記事 リーダーシップ 「みんな、インプットが好きですね」元アップル日本法人代表が“勉強をしない”理由 「みんな、インプットが好きですね」元アップル日本法人代表が“勉強をしない”理由 2021/09/20 昨今、インターネット上にはさまざまな無料の学習コンテンツがあふれている。コロナ禍による通勤時間の減少や余暇時間の増加も受けて、社会人学習は大きなムーブメントになっていると言える。しかし、かつてアップル 米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役だった前刀禎明氏は、「みんな、インプットが好きですよね」と語り、知識偏重に警鐘を鳴らす。ソニーやウォルト・ディズニーなど名だたる企業を経験し、『学び続ける知性 ワンダーラーニングでいこう』（日経BP）を著した同氏に、社会人の学びと成長について聞いた。
記事 その他 物価急上昇の米国インフレリスク、資産を守るには？ ファンド情報誌 編集者が解説 物価急上昇の米国インフレリスク、資産を守るには？ ファンド情報誌 編集者が解説 2021/09/20 回復速度が注目される米経済。米モーニングスターが発行する『ファンドインベスター』の編集者であるラッセル・キネル氏が、インフレから資産を守るための直接的および間接的な回避方法について解説する。
記事 その他 コカ・コーラやニューヨーク・タイムズも参入するNFT市場､メタバースで真価発揮のワケ コカ・コーラやニューヨーク・タイムズも参入するNFT市場､メタバースで真価発揮のワケ 2021/09/19 ネコのGIF画像に数千万円、創業者のツイートに数億円の値がつくなど、異常な盛り上がりを見せるNFTの世界。コカ・コーラ、ニューヨーク・タイムズなどの大手企業もNFT利用に乗り出しており、これに続く企業も増えてくることが見込まれる。NFTが盛り上がる理由を探ってみたい。
記事 人材管理・育成・HRM 自己嫌悪・他者比較しなくなる小さな習慣、ヤフー伊藤羊一氏が30年続けてきたこと 自己嫌悪・他者比較しなくなる小さな習慣、ヤフー伊藤羊一氏が30年続けてきたこと 2021/09/18 ヤフー コーポレートエバンジェリスト、武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部 学部長、ウェイウェイ代表取締役と、さまざまな場で活躍し著書も多数の伊藤羊一氏。同氏には、仕事に苦しんだ20代に始めて50代になった今もなお続けている、ある習慣がある。それは、ほんの少しでも日々の学びを記録していくこと。自分が生きた証をわずかでも残していくことで、ビジネスパーソンとしての成長、そして自己肯定感もはぐくまれてきたという。近著『1行書くだけ日記』の内容をもとに、「1行日記」の習慣について伊藤氏が語った。
記事 その他 SBIが新生銀行のTOBを急ぐ理由とは？ 関係ないとは言えない「菅政権の退陣」 SBIが新生銀行のTOBを急ぐ理由とは？ 関係ないとは言えない「菅政権の退陣」 2021/09/18 ネット金融大手SBIホールディングス（SBIHD）が、新生銀行のTOB（株式公開買い付け）に乗り出した。SBIHDは複数の地銀をネットワーク化した「第4のメガバンク」構想を掲げている。新生銀行を傘下に加えれば、同行を中核銀行とした地銀の統廃合が進むことは間違いない。ただ、新生銀行側は「取締役会の賛同を得たものではない」としており、場合によっては敵対的TOBに発展する可能性もある。
記事 その他 なぜ熱い？ 銀行免許申請急増の「東南アジア・南米」のチャレンジャーバンク事情とは なぜ熱い？ 銀行免許申請急増の「東南アジア・南米」のチャレンジャーバンク事情とは 2021/09/17 近年、オーストラリアをはじめ、東南アジアや南米など、欧米以外の地域でも、数多くのネオバンクやチャレンジャーバンクが台頭してきている。前回の第6回・前編の記事では、オーストラリアにおける主要なチャレンジャーバンク5社の動向を解説した。本連載の最後となる今回は、アジアや南米のチャレンジャーバンクの動向をまとめて紹介したい。各国のチャレンジャーバンクの動向は日本の金融業界に起きていることを理解するために、大いに役立つはずだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「今は情シスにとって大チャンス」会社を変えるIT部門のありかたとは？情シス悩み相談 「今は情シスにとって大チャンス」会社を変えるIT部門のありかたとは？情シス悩み相談 2021/09/17 コロナ禍やDX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により、情報システム部門に求められる役割は確実に変化している。しかし現場においては、その変化に戸惑ったり、あるいは経営層とのすり合わせに難渋したりと、苦労が絶えない。PC・ネットワークの管理・活用を考える会が2021年7月に開催したイベントにおいて、情シス部門に属する参加者の切実な悩みに、識者3名が答えた。
記事 ペーパーレス化 見逃せないOCRの非効率…紙帳票のデジタル化への具体的アプローチとは 見逃せないOCRの非効率…紙帳票のデジタル化への具体的アプローチとは 2021/09/17 喫緊の課題となったDX（デジタルトランスフォーメーション）や業務改革の推進。その大きな足かせの1つが、いまだに根強く残る「紙」の存在だ。本稿では、受発注書など紙帳票をデジタル化することがDXにつながる理由、そしてそのデジタル化をいかに自動化するかを解説する。
記事 その他 調査で判明、2020年に発生した「人種差別事件」の6割に関わった業界とは？ 調査で判明、2020年に発生した「人種差別事件」の6割に関わった業界とは？ 2021/09/17 モーニングスターのグループ企業であるサステナリティクスが行った最近の調査によると、企業における人種および民族関連のインシデント（事件や紛争）が2020年に急増したことが分かった。調査対象としたグローバル企業206社で、2015年から2021年第1四半期の間に605件のインシデントが発生しており、その半分近くが2020年に起きている。調査の著者は「グローバル企業はより強力な差別対策方針を開示するだけでなく、こうした取り組みが現状を確実に緩和できるようにし、人種や民族の公平性に関わる懸案事項に対処するためにさらに努力する必要があることを強調する結果となった」と述べている。
記事 ITコスト削減 SAP 2027年問題、「最小コスト」で乗り越えるために必要な“方針転換”とは？ SAP 2027年問題、「最小コスト」で乗り越えるために必要な“方針転換”とは？ 2021/09/17 国内で2000社以上といわれるSAP ERPユーザーに、避けられない課題が迫っている。SAPは2020年2月、SAP ERP 6.0のサポート期限を2025年から2027年まで延長した。2年の猶予ができても、SAP ERPの移行がコストも時間もかかる大規模プロジェクトになるのは変わりない。S/4 HANAをブラウンフィールド方式（コンバージョン）で移行するのか、グリーンフィールド方式（新規導入）で移行するのか。どちらを選ぶにしても、限られた時間で極力コストを抑えながら、確実にSAP ERPの移行・導入を成功させる方法を探ってみたい。
記事 医療業界 急躍進の「テレヘルス（遠隔医療）」サービス、コロナ後も安泰とは言えないワケ 急躍進の「テレヘルス（遠隔医療）」サービス、コロナ後も安泰とは言えないワケ 2021/09/17 新型コロナウイルスの流行は経済にさまざまな影響を及ぼしたが、コロナゆえに伸びている産業もある。その代表的なものの1つがテレヘルス（遠隔医療）の分野だ。米国ではテレヘルスの普及のために規制が緩和されるなど、政府も自宅で医療相談が可能となるテレヘルスを後押ししている。ただし普及のためには誰もが高速インターネットを使用できる環境の整備など課題も多い。今後の成長のカギを探る。
記事 営業戦略 「ブルーポンド戦略」とは？“コピー大国”中国企業が実践する市場の作り方 「ブルーポンド戦略」とは？“コピー大国”中国企業が実践する市場の作り方 2021/09/17 新規事業において、ライバルのいない市場を狙う「ブルーオーシャン戦略」を実践することは非常に難しい。そもそも大きな市場を見つけることができず、仮にめぐりあえてもすぐにライバルに模倣され、レッドオーシャンに変えられてしまうためだ。しかし中国ベンチャーの戦略に詳しい高千穂大学 永井竜之介准教授によれば、「『ブルーオーシャンなど存在しなかった』のではなく、『ブルーオーシャンをつくる手順が間違っていた』」という。中国ベンチャーが圧倒的なスピードで実践する「ブルーポンド」戦略とは何か、同氏の著書『リープ・マーケティング 中国ベンチャーに学ぶ新時代の「広め方」』より紹介する。
記事 政府・官公庁・学校教育 「AI覇権」を本気で狙う中国、AI企業の8割が集まる「AI先導区」では何が起きている？ 「AI覇権」を本気で狙う中国、AI企業の8割が集まる「AI先導区」では何が起きている？ 2021/09/16 中国は2019年、AI企業を集約し競争力を高めることを目的に、上海など3都市を「国家人工知能創新応用先導区」（以下、AI先導区）と指定した。そして2021年2月、中国工業情報化部は北京などの5都市を追加で指定し、AI先導区は合計8カ所となった。この8つのAI先導区には、すでに中国のAI企業の約8割が集まり、激しい競争を繰り広げている。国家戦略の「中国製造2025」とも連動するこのAI先導区は今後、どのような場所へと育ち、中国のAI産業はどう成長していくのか。カギを握るのはビジネスへの応用だ。
記事 その他 Up、Judo、Volt、Xinja、86 400とは？ 既存銀行脅かす豪チャレンジャーバンクまとめ Up、Judo、Volt、Xinja、86 400とは？ 既存銀行脅かす豪チャレンジャーバンクまとめ 2021/09/16 デジタルバンキングは、今まさに進行中の出来事である。したがって、解説をするとしても日々のニュースを横ぐしを刺すように眺め、世界では一体何が起きていて日本にはどのような影響があるのか、日本では同じような出来事が起きていないかを注意深く観察してみる必要がある。一方で、Chris Skinner氏のブログやFinancial Brandの解説記事、Tearsheetの情報収集報告やFintech Times誌・Banking Technology誌などの読み物から、先行する欧米での経験をヒントに日本で起きていることの理解に努める必要もある。さらに、いわゆるフィンテック技術のABCDといわれる「AI」「ブロックチェーン」「クラウド」「データ分析」といった技術動向についても注目をする必要がある。第6回の前編では、オーストラリアのチャレンジャーバンクの動向について解説したい。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 店舗向け「無料でもできる」14のオンライン集客策、GoogleマイビジネスやLINE活用など 店舗向け「無料でもできる」14のオンライン集客策、GoogleマイビジネスやLINE活用など 2021/09/16 今もなお収束の目途が立たない新型コロナウイルスの影響で、人々に愛され、地域に育まれてきた飲食店・小売店が窮地に立たされている。生き残るためには、社会や消費者行動の変化に対応しなければならない。そのために今できることとして挙げられるのがオンラインへの対策だろう。店舗を持つ事業者が、予算も人も限られた厳しい環境下でも取り組める、具体的な14の対策と合わせて紹介する。
記事 製造業界 ラインビルダーとは何かをわかりやすく図解、委託するメリット・大手企業まるごと解説 ラインビルダーとは何かをわかりやすく図解、委託するメリット・大手企業まるごと解説 2021/09/16 4 近年、製造業の世界で注目を集めているのが「ラインビルダー」と呼ばれる企業だ。日本ではあまり聞くことはない存在だが、すでに欧州をはじめ中国や新興国では、製造業企業の成長を支える重要なポジションを確立している。そもそもラインビルダーとは何をしてくれる企業なのか、世界ではどのようなラインビルダー企業が活躍しているのか、そして、なぜ日本企業が世界と戦う上で、ラインビルダー活用が必要になるのかを解説したい。
記事 その他 VISAとマスターカードが「暗号資産決済」に参画？ 注視すべき2つの展開とは VISAとマスターカードが「暗号資産決済」に参画？ 注視すべき2つの展開とは 2021/09/16 「暗号資産（仮想通貨）は決済利用に向かない」という固定観念を改める時が来ている。マスターカードやVISA、PayPalが暗号資産を利用した決済システムを整備しており、利用者も増加しているためだ。これらの取り組みでは店舗が特別な対応をせず既存の決済インフラをそのまま利用しながら、暗号資産による決済を受け付けることができるようになったという。本稿では、暗号資産やセキュリティトークン、NFTを扱うシステムを提供するGinco代表の森川 夢佑斗氏が最新の「暗号資産決済」の仕組みを解説する。
記事 その他 コロナで値上がりする「食品」「電気・ガス」「ガソリン」、いつまで続くのか？ コロナで値上がりする「食品」「電気・ガス」「ガソリン」、いつまで続くのか？ 2021/09/15 このところ生活必需品が次々と値上がりしている。背景となっているのは、コロナ後の景気回復を見据えた企業の動きだが、日本経済の低迷によって日本人が買い負けしているという実状もある。急激な物価上昇は一服するとの見方が多いものの、インフレ傾向は今後も続くと見る関係者は多い。私たち日本人はどうすれば生活を防衛できるのだろうか。
記事 経営戦略 ビジネスモデルは「システム」に帰結する。複雑な社会、不確実な今をどう解決できるか ビジネスモデルは「システム」に帰結する。複雑な社会、不確実な今をどう解決できるか 2021/09/15 「昨今、『ビジネスモデル』という言葉がよく使われるようになったが、色々なものが連携しあう今の社会には『システム性』があり、一歩踏み込むとすぐにシステムの問題になる」と指摘するのは、東京大学名誉教授、大阪大学名誉教授で、システムイノベーションセンター（SIC）副センター長の木村英紀氏だ。実際、私たちの身の回りにある家電を含めたさまざまな工業製品やそれを支えるネットワークなどはすべて「システム」に帰結する。木村英紀氏が、2021年IEEE（米国電気電子学会）の各分野の最高賞であるTechnical Field Awardsの制御部門賞IEEE Control Systems Awardをアジアで初めて受賞したのを記念した講演に登壇し、システムはいかにあるべきか、社会との関わりの中からシステムを捉え直す提言を行った。
記事 新規事業開発 新規事業開発が「絵空事」で終わるワケ、マーケットリサーチをDXせよ 新規事業開発が「絵空事」で終わるワケ、マーケットリサーチをDXせよ 2021/09/15 産業構造が大きく変化する今、多くの企業がグローバルな新規事業の開発に活路を見いだそうとしている。しかし、ビジネス環境は複雑化しており、従来の方法でバリューチェーンを含む市場全体を正確に把握して、市場の成長性を見極めることは不可能に近い。デジタル技術を活用した新たな市場調査手法、いわばマーケットリサーチのDX（デジタルトランスフォーメーション）が必要になっている。
記事 その他 CTOら3名が語る、これからブロックチェーンで起きる「さらなる革命」のゆくえ CTOら3名が語る、これからブロックチェーンで起きる「さらなる革命」のゆくえ 2021/09/15 ビットコインをはじめとする暗号通貨を支える技術として登場したブロックチェーンには、今なお熱い視線が注がれている。さまざまな分野の仕組みを変える革新的な技術として、急速に開発が進んでいるからだ。デジタル金融はもちろんのこと、ゲーム・アート・医療・教育・環境・物流など、その利用価値は計り知れない。そもそもブロックチェーンとは技術的にどのような意味を持つのか。そして、この先どうなっていくのか。ブロックチェーンをはじめとするソフトウェアテクノロジーの仕組みと現在と未来について、LayerX 代表取締役 CTO 松本勇気氏、bitFlyer システム開発部 副部長兼仮想通貨エンジニアの楢﨑弘二氏、double jump.tokyo CTO 満足 亮氏が語り合った。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 グローバルロジックとはいかなる企業か？なぜ日立製作所は1兆円もかけて買収したのか グローバルロジックとはいかなる企業か？なぜ日立製作所は1兆円もかけて買収したのか 2021/09/15 日立製作所が総額95億ドル（約1兆円）をかけて買収すると発表し、にわかに注目を集めた米国のデジタルサービス企業であるグローバルロジック（GlobalLogic）。同社は従業員2万人を抱える世界的なIT企業で、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進や、ソフトウェアの研究開発といった付加価値の高いソリューションに強みを持つ。なぜ日立はグローバルロジックを買収したのか、そもそもグローバルロジックとはどのような企業なのか。買収を続けることで巨大化してきたグローバルロジックの歴史とともにひも解いていきたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 情シスアンケート、コロナ禍で予算は減った？モチベーションは？ 情シスアンケート、コロナ禍で予算は減った？モチベーションは？ 2021/09/15 新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークシフトが進んだ中、大きく負荷がかかった職種の1つが企業の情報システム部門だろう。テレワークの環境整備に始まり、事業の在り方の見直し、DX（デジタル変革）の推進など、求められる業務内容も変容したはずだ。本記事では、「PC・ネットワークの管理・活用を考える会」のオンラインイベントでわかった、情報システム部門所属の参加者が感じている「モチベーション」「今感じている現場の課題」などを紹介していく。
記事 その他 公表されたFATF審査結果、金融機関が「4つの指摘」に対応する方策とは？ 公表されたFATF審査結果、金融機関が「4つの指摘」に対応する方策とは？ 2021/09/14 日本におけるマネーローンダリング及びテロ資金供与対策の実効性を評価する、FATF（Financial Action Task Force:金融活動作業部会）による第四次対日相互審査の結果が8月30日に公表された。2019年の秋に受審した本件は、既に素案は関係者間で知れ渡っており、今更感が漂うものの、ようやく書面で確認することができた。指摘内容は想定の範囲内ではあるが、突きつけられた課題を改めて整理し、今後の当局の対応方針を探ることとしよう。
記事 経営戦略 なぜDXの担い手が次々に生まれるのか、執行役員が語るキリンHDの人材育成術とは なぜDXの担い手が次々に生まれるのか、執行役員が語るキリンHDの人材育成術とは 2021/09/14 DX推進組織として2020年4月にDX戦略推進室を設置したキリンホールディングス。目下、「キリングループ2019年-2021年中期経営計画」の最終年度として変革を進めている。同社では、DX実現のための投資はどのように評価、優先順位を設定しているのか。特にカギを握る人材面の戦略について、キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に聞いた。
記事 インボイス・電子帳票 バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か バックオフィスDXのカギを握る基幹システム移行、どう効率化するのが正解か 2021/09/14 改正電子帳簿保存法が2022年1月に施行されることになり、企業のDXはさらに加速することが予想される。働き方改革や働く場所改革とも連動してバックオフィスのデジタル化もさらに進むことは明白で、電子帳簿保存法への対応、消費税インボイス制度への対応は欠かせない。DXをスムーズに実現していくためには、どのようにしてデジタル環境を構築していくべきなのか、具体的な方法を探っていこう。
記事 その他 オンライン教育は“本当に”対面より劣るのか、教育関連各社は今後どう転ぶ？ オンライン教育は“本当に”対面より劣るのか、教育関連各社は今後どう転ぶ？ 2021/09/14 コロナ禍によってオンライン授業への取り組みが余儀なくされた。メディアでは、オンライン授業の学習効果を疑問視する声や、デジタル教育に突然移行した高等教育機関の授業料に反発する学生、コスト上昇を主張する教育機関などが報じられてきた。しかし、私たちが長期投資家に提言したいのは、教育のデジタル化コストに関する短絡的な見方ではなく、従来のシステムが抱える課題と、テクノロジーによる経済性の改善を認める、より広い視点を持つことだ。こうした視点によって、本稿で取り上げる教育関連各社が直面する課題と好機が見えてくる。
記事 製造業界 「ライトハウス」とは何か？日本には現在2拠点、第4次産業革命のベンチマーク工場 「ライトハウス」とは何か？日本には現在2拠点、第4次産業革命のベンチマーク工場 2021/09/14 第4次産業革命の指標となる「ライトハウス（灯台）」をご存知でしょうか？世界経済フォーラム（WEF）がコンサルティング会社のマッキンゼーとともに選定するベンチマーク工場のことです。デジタル化、予知予兆分析、AR/VR、産業用IoTなどのデジタル技術の導入のみならず、自動化による生産効率向上、人材育成や働き方、企業や業界の持続可能性、社会や環境へのインパクトといった観点から評価し、2021年6月までに世界69工場が選定されています。今回はこのライトハウスから見えてきた日本の課題を考察します。
記事 その他 熱狂のトークン経済圏はどこへ向かうのか、ICOの功罪とNFTの可能性 熱狂のトークン経済圏はどこへ向かうのか、ICOの功罪とNFTの可能性 2021/09/14 2021年はブロックチェーン関連の技術として、デジタルデータに資産的価値を付与する「NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）」に注目が集まっている。容易にコピー可能なデジタルデータに唯一無二な価値を付与することで、マーケットプレイスなどでの売買を可能にするものだが、ブロックチェーンが生み出すイノベーションは従来の資金調達や通貨制度にどのような影響を及ぼしていくのか。ブロックチェーン領域の先駆者が、トークン経済圏の可能性をどう見ているのかを語り合った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 理想のゲームをあなた自身が作りませんか？週末ゲームクリエイターのススメ 理想のゲームをあなた自身が作りませんか？週末ゲームクリエイターのススメ 2021/09/13 質問です。あなたはこれまでどんなゲームをプレイしてきましたか？記憶をたどると、ファミコン（ファミリーコンピュータ）、ゲームボーイ、プレイステーション、Xbox 360、ゲームキューブ──最近はスマホゲームやNintendo Switch、Steam、VRゲームに毎日ハマっている方も多いでしょう。ゲームを通して、たくさんの世界と出会ってきたことと思います。そうした思い出を胸に、今度はあなた自身が、理想のゲームを作ってみませんか？
