ワーキングマザー、上司が体験＝女性活躍後押し、健康支援も

働く女性が増える中、子育てをしながら働く「ワーキングマザー」の実情を上司にもっと分かってもらおうとする動きが広がっている。出産や育児などライフステージで働き方が変わることが多い女性の活躍には、雇用側の理解が欠かせない。生理や更年期障害など女性特有の悩みへの理解も含め、管理職の意識改革や支援拡充の取り組みが相次ぐ。

「あす使う資料にグラフを足して」。夕食の準備中に上司から電話を受け、会社に残る同僚にあわてて応援を頼む―。子育て世帯でよくある光景だが、これはゴーグル内に映し出された仮想現実（ＶＲ）映像だ。リクルート（東京）は管理職向けに、仕事と育児の両立に奮闘する従業員の１日を疑似体験できる研修を実施。今年度は約６０人が参加した。

企業向け研修などを手掛けるスリール（同）は１月から、午後５時退社や育児体験を軸とした管理職向けのオンライン研修を提供。体験した企業からは「時短勤務のリアルを分かっていなかった」「（働き方を）構造的に変える必要を感じた」との声が寄せられたという。

妊娠や生理、更年期障害など、これまで声に出しにくかった問題への対応も広がり始めた。ヤフーは、不妊治療を目的に最長１年休職できる制度を昨年６月導入。花王は産業医にメールで気軽に体の不調を相談できる窓口を設置している。

女性の健康推進に官民一丸で取り組む「ウィメンズ・ヘルス・アクション」発起人の対馬ルリ子医師（女性ライフクリニック理事長）は「女性自身が我慢せず声を上げることで、男性や企業も問題意識を共有できる」と指摘。オンラインイベントで女性の心と体の健康の重要性をアピールする。

経済産業省の調査では、女性特有の健康課題により職場で何かを諦めた経験のある女性は４割超に上った。今年は女性活躍に関する企業の行動計画策定義務の拡大など施策の改定などが続く。新型コロナウイルスの影響で働き方や価値観が大きく変化する中、産業界も意識変革を問われそうだ。

【時事通信社】 〔写真説明〕リクルートが管理職向け研修で使用する、子育て中の従業員の１日を疑似体験する仮想現実（ＶＲ）の一場面（同社提供）