記事 AI・人工知能・機械学習 ファーストリテイリングがグーグルと協業した理由 企業はAIで差別化戦略を描け 2018/10/10 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト(洞察)やメッセージをお伝えしたい。第1回目に取り上げるキーワードは、ITトレンドで今最も注目を集めている「AI」(人工知能)。結論から申し上げると、「企業はAIで差別化戦略を描け」というのが、今回のメッセージである。
記事 ブロックチェーン・Web3 【異色対談】ブロックチェーンはなぜIoTに最適なのか? 2018/10/09 いまブロックチェーンというと、主にビットコインのような仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びている。しかし、ブロックチェーンの本質は非中央集権型で、高信頼なネットワークを参加者全員で構築できる仕組みにある。こうした利点を生かしてさまざまなPoC(概念実証)を行う企業が増えているが、その中でも相性がよいのが「IoT」の分野だ。なぜIoTとブロックチェーンは相性がよいのか? 実際にどういった分野で適用できる可能性があるのか。ビーコンなどを基点にIoT事業を展開するアプリックス 代表取締役 兼 取締役社長の長橋賢吾氏、スタートアップへの技術投資活動を行い、BaaS(Blockchain as a Service)事業を手掛けるTECKFUND 共同代表の松山雄太氏が語り合った。
記事 グローバル化 青山学院大 井田昌之教授が明かす、デジタル化・グローバル化の「真実」 2018/10/09 IoTやAIといった新たなテクノロジーが注目され、多くの企業がその波に乗り遅れまいと取り組みを開始しているが、人材不足をはじめとする課題も山積している。青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授の井田昌之氏がその現状を捉えつつ、変化の時代を日本企業はいかにして生き残っていくことができるか説いた。
記事 製造業IT 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 2018/10/09 内閣府が2018年に発表した「自動走行システム研究開発計画」によると、2020年をメドに“限定領域”で「自動運転」が可能な車を市場に出すことを目標にしています。自動運転分野への取り組みは、トヨタやフォルクスワーゲン(VW)、BMW、日産・ルノーなどの自動車メーカーに限らず、グーグル(Waymo)をはじめとしたITビッグ、NvidiaなどのGPUチップメーカー、自動車部品メーカーなど、さまざまな企業が名乗りをあげています。いよいよ自動運転が少し現実のものとなってきましたが、現時点ではさまざまな条件下でしか実現できません。ここでは、自動運転の定義や仕組みといった基本知識と、各自動車メーカーの動向などについて解説します(2018年10月10日更新)。
記事 AI・人工知能・機械学習 「信用をスコア化」する中国、芝麻(ジーマ)信用の仕組みが日本でも通用するワケ 2018/10/03 AIやIoTにより、「取引のスピード」も目まぐるしく変わっている。何らかの取引をする上で、一番重要となるのは信用である。相手が支払いをしてくれるのかを簡便かつ正確に判断し、取引リスクを最小化する必要がある。中国でこの判断に必要なサービスとして注目されるのが「芝麻(ジーマ)信用」というスコアリングサービスだ。シェアエコノミーなど多様な取引が行われる未来に必要な「日々のデータを信用に変えること」について考えてみたい。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 【独占取材】テスラの生産体制を空から丸ハダカにした米テックのスゴさ 2018/09/20 「テスラが直面する課題は生産地獄から物流地獄に移った」。米電気自動車大手テスラの「お騒がせ」最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏は9月16日、同社の生産の問題が解消されたとの認識をツイートした。だが、その根拠は示されず、一部投資家やアナリストはマスクCEOの主張に疑いをいだく。そこで出番となるのが、テスラ出荷場の衛星写真のデータ解析だ。この分野で急成長する米国シカゴのRSMetrics社のトップにインタビューし、データ解析の驚くべき進歩とイノベーションに迫る。
記事 AI・人工知能・機械学習 物流ベンチャーのGROUND、アマゾンの弱点を突く「ロボット×AI」プラットフォーム戦略 2018/09/11 物流倉庫用のロボット「Butler(バトラー)」を国内展開しているGROUND社。同社が推進するオリジナルコンセプト「Intelligent Logistics(インテリジェント・ロジスティクス)」の中核はロボットとAIの活用にある。同社のプラットフォーム戦略を知ることは、今後のユーザー目線でのロボット活用のあり方を考えることそのものである。
記事 AI・人工知能・機械学習 売価が3倍に!新しい養鶏場はIoTデータでどう価値を創出したのか? 2018/09/06 データサイエンス、もっと言えばデータ分析や機械学習の成果を想像する時、何を思い浮かべるだろうか。「無駄や異常を発見できた」「予測が可能になった」など、「顕在化」できることであり、こうした発見が効率化や最適化に至りコスト削減に結びつく。さらに、最近では、データを使ってマーケティングやブランディングをすることが価値を出し始めている。どのようにデータから価値を見出すべきなのか、AIを活用するために探ってみよう。
記事 AI・人工知能・機械学習 人工知能の軍事利用で米国が大揺れ、グーグル従業員も「NO」の顛末 2018/09/04 米国防省がAIに関する研究センターを設立することになった。目的はAIによる意思決定、国防戦略などの可能性を探ることだ。ここで、シリコンバレー企業との協力が不可欠になるわけだが、グーグルが反意を表明するなど、AIの軍利用への反感も根強い。一方で軍、すなわち国家が予算を捻出し積極的に開発体制を取ることでAI技術の飛躍的な進展も見込めるという側面もある。軍とAIはどんな関係を構築すべきなのか、米国の動きを見ながら考えたい。
記事 IT市場調査 地方のインバウンド対策は8割が実施、半数が「まあまあ積極的」 2018/08/28 「訪日ラボ」は6月、地方自治体・地方の観光協会関連などを対象に実施した「地方のインバウンド対策意識調査」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は2018年5月13日から6月12日、全国の地方自治体・観光団体を対象に、インターネット調査により実施され、回答者は113名だった。
記事 ロボティクス・ドローン 消防用ドローンが急成長、「DJI一強」を覆す方法はあるのか? 2018/08/15 今年は全世界で異常気象ともいえる高温状態が続いている。日本はもちろんのこと、北米でも通常より平均気温の高いところが目立ち、カリフォルニア州では深刻な山火事被害でトランプ大統領が非常事態宣言を出した。こうした中、山火事だけではなく超高層ビルの立ち並ぶ都市型火災においてもドローン導入の必要性が叫ばれており、消防活動に超高度ドローンは必須のものになりつつある。
記事 AI・人工知能・機械学習 100秒でレスがつく データ分析で維持する「あたたかいママコミュニティ」の秘密 2018/08/15 「ママの一歩を支える」をミッションとした女性限定Q&Aアプリ「ママリ」。「あたたかいコミュニティ」に定評があるこのアプリで、コミュニティマネージャーが大事にしていることは何でしょうか。定性的な情報を元に機械学習で検知するシステムや、分析の進め方などとともに紹介します。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIチップ総論:NVIDIAが先行、グーグル・インテル・中国勢が追従、日本の勝機は? 2018/08/10 次代のコンピューター基盤とサービスの覇権をとるべく、AIチップの開発競争が始まっている。Nvidia、Google、Facebook、Apple、Amazonなども新世代のデバイスやサービスの開発に向けてオリジナルチップ開発に舵を切った。その開発レースの(現時点での)全貌を明らかにした上で、この流れに対して日本はどのようなポジションにあるか、どのようなギャップがあるか解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 東大 松尾豊准教授らが「日本企業のAI戦略」を激論 世界と比べて何が足らない? 2018/08/09 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、機械学習、ディープラーニングといったテクノロジーが実際にサービスに組み込まれる事例も増えてきた。いよいよ「実用段階」にシフトしてきたAIの最新動向や、日本を含むグローバルでの取り組みはどうなっているのか。東京大学大学院 工学系研究科 特任准教授の松尾 豊氏を始め、楽天 執行役員 兼 楽天技術研究所 代表の森 正弥氏、ABEJA 代表取締役社長 CEO 兼 CTOの岡田 陽介氏らが、今後のビジネス活用のために、日本企業がとるべき「AI戦略」について提言した。
記事 AI・人工知能・機械学習 AI同士のネットワークに人間が取り込まれる「幸せな未来予想図」とは 2018/08/08 AIといえば、なんでもできる「汎用型人工知能」を想像する人も多いだろう。一方、現在サービスを展開している人工知能(AI)のすべてが、ある目的のために開発された「特化型人工知能」である。研究分野の95%程度が“特化型”であり、さまざまな目的に応じて、AIが大量に散在する未来は想像しやすい。このようなAIが目的に応じて協業するようなAIネットワークを形成する日が来るだろう。今回は人間がそのネットワークに取り込まれる形で協業していく未来を考えてみたい。
記事 AI・人工知能・機械学習 ホリエモンが断言、10年後は「遊んで暮らせる時代」がやってくる 2018/08/03 MRT(株) 人事 萩原健治 そういう世界も非常に魅力的ではあるが絶対に来ない。100年たっても来ない。
記事 AI・人工知能・機械学習 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか? 2018/07/27 汎用人工知能(AGI:Artificial General Intelligence)が人類に与えるインパクトは大きい。もし、AGIが完成した場合は、産業革命以降の人類にとって最大のインパクトになるとの指摘もある。では、そのインパクトとはどのようなものか。理化学研究所の高橋恒一氏、ドワンゴ人工知能研究所 所長の山川宏氏、慶應義塾大学 教授の栗原聡氏、理化学研究所の中川裕志氏らが語り合った。
記事 ロボティクス・ドローン ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが「次に」投資する企業は? 2018/07/26 ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)が今後7年間の成長を上方修正するなど、ロボティクス産業の規模が急成長している。さらにロボティクス業界のトレンド、ニュースなどを扱う業界紙RBR(Robotics Business Review)は、6月にボストンで開催されたロボティクス&AIコンファレンスで2018年のロボティクス企業トップ50を発表した。今、業界ではどのロボティクス企業がどんな理由で注目されているのか、またロボティクス産業への投資動向を解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 2018/07/26 NTTデータ経営研究所は5月、「脳科学応用の最新動向調査」を発表、目まぐるしく進化を続ける脳科学とその応用動向についてまとめた。調査は、2017年1月から2018年4月までに発表された学術論文、WEB上の公知情報等を主な対象としており、応用可能性のある基礎研究、企業の取り組み、スタートアップ・ベンチャー企業の情報を紹介している。
記事 IT市場調査 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 2018/07/25 パイプドビッツを事務局とする「働き方改革センター」は5月31日、働き方改革研究センター調査レポート第1弾として、「働き方改革に伴う13の施策を活用すると、労働時間にどのような効果があるか?~働き方改革研究センター調査の概要について~」を発表した。本調査は2018年2月、全国の就労者を対象に、インターネットによるアンケート調査により実施したもの。回答者数は23,822人(男性11,966人、女性11,856人)で、このうちマネージャは8,822人となっている。
記事 ロボティクス・ドローン 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 2018/07/24 ロボティクスの産業での応用は今後ますます進むと予想される。単体のロボット運用から、時代は複数のロボットの並行運用、さらに異なる目的を持つロボットの複合的運用が必要となる。現在、ハードウェア面における技術ではほとんどの問題がクリアされていると言われるが、やはり効率的かつ安全な運用に欠かせないのがソフトウェアとセキュリティだ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 野田総務相が語った「MOVE FAST」戦略とは?慶応大 村井純氏と若手政務官が議論交わす 2018/07/12 2018年に開催された、ICT活用のオピニオンリーダーが集まった「Interop Tokyo2018」。本稿では、そこで行われた野田聖子総務大臣の講演および、それについての慶應義塾大学 村井純氏、総務大臣政務官・衆議院議員 小林史明氏のセッションをレポートする。 日本が抱える困難と、未来をどのように切り拓くのか?「MOVE FAST」8カ条がそのカギとなる。
記事 IT市場調査 日本のCEOは「意識だけ高い系」? 現実の行動や準備が伴わない結果に 2018/07/11 KPMGインターナショナルは5月、「KPMGグローバルCEO調査2018」の結果を発表した。同調査は2018年1月22日から2月27日、主要11カ国(オーストラリア、中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、オランダ、スペイン、英国、米国)および11業界(投資運用、自動車、銀行、小売/消費材、エネルギー、インフラ、保険、ヘルスケア、製造、テクノロジー、通信)のCEOを対象に実施したもので、第4回目となる。有効回答数は1,300名。
記事 ビッグデータ データ活用で「絶対に取り組まなければいけない」5つのこと 2018/07/10 6月18日、19日と米国ボストンで開催されたRobotics & AI Summitというセミナー。このセミナーで言及されていたのが、これからの産業にとって欠かせない存在となるロボティクスとAIだが、それを動かすために何よりも重要となるのはデータの取り扱いという話だ。今後データについてどのようなトレンドが考えられるのか。
記事 AI・人工知能・機械学習 大半は人工“無能”、それでも「見極めて使うべき」、ガートナーがAIの最新動向を解説 2018/07/10 人工知能(AI)は、企業のデジタル化にとって重要なコア・テクノロジーであるが、いまだに多くの誤解や神話が見られ、混乱が続いている。チャットボット、開発フレームワークなど、AIに関する主要なトレンドについて、ガートナーのバイスプレジデント兼最上級アナリスト、亦賀忠明氏が解説する。
記事 IT市場調査 1000社を超えた「大学発ベンチャー」、倒産数は?黒字化には何年かかっている? 2018/07/09 帝国データバンクの「大学発ベンチャー企業の経営実態調査(2018年)」によると、2017年の産学連携は、2016年春に出された「産業界から大学などへの投資を3倍に」という官民合意の目標のもとで、地域金融機関や企業などによる大学発ベンチャー企業(VB)への投資や事業提携が相次いだという。2017年8月には、文部科学省が国立大学における大学発VBの株式の長期保有を認める通知を発表した。これにより、産学連携が転換期を迎えている。本調査はこの動向を受け、大学発ベンチャー企業1002社について、経営実態を調査・分析。さらに、大学発VBの倒産および休廃業・解散動向について分析した。
記事 AI・人工知能・機械学習 完全自動運転実現の鍵は“ゲーム”にあり、「ヒヤリハット」を人工知能に学ばせる方法 2018/07/03 人工知能(AI)について話題の中心は機械学習だ。人間が経験の積み重ねにより学習をし、徐々に正しい行動、判断ができるようになるのと同じように、機械学習はデータに基づいて学習をすることで結果としてより精度が上がっていく。十分な学習のためには、なるべく精度よく、現実の状況に即したものを収集する必要があった。しかしながらここ最近は、学習のためのデータも自動生成できつつあるのだ。今回はこの点を解説しよう。
記事 IT市場調査 経産省調査、特許出願技術動向に見る「日本の競争力」 2018/06/29 特許庁は5月14日、次世代にインパクトを与える最先端分野として、12の技術テーマについて、大量の特許・論文情報を調査・分析した報告書を発表した。12の技術テーマは、「有機EL装置」「自動走行システムの運転制御」「次世代光ファイバ技術」「リハビリテーション機器」「超音波診断装置」「食品用紙器」「リチウム二次電池」「マンマシンインターフェイスとしての音声入出力」「ヒト幹細胞関連技術」「匿名化技術」「CO2固定化・有効利用技術」「MIMO技術」となっている。
記事 IT市場調査 経産省調査:巨大化する越境ECとフリマ市場の現在地とは 2018/06/27 経済産業省は4月、「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」を発表した。日本の電子商取引市場の実態や日米中3カ国間の越境電子商取引の市場動向とはどんなことか。キーワードは越境ECとフリマ市場の巨大化だ。
記事 AI・人工知能・機械学習 「便利な道具も使い方次第」 AI、IoT、データサイエンスの第一人者が討論 2018/06/20 AI、IoT、ビッグデータといった先端技術が新たなビジネスモデルを作り、テクノロジーによる社会の効率化はますます加速していく。「データ」の時代の新たな価値づくりは、テクノロジーを有するスタートアップが技術を磨き、それを大企業が仕組み化し、社会に浸透させていく。データサイエンス、AI、IoT、ベンチャー支援の各分野で最先端を走る4人の専門家が、テクノロジーによって企業や社会がどのように変革していくべきか、議論を交わした。