「倍速で観るなんてとんでもない」と言われていたのは、もう過去の話──。2022年のベストセラー『映画を早送りで観る人たち』で倍速視聴と“タイパ志向”を論じた稲田豊史氏が、出版から3年を経て見えてきたコンテンツ消費の「現在地」を振り返る。若者特有とされたタイパ志向は世代を超えて定着し、「正解を早く知りたい」という意識が、ドラマから職場、キャリア観にまで浸透しつつある。「鑑賞」は「消費」へと置き換わり、社会は「わかりやすさ」「短さ」「即効性」を最重視する世界に変貌した。いまや“答え合わせ”の時が来ている。

生成AIが創作の場に広く進出している。ただ、『東京トイボックス』『南緯六〇度線の約束』などで知られる漫画家ユニット・うめの企画・シナリオ・演出担当である小沢高広氏と、『ふしぎ駄菓子屋 銭天堂』ほかアニメ・特撮分野の脚本を多く手掛ける脚本家の小林雄次氏によれば、生成AIの用途はまだまだ限定的。仕事が「奪われる」ほどのものではないという（前回、前々回記事参照）。今回は、生成AIが比較的早期に進出し、かつビジネス面でも直接な影響を及ぼしたライティング（文章作成）領域での話を入口に、生成AIが創作領域にもたらす──ビジネス的な見地からみた──パラダイムシフトについて、小沢氏と小林氏の見解も一部交えつつ考察する。

生成AIが創作の場に広く進出している。現状、生成AIの用途はまだまだ限定的だが、このまま進化を遂げれば、より完成度の高い物語や、完成稿に近い映像シナリオ、より完成原稿に近い漫画を作り出せるようになるのは、時間の問題ではないか？ 今回は前回に続き、『東京トイボックス』『南緯六〇度線の約束』などで知られる漫画家ユニット・うめの企画・シナリオ・演出担当である小沢高広氏と、『ふしぎ駄菓子屋 銭天堂』ほかアニメ・特撮分野の脚本を多く手掛ける脚本家の小林雄次氏に、ずばり「生成AIは人間の仕事を奪うのか」をぶつけてみた。

生成AIが創作の場に広く進出している。文章やイラストは言うに及ばず、漫画や音楽や動画の生成まで可能となり、そのノウハウ指南自体がまた別のビジネスをも生んでいる。そこで、あまりにも素朴な疑問をあえて投げてみたい。生成AIはクリエイターの仕事を奪うのだろうか？ このような状況に、当事者たる作り手はどう対峙し、どんな手触りを感じ、どんな見通しを立てているのだろうか？

日本アカデミー賞は他の映画賞と比較して、映画ファンから“批判”を浴びがちな賞だ。しかし、その批判は本当に的を射ているのか？ 日本アカデミー賞協会の現役会員3名にじっくりその内実を聞いた前編に続き、賞のビジネス上のメリットや、日本アカデミー賞の「真の」ターゲット、批判への“反論”など「中の人」の声を紹介する。

日本国内に映画賞は数あれど、日本アカデミー賞ほど映画ファンから“批判”を浴びる映画賞はない。彼ら曰く、「大手映画配給会社の作品が優遇されているのではないか？」「芸術性や作家性の高い映画より、話題性や著名俳優出演作が選ばれる傾向にあり、映画賞としての価値に疑問符がつく」など。そこで今回は「中の人」、すなわち投票権のある日本アカデミー賞協会の現役会員3名に匿名で話を聞き、投票の実態などを聞いた。

地域メディアとしての存在意義が問われているローカル局（地方局）。テレビ業界全体として広告収入が落ち込む中、前回・前々回の記事ではローカル局制作の番組がTVerではなかなか見られないこと、放送外収入確保の難しさなどが浮き彫りになった。一方で、ローカル局にしかできない報道や地域で確立された信頼性、ブランディングは大きな強みでもある。全3回の最終回である今回は、ローカル局に求められている役割や統廃合の現実感について、関係者へのヒアリングをもとに考える。

ローカル局（地方局）が苦境に立たされている。TVerによってキー局制作番組が全国で見られるようになった中、地域メディアとしての存在意義はどこにあるのか。テレビ業界全体として広告収入が低迷する中、打開策はあるのか。関係者へのヒアリングをもとに現状をリポートする。ローカル局ならでは強みの話や知られざる魅力とは何か？

ローカル局（地方局）が苦境に立たされている。テレビ業界全体としての広告収入落ち込みに加え、「地域メディアとしての存在意義」が問われているからだ。彼らの間でいま何が課題になっているのか。生き残るためにどのような策を講じているのか。実名・匿名を混じえた関係者ヒアリングから明らかにしたい。

民放公式TV配信サービス「TVer」の2023年1月の月間ユニークユーザー数が、過去最高の2700万MUB（Monthly Unique Browsers）を記録した。2022年10～12月期放映のドラマ『silent』（フジTV系）のTVerにおける単話再生数が次々と記録を更新して話題になったのも、記憶に新しい。そんな好調の裏で、TVerのビジネスモデルにはどのような変化の兆しがあるのか。TV局とやり取りのある大手広告代理店社員A氏（40代）とTV局局員のB氏（40代）に、TVerとTVが取り巻かれている現状を聞いた。

2015年10月に始まった民放公式TV配信サービス「TVer」が好調だ。同社のニュースリリースによれば、特に利用拡大が顕著なのは15~19歳のティーン層で、彼らの2022年6月のMUB（Monthly Unique Browsers）は前年同月比で171％と大きく伸長。2023年現在ではさらに積み増しされていると推測される。なぜTVerは若年層に好評なのか。そもそもTVは今、どう見られているのか。TV局とやり取りのある大手広告代理店社員A氏（40代）とTV局局員のB氏（40代）に、TVerとTVが取り巻かれている現状について聞いてみた。

「縦型ショートドラマ」という動画ジャンルがある。スマホの縦画面視聴を前提とした数分程度の実写ドラマのことだが、映画やTVドラマなどを見慣れている人間からすると、かなり「異質」だ。しかしこの縦型ショートドラマ、ものによっては数十万回から数百万回も再生されている。一体誰が、どのような動機で観ているのか。どこを面白がられているのか。制作者のビジネス上の狙いはどこにあるのか。TikTok、Instagram、YouTubeで縦型ショートドラマチャンネル「ごっこ倶楽部」を運営し、1カ月あたり20～30本のペース、2023年2月時点で約300本ものドラマを制作・投稿しているGOKKOの代表取締役・田中聡氏に、疑問をぶつけてみた。