IDC Japanは5日、国内外付型ディスクストレージシステム市場の2013年上半期の実績と2017年までの予測を発表した。

　これによると、2013年上半期の国内外付型ディスクストレージシステム売上額は903億9,500万円で前年比13.9％増、出荷容量は539PB（ペタバイト）で同25.8％増となった。また、国内外付型ディスクストレージシステムの2012年～2017年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）については売上額で2.2％、出荷容量で40.5％と予測した。


　2013年上半期の国内外付型ディスクストレージシステム売上額が大幅に増加したのは、メインフレーム向け、オープンシステム/その他OS向けとも揃って高成長を達成したため。2013年上半期のメインフレーム向けディスクストレージシステム売上額は更新需要のピークに当たったため、130億1,000万円で前年同期比45.3％増の大幅増となった。

　また、オープンシステム/その他OS向けディスクストレージシステム売上額は、サーバ仮想化やデスクトップ仮想化といった仮想化環境向けの需要拡大に伴い773億8,500万円で同9.9％増となった。サーバ仮想化やデスクトップ仮想化の普及率上昇と仮想化環境の大規模化に伴い、ネットワークストージ需要の拡大が継続しているという。

　接続環境別に見た2013年上半期の売上額は、DAS（Direct Attached Storage）がメインフレームの高成長で前年同期比21.5％増となったほか、FC-SANは同1.2％増、iSCSIは同8.8％増、NASは39.3％増となった。NASの利用用途が従来のファイル共有だけではなく、バックアアップ、アーカイブ、仮想化環境の共有ストレージなどに広がっていることがNASの高成長につながっているという。

　IDCでは2012年～2017年における国内外付型ディスクストレージシステム市場のCAGRを売上額で2.2％、出荷容量で40.5％と予測。中長期的には仮想化環境向けミッドレンジ/ローエンド市場、サービスプロバイダー（クラウドサービスプロバイダー含む）市場、ファイルストレージ市場、間接販売（チャネルパートナー）市場などが高成長セグメントとなり市場全体の成長をけん引するという。

　IDC Japan ストレージ/サーバー/IPDS/PCsグループディレクターの森山 正秋氏は「ストレージベンダーが国内市場で成長を持続していくためには、仮想化環境向けミッドレンジ/ローエンド、サービスプロバイダー、ファイルストレージといった高成長市場において、成長を実現するためのエコシステムの構築を早急に進めることが重要になる」と分析している。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「国内ディスクストレージシステム市場 2013年上半期の分析と2013年～2017年の予測アップデート」（J13430109）にその詳細が報告されている。本レポートでは、国内ディスクストレージシステム市場の2011年上半期から2013年上半期までの出荷実績調査と2013年～2017年の予測を行っている。