本調査では、オペレーティングシステム（OS）、データベース管理システム（DBMS）、システム運用管理ソフトウェア、仮想化ソフトウェアの導入状況や今後の導入意向、利用上における課題などについて、業種別や従業員規模別、ソフトウェア製品ベンダー別など、詳細に分析している。アンケート調査は東日本大震災後の5月に実施した。

　2011年度に投資を優先するインフラストラクチャソフトウェア/ミドルウェアでは、従業員1,000人以上の企業では「サーバ仮想化」が36.3％で最も多く、2010年度調査調査と比較して5ポイント以上回答率が高くなった。

　サーバ統合によるコスト削減に加え、サーバ仮想化技術を利用した節電対応やディザスターリカバリーなどの震災対応、プライベートクラウド基盤構築への取り組みが、大手企業を中心に広がっていくという。また、2番目には29.0％で「データベース管理システム」が入り、2010年度調査から5.5ポイント上昇した。データベース統合やビックデータへの対応などが背景にあるという。

　また、従業員999人以下では「バックアップ/データ保護」への投資が32.4％で最も多く、中堅中小企業でもディザスターリカバリーへの取り組みが加速するという。