Hitachi IT Operationsシリーズは、サーバ、ネットワーク、ストレージの稼働状況と性能を監視し、ハードウェア機器の安定稼働を支援する「Hitachi IT Operations Analyzer」と、デスクトップPCのセキュリティと資産を管理し、企業のコンプライアンス対応を支援する「Hitachi IT Operations Director」の2製品からなる。

　中堅中小企業の専任の情報システム部門担当者がいなくても管理が行えるように、直感的で分かりやすいGUIやあらかじめ設定済みの運用ポリシーなどを備えている。

　今回の新製品は、今まで日立の統合システム運用管理製品である「JP1」で培ってきたシステム運用のノウハウを引き継ぎ、かつ、高い操作性でシステム運用の簡単さを追求したパッケージと位置付ける。

　サーバ監視製品「Hitachi IT Operations Analyzer」は、ネットワーク上の管理対象となるサーバやPCを自動検出し、検出した各機器で障害が発生した際に管理者にアラートを通知する。性能監視時のしきい値やセキュリティポリシーのひな形が設定されているほか、エージェントプログラムをインストールせずに運用を開始できる。さらに、日立が独自開発したRCA（根本原因分析）機能により、トラブルの原因となった機器やその要因を可能性の高い順に表示するなど、問題発生後も運用管理者の迅速な対応を支援する。


　PC運用管理製品「Hitachi IT Operations Director」は、企業内のPCに最新の更新プログラムやウイルス定義ファイルの適用を行うことができる機能を持ち、管理者はポリシーに基づいた一括設定を行うことも可能。そのほか、外部記録メディアへの書き込みや添付ファイルの送信、社外Webへのアップロードなど、社外にデータを送信する際に自動検知して追跡可能な状態とできる。


　さらに、ハードウェアやソフトウェアの資産情報を自動収集する機能を備え、その際に、ディスプレイなどの周辺機器や契約情報を登録し、自動収集した資産情報と関連付けて管理することも可能。ライセンスを割り当てのないPCでソフトウェアの不正使用がないかを確認でき、ライセンス違反を抑止できる。そのほか、リース状況の管理機能なども備えている。

　価格は以下の通り。


　なお、今回販売開始するHitachi IT Operations Analyzerは、Hitachi　Data Systemsを通じて2009年4月から米国などで販売している同名製品の日本市場向け版となる。また、Hitachi IT Operations Directorは2009年9月から国内で販売しているJP1 Ready SeriesブランドJP1/Desktop Navigationの後継製品と位置付けられる。いずれも日本で開発が行われており、ブランド統合を図るとともにグローバル展開時のノウハウも共有していくという。