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  • 2014/12/19

POSマルウェアの台頭、暗号化を無効化する攻撃、世界・日本のセキュリティ総括

デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所は16日、日本を含む2014グローバルセキュリティ総括について、新たなサイバー攻撃の脅威や動向を解説する記者向け勉強会を開催した。

 デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 主任研究員のベニー・ケテルスレガス氏は、2014年のグローバルセキュリティを総括するうえで、脅威の対象を3つに分類して解説した。

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(デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所発表資料)


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 1つめの分類は、ハクティビズム。たとえばサッカーのワールドカップなど、大きなイベントに合わせて積極的な活動を行う。最近では、香港の学生デモなども対象になった。

 ハクティビストというと、日本ではアノニマスの知名度が高いが、ほかにもSyrian Electronic Army、Turkish Cyber Armyなどが挙げられる。このうち、Syrian Electronic Armyは、西欧諸国の政府やメディア、人権団体などに対して、サイバー攻撃を仕掛けていた。

 メディアを狙った攻撃では、一時SNSのアカウントをのっとって、ホワイトハウスのデマを流し、株価に大きな影響をおよぼした。

 「とはいえ、被害は大きくならない。雑音を起こしたり、自分たちのメッセージを訴求するにとどまる。そのため、もっとも重要度が低い分類」という。

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