記事 経営戦略 工業デザイナー奥山清行 氏の考えるプロフェッショナル像、今後100年をデザインする 工業デザイナー奥山清行 氏の考えるプロフェッショナル像、今後100年をデザインする 2014/01/16 現代の環境は目まぐるしいスピードで変わりつつあり、まさに今は時代の大きな転換期にあると言える。その中でこれから先の100年を見据え、世界や日本でのモノ作りを考える上で必要とされる力とは、一体どのようなものなのか。イタリア人以外で初めてフェラーリのデザイナーとなったことでも有名な工業デザイナーで、KEN OKUYAMA DESIGN 代表の奥山清行氏が“これからの100年をデザインする”をテーマに語った。
記事 人材管理・育成・HRM パソナグループとSAPジャパン、人事クラウドソリューション分野で協業 パソナグループとSAPジャパン、人事クラウドソリューション分野で協業 2014/01/15 パソナグループの子会社であるキャプランとSAPジャパンは15日、人事クラウドソリューションの分野で協業すると発表した。
記事 ソーシャルメディア ソーシャルメディア分析ツール・監視ツール6社を比較、活用のポイントは？ ソーシャルメディア分析ツール・監視ツール6社を比較、活用のポイントは？ 2014/01/08 企業にとって、ソーシャルメディアから得られる情報の重要性は前回の記事で解説した。しかし、その重要性はわかっていても、具体的にどのような手法で把握すれば良いのかということで悩む担当者も多いのではないだろうか。そこで便利なのがソーシャルメディア分析・監視ツールだ。ソーシャルメディアや匿名掲示板を分析すると言っても、それぞれに特徴があり、目的に応じて選定する必要がある。そこで今回は6社（＋8社）のソーシャルメディア分析ツールを中心に取り上げて、その特徴を比較する。さらにこれから、ソーシャルメディアの分析ツール導入を検討している企業はぜひ参考にしてほしい。
記事 リーダーシップ 「進撃の巨人」でも描かれるビジネス課題 なぜ計画が思い通りに進まないのか？ 「進撃の巨人」でも描かれるビジネス課題 なぜ計画が思い通りに進まないのか？ 2013/12/25 私たちが「組織がうまく機能していない」という実感を持つ時、果たして、どのような視点で考えればよいのだろうか、有効な対策はあるのだろうか？今日の社会を生きる誰しもが向き合わざるを得ないこの課題に対して、昨今、ポップカルチャーの世界においても、きわめて先鋭的な問いかけが提示されている。本連載では、少年漫画に題材を探り、「戦争論」等の古典・名著を参照しながら、現代社会における処方箋を探る。
記事 人材管理・育成・HRM 1/4の企業がデータサイエンティストの確保・育成に取り組む、NTTデータ経営研究所調査 1/4の企業がデータサイエンティストの確保・育成に取り組む、NTTデータ経営研究所調査 2013/12/24 NTTデータ経営研究所が実施した「ワークスタイルの新潮流に関するアンケート」によれば、約1/4の企業がデータサイエンティストの確保・育成に積極的に取り組んでいることがわかった。
記事 人材管理・育成・HRM DNP、社員全員参加の「有言実行型 社内変革プログラム」を開発 DNP、社員全員参加の「有言実行型 社内変革プログラム」を開発 2013/12/20 大日本印刷（以下、DNP）は20日、従業員の意識と行動を変革する「有言実行型社内変革プログラム」を開発し、サービス開始することを発表した。
記事 人材管理・育成・HRM 上流工程対応人材の育成 －コンサルティング会社の人材育成方法に関する調査結果 上流工程対応人材の育成 －コンサルティング会社の人材育成方法に関する調査結果 2013/12/13 上流工程、つまり情報システムの中期計画、システム化の基本構想、システム化計画などに対応できる人材育成の必要性を感じている企業は多いでしょう。積極的にビジネス側に切り込んでいける人材を育成し、自部門の付加価値を上げるために。現在上流に対応している人材の年齢が高まり、若手にその役割をシフトするために。ITコスト削減の要請の中で、これまでコンサルタントに任せていた上流工程を自社で対応して出費を抑えるとともに、必要最小限の仕様、現場に即した仕様とし、開発保守コストを削減するために。上流工程対応人材の育成は重要な課題です。
記事 人材管理・育成・HRM ドワンゴ、2015年度新卒採用で「受験料制度」導入 受験料は全額寄付予定 ドワンゴ、2015年度新卒採用で「受験料制度」導入 受験料は全額寄付予定 2013/12/02 ドワンゴは12月1日、同社の2015年新卒採用において1都3県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）の応募者に2,525円の受験料を徴収する「受験料制度」を導入することを発表した。
記事 IR・CSR 富士通、障がい者雇用促進の子会社「富士通ハーモニー」を設立 富士通、障がい者雇用促進の子会社「富士通ハーモニー」を設立 2013/12/02 富士通は2日、障がい者雇用の促進に向けた子会社「富士通ハーモニー」を本日設立したと発表した。事業開始後、障害者の雇用の促進等に関する法律に基づく特例子会社の認定を取得する予定という。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 パソナ 南部靖之 社長が描く未来の働き方、「いずれはパソナ本社を船の上に置きたい」 パソナ 南部靖之 社長が描く未来の働き方、「いずれはパソナ本社を船の上に置きたい」 2013/12/02 1976年に創業されたパソナグループは、人材派遣/人材紹介/再就職支援/アウトソーシングを展開するパソナを中心に、個人のライフスタイルに合わせた働き方を提案してきた。東京大手町にある本社ビルでは、社屋内で農作物を育て、就農支援をアピールするという“奇策”でも注目を集めている。Microsoft Conference 2013で登壇したパソナグループ 代表取締役グループ代表の南部靖之氏は、「いずれはパソナの本社を船の上に置き、東京湾に浮かべたい」と自身の構想をぶちあげるとともに、同氏の思い描く将来の働き方について語った。
記事 知財管理 転職先の会社でも、以前作ったプレゼン資料は使えるか？ 「職務著作」の落とし穴 転職先の会社でも、以前作ったプレゼン資料は使えるか？ 「職務著作」の落とし穴 2013/11/26 転職の際、前の会社に勤務していた頃に自分が関わったビジネスと類似するビジネスを、次の会社で行うことや、前の会社に勤めていた頃に作ったデータ等を新しい会社で使うことは、どこまで許されるだろうか。生涯雇用が崩れ、転職が珍しいものではなくなってきた現代では、こうした問題は、すべてのビジネスマンにとって、いつか実際に直面する可能性が高いものだ。本稿では、転職に伴い従業者に生じる拘束について、法的観点から概論を述べていこう。
記事 ソーシャルメディア ソーシャル時代の企業ブランディング、ソーシャルモニタリングで見えてくる自社の課題 ソーシャル時代の企業ブランディング、ソーシャルモニタリングで見えてくる自社の課題 2013/11/25 ソーシャルメディア活用というと、情報発信ツールとしてツイッターやフェイスブックを利用をイメージする人が多いだろう。しかし、ソーシャルメディアでは日々、生活者によって多くの情報共有が行われている。こうした情報を見れば、生活者が今、何に関心を持っているのか？あるいはどういった行動をとっているのか？などの知見を得ることができる。こうしたソーシャル上の情報を分析することで、企業はさまざまな課題が見えてくるわけだが、その取り組みにはまだ二の足を踏んでいる企業も多いのが実情だろう。今、企業がこれらのソーシャルメディア上の情報をどう活用するべきか？その手順と課題、取り組みについて解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 枯渇する情報セキュリティ人材、育成目的で活発化するCTFとは？ 枯渇する情報セキュリティ人材、育成目的で活発化するCTFとは？ 2013/11/13 情報セキュリティ人材の育成が必要であるということが話題になっています。全世界で配信されているSANSのメールマガジンでも、「日本が必要とする情報セキュリティ専門家は8万人」と題して、日本政府が「情報セキュリティの専門家が必要」とコメントしたことについて報じています。翌週には、日本に限らず、世界各国で情報セキュリティ人材が不足していることも言及しており、グローバルで情報セキュリティ人材が枯渇している現状が明らかになっています。こうした中、実践的な経験を積める場として、社会人向け「CTF」が活発化しています。
記事 人材管理・育成・HRM ソフトウェアエンジニアに最も高い給料を払っている企業は？ トップ25をランキング ソフトウェアエンジニアに最も高い給料を払っている企業は？ トップ25をランキング 2013/11/06 ソーシャル転職情報サイトGlassdoorが、ソフトウェアエンジニアに高い給料を払っている企業のリストを発表しました。
記事 ソーシャルメディア 4ステップでできるソーシャルメディア炎上対策の教育研修、ぜひ伝えたい炎上6パターン 4ステップでできるソーシャルメディア炎上対策の教育研修、ぜひ伝えたい炎上6パターン 2013/10/29 ソーシャルメディアの炎上が毎日のように巻き起こっている中、実際の対策に取り組む企業が増えてきた。本連載でもソーシャルメディアガイドラインの策定方法などについては何度も説明してきたが、いくらガイドラインを作ったとしても、教育が浸透しなければ意味をなさない。今回はソーシャルメディアのリスク対策について、どのような教育が必要なのか？実際に行うべき教育研修の中身について丁寧に解説したい。
記事 ERP・基幹システム コールセンターのTMJに聞く、8000名の労働契約業務を1/3に削減した方法 コールセンターのTMJに聞く、8000名の労働契約業務を1/3に削減した方法 2013/10/28 ベネッセグループでコールセンター事業を展開するTMJ。2013年3月末時点でのコールセンターのスタッフ数は約8000名を数える。同社では2011年、人事制度を改変、それまで半年単位だった契約社員との契約期間を3か月単位に変更、さらに最初の1か月間は単月契約とした。これによって契約社員との間で交わす労働契約書は従来の2.5倍の量となり、膨大な紙の管理が発生することとなった。ガバナンスの強化も含め、この状況を改善するために、同社ではクラウド型人事システムのe-HRを導入、労働契約書の電子化を図り、契約書管理に関わる作業工数の大幅削減に成功した。
記事 ペーパーレス化 ソフトバンク、グループ内の研修を完全ペーパーレス化するツール導入 ソフトバンク、グループ内の研修を完全ペーパーレス化するツール導入 2013/10/25 ソフトバンク・テクノロジーは24日、グループ内の人材育成機関である「ソフトバンクユニバーシティ」に、スマートデバイス対応サービス「Mobile Perfect SP（モバイルパーフェクトエスピー）の研修ツールパックを導入したことを発表した。
記事 リーダーシップ 【滝沢弘康氏インタビュー】豊臣秀吉とその家臣団の栄光と挫折──天下人のマネジメントを検討する 【滝沢弘康氏インタビュー】豊臣秀吉とその家臣団の栄光と挫折──天下人のマネジメントを検討する 2013/09/27 2014年の大河ドラマの主人公が、豊臣秀吉の側近・黒田官兵衛に決まったことで、天下人とそれを取り巻く群像への関心は高まりそうだ。戦国時代を終焉させた秀吉とその家臣団は、どのような組織を築き、乱世を駆け抜けたのか？ 『秀吉家臣団の内幕』（ソフトバンク新書）を上梓した滝沢弘康氏にお話をうかがった。
記事 ソーシャルメディア 客が起こした炎上トラブルにどう対応する？被害企業でもさまざまな損失やリスク発生 客が起こした炎上トラブルにどう対応する？被害企業でもさまざまな損失やリスク発生 2013/09/26 前回は、自社の従業員によるソーシャルメディアへの悪ふざけ投稿によって起こる炎上対策を解説した。それと同時に広がりを見せているのが、客による悪ふざけ投稿によって起こる炎上である。従業員による悪ふざけと違って、企業は言わば被害者なのだが、これらの中には会社のブランドイメージを著しく傷つける行為もある。従業員以上に対応が難しい客の炎上トラブルにどう対応するべきなのか。事例を挙げながら対応策を解説したい。
記事 人材管理・育成・HRM 成長企業において給料やボーナスはどう決めるべき？賃金制度が果たす機能とは 成長企業において給料やボーナスはどう決めるべき？賃金制度が果たす機能とは 2013/08/27 他社との差別化を図るため、ひと味違う採用活動が軌道に乗り、順調に人材獲得が進むようになってきたホニック社。社員の定着に向けて、入社後の教育研修も充実させ、人事評価制度の改革も断行した。各メディアにも取り上げられ、ますます順調に人事改革が進んできた。人事部長の宮田は最後の仕上げとして、頑張る社員に報いるために、給与や賞与の見直しを検討し始めたのだった。
記事 ソーシャルメディア なぜ悪ふざけ投稿は起きるのか？従業員によって引き起こされる炎上トラブルとその対策 なぜ悪ふざけ投稿は起きるのか？従業員によって引き起こされる炎上トラブルとその対策 2013/08/23 最近、従業員によるソーシャルメディアへの不適切な写真の投稿が相次ぎ、テレビや新聞などの報道でも大きく報じられている。大手コンビニチェーンでは、悪ふざけで従業員が冷凍ケースに入った写真を投稿し休業。後にフランチャイズ契約の解除が発表された。この事例からもわかる通り、従業員の悪ふざけの投稿によって企業に与える損害が以前よりも増している。ますます深刻化するソーシャルメディアの炎上についてその背景と対策を解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 入社が難しい企業ランキング上位25社は？マッキンゼー・グーグル・P&G・BCGなど 入社が難しい企業ランキング上位25社は？マッキンゼー・グーグル・P&G・BCGなど 2013/08/16 米グラスドアは、入社面接試験が難しい企業トップ25社を発表した。同社調査によれば、面接試験の難易度もあがっており、面接に要する平均日数は2010年の12日から23日に倍増したという。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 米シスコシステムズ、4000人削減へ 米シスコシステムズ、4000人削減へ 2013/08/15 米ネットワーク機器大手のシスコシステムズは14日、第4四半期（5-7月）の決算を発表し、全世界で約4000人の従業員を削減する計画を明らかにした。米主要メディアが伝えた。
記事 人材管理・育成・HRM 女性管理職、「10％未満」が8割超 「ゼロ」が最多--帝国データバンク 女性管理職、「10％未満」が8割超 「ゼロ」が最多--帝国データバンク 2013/08/14 帝国データバンクは14日、女性登用に対する企業の意識調査結果を発表した。これによれば、女性管理職の割合が「10％未満」とする企業は8割超にのぼり、女性の管理職登用が進んでいない実態が明らかになった。過去5年間で女性管理職が今後増加する企業は16.8％に過ぎず、今後増加を見込む企業も22.0％だった。
記事 人材管理・育成・HRM アサヒグループHD 泉谷 直木社長：強いミドルの改革能力を育む10の発想転換ポイント アサヒグループHD 泉谷 直木社長：強いミドルの改革能力を育む10の発想転換ポイント 2013/08/05 国内でビール類を中心とした酒類事業から飲料事業、食品事業を展開するアサヒグループ。今や海外売上高比率も10％を超え、2012年12月期の連結売上高は1兆5,791億円にのぼる。主力のビールは国内で3年連続トップシェアだ。同グループでは、企業の長期的価値を高めていくために、ミドル層の改革マインドを育むための取り組みに注力している。BPMフォーラム2013で登壇したアサヒグループホールディングス 代表取締役社長の泉谷直木氏が、同社の躍進を支える10の視点と、改革を進める上での注意点について語った。
記事 人件費削減・リストラ IT系上場企業の平均給与ランキング2013年版（ネット・SIer・モバイル・ソフトなど） IT系上場企業の平均給与ランキング2013年版（ネット・SIer・モバイル・ソフトなど） 2013/08/02 IT系企業で給与が高いのはSIerなのか、それともネットベンチャーなのか、ソーシャルメディア系なのでしょうか。Publickeyの恒例企画として、今年も上場企業を主な業種ごと分類し、調査しました。
記事 人材管理・育成・HRM 成長ベンチャーの理想的人事評価制度とは？評価基準の具体例から考える 成長ベンチャーの理想的人事評価制度とは？評価基準の具体例から考える 2013/07/29 エンジニアの獲得競争が激しい環境下において、他社との差別化を図るため、「女性エンジニア」をターゲットとした採用活動を進めることとなったホニック社。ホニックにおいて求めるエンジニア像を言語化し、後天的な能力開発が難しい“基盤姿勢”を採用面接の中でより重点的に見極め、“コンピテンシー”や“知識・スキル”は入社後の教育研修の中で強化していく方針を取ることにした。順調に女性エンジニアを獲得し、教育環境も整ってきたホニックだが、人事評価について人事コンサルタントの河上は「エンジニア中心の会社で財務目標だけを基準にしてしまうと、かえってエンジニアたちがしらけてしまう」とその難しさを指摘する。
記事 ソーシャルメディア グーグルグループの情報漏えい事故はなぜ起きたのか？情報共有サービスのリスクと対策 グーグルグループの情報漏えい事故はなぜ起きたのか？情報共有サービスのリスクと対策 2013/07/26 今月、中央官庁の内部情報などが誰でも閲覧できる状態になっていたことがニュースで報じられた。読売新聞によれば、確認できただけで4省庁の職員が業務に関するメールを公開設定のまま利用しており、このうち環境省の幹部らは国際条約の交渉過程を流出させていたとのことである。重要事項が外部に漏れることは、企業にとってもあってはならないことだろう。しかし、今回の中央官庁の情報漏えいともいえる事故は、FacebookやDropboxなどを情報共有ツールとして利用している従業員も増えている中、各企業にとっても決して対岸の火事ではない。今回は、グーグルグループでの情報漏えい事故がなぜ起きたのか？情報共有サービスやSNSで社内情報を共有する時の注意点について解説する。
記事 人材管理・育成・HRM イノベーターを発掘・育成するプロジェクト「Create U」、野村総合研究所と新生銀行 イノベーターを発掘・育成するプロジェクト「Create U」、野村総合研究所と新生銀行 2013/07/18 野村総合研究所と新生銀行は18日、20代から40代の社会経験がある人を対象に、新しい価値を創造できる人材である「イノベーター」の発掘・育成を目指すパイロットプロジェクト「Create U（クリエイトユー）」を、今年10月までの予定で実施する。その第1回イベントとして、7月18日に100名規模の対話型セッション「Dialogue Night（ダイアログ・ナイト）」を開催する。
記事 人材管理・育成・HRM 一般社団法人データサイエンティスト協会が発足、分析人材の育成支援 一般社団法人データサイエンティスト協会が発足、分析人材の育成支援 2013/07/16 16日、新たな高度IT人材として注目を集めている「データサイエンティスト（分析人材）」を支援する団体として、一般社団法人データサイエンティスト協会が発足した。新しい職種である「データサイエンティスト」に必要となるスキル・知識を定義し、育成のカリキュラム作成、評価制度の構築など、高度IT人材の育成と業界の健全な発展への貢献、啓蒙活動を行うという。
