2019年のスマホ・タブレット・PCの稼働台数は約2億台に　IDC Japanが予測を発表

　2014年のスマートフォン出荷台数は、通信事業者におけるキャッシュバックなどのキャンペーンが制限され買替えサイクルが長期化したことで、前年比12.5％減の2,654万台となった。

　今後スマートフォン下取りを組み合わせたキャンペーン展開、フィーチャーフォン生産終了に伴うスマートフォンへの移行が進み、2014年～2019年のスマートフォン出荷台数のCAGRは5.3％と予測している。


　タブレットは、円安の影響による値上げ、タブレットブームが過ぎたこと、大画面スマートフォンとの競合によって2014年の出荷台数は前年比8.0％増にとどまり804万台となった。家庭市場では既に買替えを中心とした市場に移行し縮小が予測されるが、ビジネス市場では教育市場での導入やWindowsタブレットによる企業での導入が進み、出荷が底上げされることが予測され、2014年～2019年のタブレット出荷台数のCAGRは1.1％と予測している。