーフェローを務め、CIOリサーチに所属し、人材育成や組織作り、組織文化の変革、CIOなどのリーダーシップの支援などを担当する足立 祐子氏に、ITジャーナリストの田中 克己氏がDX推進のヒントを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「ないがしろ」にしがちなモバイル端末選びが、テレワーク成功のカギを握る 「ないがしろ」にしがちなモバイル端末選びが、テレワーク成功のカギを握る 2021/10/20 ニューノーマルな働き方の1つとして、テレワークやハイブリッドワークが一般化してきた。こうした働き方のためにITツールやサービスを整える企業は多いが、意外と見落とされがちなのが、それらを利用する「モバイル端末（デバイス）」だ。デバイスをないがしろにしていては、従業員の生産性や満足度は向上しない。いつでもどこでも快適に作業ができる、ニューノーマル時代のモバイル端末と作業環境について考えてみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ハイブリッドワークのために企業がこぞって投資しているものは？ 米IDC調査 ハイブリッドワークのために企業がこぞって投資しているものは？ 米IDC調査 2021/10/18 コロナ禍を機に、多くの企業がリモートワークを導入した。その結果、リモートワークの利点も認識され、今後はオンサイトとリモートという2つの働き方が混在するハイブリッド型の職場環境がメジャーになりそうだ。そのために企業が準備すべきことは何か。米IDCの調査から、投資が進む分野と企業の現在地、日本企業の特徴などが明らかになった。
記事 人材管理・育成・HRM DeNA、DMMが語る「エンジニア採用のリアル」、選考で絶対に外さない3つのポイントとは DeNA、DMMが語る「エンジニア採用のリアル」、選考で絶対に外さない3つのポイントとは 2021/10/15 DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に取り組む企業が増える一方で、かねてより担い手としてのIT人材不足が指摘され、企業にとってエンジニア採用は大きな課題だ。幅広い事業を抱え、技術人材の採用を積極的に進めているDeNAとDMMの2社が「エンジニア採用のリアル」を語った。登壇者はDeNA 常務執行役員 CTO 小林 篤氏、DMM.com 執行役員 兼 VPoE 大久保 寛氏、そしてモデレーターのアクサス 二ノ宮 銀氏（モデレーター）の3名だ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 新常態で変わるオフィスの役割、なぜ専門職向けの「映像環境」が求められるのか？ 新常態で変わるオフィスの役割、なぜ専門職向けの「映像環境」が求められるのか？ 2021/10/11 新常態に対応するためのテレワークの拡大で、都心のオフィスを統合・縮小する動きが続いている。ただし、それは単にオフィスを小さくしてコストを削減しようとする“守り”の理由だけではない。縮小すると同時に、オフィスに新たな機能・役割を与える“攻め”の理由も含まれている。そして、この動きの中で「映像」が極めて重要な役割を果たしていることも分かってきた。「オフィス」と「映像」を巡る企業の最新動向を解説する。
記事 リーダーシップ 新生パイオニアの最高顧客責任者が語るDX、変革が進む「人材の確保・抜擢」手法とは 新生パイオニアの最高顧客責任者が語るDX、変革が進む「人材の確保・抜擢」手法とは 2021/10/08 多くの企業が、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進を阻む要因の1つに挙げる「DX人材の確保・抜擢」の問題。スタートアップやベンチャー企業に人材が集まると言われる中、老舗企業ではどのようにDX人材を確保しているのだろうか。2019年から構造改革を進めているパイオニアで、ビジネスモデルの変化を踏まえたIT／DX人材活用を進めている石戸 亮氏が、同社での取り組み内容を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「テレワークで生産性低下」の原因は会議の質？ “対面”に近づく環境整備の手法とは 「テレワークで生産性低下」の原因は会議の質？ “対面”に近づく環境整備の手法とは 2021/10/04 最近、テレワークを導入した企業から「思ったように生産性が上がらない」という声が聞かれるようになった。そこからは、単なるコロナ対策から、生産性向上やイノベーションにテレワークを役立てたいという企業の期待がうかがえる。では、なぜその期待は裏切られるのか。現在のテレワークが抱える課題を整理し、生産性向上やイノベーションに貢献できるテレワークの条件を考える。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン ライオンDX部門がフリーランスと手を組んだ。外部デジタル人材をどう活躍させているか ライオンDX部門がフリーランスと手を組んだ。外部デジタル人材をどう活躍させているか 2021/09/30 2021年1月に、DX推進部を発足させたライオン。DX推進部の立ち上げ初期段階から、フリーランスのデータサイエンティスト梁木（はりき）俊冴氏がジョインしている。大手企業では特に、セキュリティや守秘義務などの面でフリーランスはまだまだ敬遠されがちだ。その中で、どのような経緯でフリーランス人材の活用に至ったのか。同社DX推進部長 黒川博史氏と梁木氏に、大企業がフリーランス人材と組むメリットなどについて、お互いの視点から話してもらった。
記事 リーダーシップ 味の素・福士氏が語る「DX成功の絶対条件」、CDOがコミットすべき最重要課題とは？ 味の素・福士氏が語る「DX成功の絶対条件」、CDOがコミットすべき最重要課題とは？ 2021/09/30 DXを推進するにあたり越えなければならない、いくつかの壁が存在する。DX推進には社内・社外の抵抗勢力との衝突が避けられず、結果的に組織全体の再編が迫られるケースも少なくない。こうしたDXの難しさを乗り越える上で、「CDO（Chief Digital Officer）のリーダーシップによる組織変革が重要だ」と強調するのが、味の素 取締役 代表執行役副社長 CDOを務める福士博司氏だ。福士氏はこれまで化学・バイオ関連のアミノサイエンス事業を中心に、数々の組織変革・事業開発プロジェクトを成功に導いてきた経歴を持つ。今回、福士氏に組織論の観点から、DXのキーポイントを聞いた。
記事 リーダーシップ なぜアップルは復活できたのか？ iPodの後にiPhoneを出したジョブズの“本当の凄さ” なぜアップルは復活できたのか？ iPodの後にiPhoneを出したジョブズの“本当の凄さ” 2021/09/29 1 アップルの創業者、スティーブ・ジョブズ氏が亡くなったのは今から10年前の2011年10月5日（日本時間では6日）のことです。56歳での死はあまりに若く、当時はアップルの将来に不安を抱く人も多くいましたが、同社は今や時価総額世界一の企業としてその座を揺るぎないものとしています。ジョブズ氏は若い頃から「優れた製品」とともに、そのような製品をつくりたい社員が猛烈にがんばれる「いつまでも続く会社」をつくることに情熱を燃やした経営者でした。同氏のアップル復帰後の歩みからは特に、企業が成長し続けるために大切なことに気づかされます。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 アスクル「仕事場改革」の全容とは？ 本社の大胆な“断捨離”に踏み切ったワケ アスクル「仕事場改革」の全容とは？ 本社の大胆な“断捨離”に踏み切ったワケ 2021/09/27 2020年の新型コロナウイルスの蔓延を受け、アスクルは同年2月時点で、すでに展開していたテレワーク制度を拡大した。6月には、アフターコロナを見据え「ミライベースプロジェクト」と命名したオフィスのリニューアルを開始し、従業員の労働環境の徹底的な見直しを行った。テレワークを前提とした働き方の中でオフィスにどのような役割を見出したのか。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 118の自治体が導入「パートナーシップ制度」、見えてきた“限界”と国が取り組むべきこと 118の自治体が導入「パートナーシップ制度」、見えてきた“限界”と国が取り組むべきこと 2021/09/27 「多様性と調和」をうたう東京2020オリンピック・パラリンピックが先ごろ閉幕しました。自身の性自認や性的指向を公表したLGBTQ＋選手は185人以上。その数は前回のリオデジャネイロ大会の3倍に及び、国際的にはLGBTQ理解が確実に浸透していることを強く印象づけました。一方、日本では、与野党協議を経た理解増進法案の提出が棚上げになるなど、国レベルの取り組みは進んでおらず、現在4氏が争っている自民党総裁選でも争点になっています。そんな中、2015年から自治体が取り組んできたパートナーシップ制度などの施策が急速に拡大しています。ですが、差別偏見を解消するためには国の取り組みが必要不可欠です。その理由を考えます。
