記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 世界4位「サッカー超強豪国」ベルギーの人材育成はどこがスゴいのか？ 世界4位「サッカー超強豪国」ベルギーの人材育成はどこがスゴいのか？ 2023/02/05 1 カタールW杯にも出場した、FIFAランク世界4位のサッカー強豪国 ベルギー。そのベルギーの一部リーグ「シント＝トロイデンVV」でユースの育成やクラブのフットボール戦略を手掛ける髙野剛氏は、日本人で初めて欧州最高位の指導者ライセンスを取得するキャリアを持つ。現地で選手育成に携わる髙野氏だからこそ知る、ベルギー流の人材育成術について話を聞く。
記事 IT業界・ITベンダー なぜマイクロソフト新社長はコンサルタント？ 大規模人員削減と新人事から見える今後 なぜマイクロソフト新社長はコンサルタント？ 大規模人員削減と新人事から見える今後 2023/02/01 米マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは1月18日、世界的なニュースとなった1万人の人員削減を明言した従業員宛てのメモの最後に、次のように記した。「2023年の始まりという時期を考えると、業界にとってもマイクロソフトにとってもショータイムです」。人員削減の理由を、コスト構造を収益と顧客の需要に合わせるためだと語る。一方、1週間前の1月11日には、2022年7月1日の吉田仁志前社長の退任以来、長らく空席だった日本マイクロソフトの社長に、戦略コンサルのボストン コンサルティング グループ（BCG）などで要職を歴任してきた津坂美樹氏が就任すると発表した。米IT業界に訪れている構造転換の兆しと日本マイクロソフトの役員人事は一体と見る必要がある。
記事 政府・官公庁・学校教育 立案者が再考する「Society5.0」の本質、科学イノベーション政策はどうあるべきか 立案者が再考する「Society5.0」の本質、科学イノベーション政策はどうあるべきか 2023/02/01 東北大学名誉教授 原山優子氏がSIC戦略セミナーに登場し、「Society5.0を再考する」と題した講演を行った。「総合科学技術・イノベーション会議」（旧「総合科学技術会議」）に2013年から5年間常勤として携わり、まさに「Society5.0」の立ち上げの議論の中にいた原山氏がSociety5.0というフレーズの成り立ち、真の狙いを語る。
記事 製造業界 急速充電は必要ない？EV充電基盤の整備に必要な「意識改革」とは何か 急速充電は必要ない？EV充電基盤の整備に必要な「意識改革」とは何か 2023/01/30 バッテリー容量が拡大の一途をたどっている欧州製EVに対抗すべく、現在は国産EVもバッテリーの大容量化を進めている。これに伴い、大容量バッテリーを素早く充電できる急速充電器の高出力化を求める声もあがっているが、実は急速充電器をいたずらに高出力化することは、ガソリン車にはない、EＶの特性を生かせていないことをご存じだろうか。EVだからこそできる給電方法とはどのような形態なのか、そして日本における充電基盤整備の現状はどうなっているのかを解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 岸田政権「異次元の少子化対策」も期待薄？ 出生率アップに避けては通れない大問題 岸田政権「異次元の少子化対策」も期待薄？ 出生率アップに避けては通れない大問題 2023/01/30 岸田政権が子育て関連予算の倍増など、子育て支援策の強化に乗り出した。だが具体策は後回しとなっており、今のところ財源の裏付けもない。内容は今後、関係省庁と詰めていくことになるが、絶対に見逃してはならない点がある。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ キン消しブームから40年…なぜ今「ガチャガチャ」が大人気？ 独特すぎる進化の秘密 キン消しブームから40年…なぜ今「ガチャガチャ」が大人気？ 独特すぎる進化の秘密 2023/01/27 最近、街中でガチャガチャが急増している。「ガチャガチャ」という呼び名は商品名で、そのほかにも「ガシャポン」、「ガチャ」などの呼び名があるが、これらの正式名称はカプセルトイである。このカプセルトイは昔から子どもの身近にあったものだが、近年は大人にもターゲット層が広がって市場は拡大。キン肉マン消しゴムから始まったブームの波は、今では第4次ブームが到来したと言われている。今回は、このカプセルトイブームに着目した企業戦略や昨今の市場動向について解説する。
記事 製造業界 噂の激安EV「宏光MINI EV」は日本で通用するか？ 国内メーカー「小型EV」各種と徹底比較 噂の激安EV「宏光MINI EV」は日本で通用するか？ 国内メーカー「小型EV」各種と徹底比較 2023/01/27 AWS（株） 社長室 渕龍一 技術的内容がないのは片手落ち。
記事 流通・小売業界 【単独】アスクルが取り組む「2つのDX」、これからECはもう売れないのか？ 【単独】アスクルが取り組む「2つのDX」、これからECはもう売れないのか？ 2023/01/26 米国ではアマゾンの売上減少や人員整理が話題となり、ECサイトの先行きに不安の声が高まっている。海外動向が国内EC市場に与える影響を不安視する声も広がる中、国内大手ECのアスクルは、「2025年5月期には連結で売上高5,500億円、営業利益率5％、株主資本利益率（ROE）20％」と強気な目標を掲げている。その自信の背景にあるのが同社が取り組む2つのDXだ。アスクル 代表取締役社長 最高経営責任者（CEO）の吉岡晃氏に話を聞いた。
記事 運輸業・郵便業 再配達で「年2億時間＆1,000億円」がムダに…？ それでも“タダ”が続くおかしな理由 再配達で「年2億時間＆1,000億円」がムダに…？ それでも“タダ”が続くおかしな理由 2023/01/25 「運送業なんて、もはやオワコンだよ…」。そんなSNS投稿を見ると心が痛い。たしかに、ドライバー不足や物流の2024年問題など、解決の気配もなく何年も経過していく現状を見れば、愚痴りたくもなる。諸問題の打開策として期待されるのは運賃の値上げだが、これまた改善の兆しがない。ECが活況を呈する今だからこそ、いっそ時間指定や再配達を有料化すれば良いと言う人もいる。しかし実は1990年代初頭、時間指定配送は有料であり、運送会社における収益改善の鍵であると期待されていた。なぜ無料になったのか、運送業界の現状を踏まえつつ解説する。
記事 流通・小売業界 【単独】アスクル吉岡社長に聞く、オフィス用品縮小でも「最高益」を更新できた納得の理由 【単独】アスクル吉岡社長に聞く、オフィス用品縮小でも「最高益」を更新できた納得の理由 2023/01/24 2023年3月で創業30周年を迎えるアスクルは、生活用品をはじめ、医療用品や現場用品など事業所向けに必要なものを届けるEC事業を手がける企業だ。社名の由来は、注文したら「明日来る（アスクル）」から来ている。これこそが同社の強みであったが、今や配送スピードは他社との差別化要因とはなりえない状況にある。それでもなお、アスクルは2022年5月期に過去最高益を更新、直近の2023年5月期第2四半期決算でも過去最高を更新するなど、成長を加速させている。今期、中期経営計画２年目の位置づけとして「成長カーブを変える」と語り、それを実現したアスクル 代表取締役社長CEO 吉岡晃氏に取り組みの詳細を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 日本人初「サッカー指導欧州最高資格」髙野氏に聞くキャリアの「独自性」はどう築く？ 日本人初「サッカー指導欧州最高資格」髙野氏に聞くキャリアの「独自性」はどう築く？ 2023/01/23 カタールW杯にも出場したベルギーで、欧州最高位サッカー指導者資格を有する日本人指導者が活躍しているのをご存じだろうか。元日本代表の香川真司選手などが所属するシント＝トロイデンVVでユースの育成やクラブのフットボール戦略を手掛ける髙野剛氏である。プロでのサッカー経験なく指導者の道に入り、海外で活躍するという異色の経歴の持ち主でもある髙野氏に、キャリアへの考え方などについて聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ W杯「日本のジャイキリ」はデータ分析の賜物？ Jリーグも取り込んだ「世界の潮流」とは W杯「日本のジャイキリ」はデータ分析の賜物？ Jリーグも取り込んだ「世界の潮流」とは 2023/01/20 吉田一成 個のスキルだけでは勝てない時代に。データの重要性を再認識しました。スマートフォンについても、楽しみです。
記事 製造業界 CES2023から見るソニー・ホンダ EV「AFEELA」の可能性、進むメタバースとの統合 CES2023から見るソニー・ホンダ EV「AFEELA」の可能性、進むメタバースとの統合 2023/01/20 毎年恒例となっている世界最大のコンシューマテクノロジーの見本市「CES」が開催された。出展数は3200件以上と前年から1000件以上増加、来場者も前年比で2倍以上という盛況ぶりとなった。そんな今年のCESでトレンドとなったのは、「自動車・モビリティ」分野といわれている。どのようなテクノロジーに注目が集まったのか。ソニーとホンダのEV「AFEELA」やグーグルなど注目株を探ってみたい。
記事 政府・官公庁・学校教育 フロッピーディスクを月200枚使用…岩国市の“時代遅れ”業務を大転換した「経理DX」 フロッピーディスクを月200枚使用…岩国市の“時代遅れ”業務を大転換した「経理DX」 2023/01/19 山口県最東部に位置し、人口が約13万人の岩国市。同市市役所では、金融機関とのデータのやり取りにフロッピーディスクを利用するなど前時代的な業務運営を行っていた。職員には重い負担がのしかかり、そうした不効率な業務からの脱却が急務の課題だった。これに加え、データのやり取りに使用していたISDN回線（INSネットディジタル通信モード）が2024年に終了し、その対応にも迫られる。こうした課題を解決するため、市役所ではDXの推進に本腰を入れ始めた。ではどのような取り組みを進め、どう成果を出しているのか。岩国市役所 出納室の2人の担当者に話を聞いた。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 中国版GPS「北斗」はどこまで進んでいる？ すでに9兆円市場の知られざる実力 中国版GPS「北斗」はどこまで進んでいる？ すでに9兆円市場の知られざる実力 2023/01/18 米国のGPSに対抗し、中国が開発した独自の衛星測位システム「北斗」（中国名：Beidou、英語名：Compass）。近年、その発展が著しく、軍事的側面だけでなく経済に与えるインパクトも大きくなっている。すでに、北斗関連の市場規模は9兆円を超えており、中国で出荷されるスマートフォンの94.5％が北斗の測位に対応し、iPhoneも対応している。北斗の特徴は、中国およびその周辺地域で高い精度が出る構成になっていることだ。新たな中国経済圏を築く可能性がある、北斗の実力と活用の実態、今後の展望について解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 メディアとプラットフォーマーが対立？ 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 2023/01/17 日本ではまだあまり話題になっていないが、ニュースやコンテンツを作るメディアとそれを配信するプラットフォーマーとの関係を巡る対立が一部で先鋭化している。2021年にはオーストラリア議会がフェイスブックに対し、地元メディア企業が配信するニュースコンテンツの利用料を支払うべきとする法律を可決したことがきっかけでフェイスブックがニュース配信を停止するという事態が起きた。これと同じことが米国でも起こる可能性が高まっている。米国議会で議論される予定のJCPA（ジャーナリズム競争・保護法）という法案が原因だ。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”？ 2023/01/12 2023年で創立100周年を迎えるウォルト・ディズニー。動画ストリーミングのDisney＋で大幅な赤字が続き、配給と制作の部門間には亀裂が生じるなど、崖っぷちの経営状況が続いている。こうした中2022年11月に突然、ボブ・チャペックCEOが解任され、2020年まで同社を率いたボブ・アイガー氏が立て直しを任されてCEOに復帰した。米国内では「これからディズニーがアマゾン化を目指す」とも指摘されているが、アイガー氏はどんな秘策を持って逆襲劇を演出するのか。ディズニーの「次の100年」の成否を占う。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 「日の丸ロケット続々打ち上げに月探査……」、宇宙ビジネス「2023年3大トピック」とは？ 「日の丸ロケット続々打ち上げに月探査……」、宇宙ビジネス「2023年3大トピック」とは？ 2023/01/12 イーロン・マスクが率いるSpaceXの通信サービスStarlinkの開始や民間による月面探査──。例年にも増して話題を呼んだ宇宙ビジネスはどこへ向かうのか。2022年に起きた重要トピックと2023年のトレンドについて、アジア最大級の宇宙ビジネスカンファレンスを主宰するSPACETIDEの代表理事兼CEOを務める石田真康氏に聞いた。
記事 製造業界 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 2023/01/10 激しい競争下に置かれている日本のものづくり企業。自動車用の内外装部品の製造事業を手がける三井屋工業（愛知県豊田市）もまた、収益悪化からの脱却を図るために製造現場の改革に着手した企業の一社だ。三井屋工業の代表取締役社長を務める髙橋 直輝氏は改革前の2017年当時を「やったもん負けの風潮があった」と振り返る。こうした状況から、社内のコミュニケーションを改善し、不良品率を1/10に脱却したDX手法とは何だったのか。赤裸々に語った。
記事 流通・小売業界 低迷中のフォーエバー21 vs 絶好調のアメリカンイーグル、日本で成功するのはどっち？ 低迷中のフォーエバー21 vs 絶好調のアメリカンイーグル、日本で成功するのはどっち？ 2023/01/06 日本市場を2019年に撤退した米国発のカジュアルブランド、フォーエバー21とアメリカンイーグル・アウトフィッターズ。くしくも時を同じくして日本市場に戻ってくる。しかし両社の経営状況は正反対で、フォーエバー21が低迷中なのに対し、アメリカンイーグルは好調だ。まったく異なる状況の中で日本に再進出するわけだが、実は今回の日本での戦略も真逆の姿勢を見せている。本稿では両社を評価・分析しつつ、日本再進出の成否を占う。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス ispace「月面着陸船打ち上げ」は何がスゴい？ 歴史に名を刻める理由 ispace「月面着陸船打ち上げ」は何がスゴい？ 歴史に名を刻める理由 2023/01/06 日本のスタートアップが宇宙開発史にその名を刻む日が来るかもしれない。日本時間2022年12月11日16時38分、ispaceの月面着陸船（ランダー）がスペースX（SpaceX）のFalcon9ロケットで打ち上げられた。ランダーの月面着陸が成功すれば、民間企業としては世界初の快挙となる可能性がある。
記事 製造業界 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる？世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 2023/01/06 日本国内の約99％を占める中堅・中小企業では、後継者の不在や経営ノウハウの不足など企業の存続に直結する大きな課題を抱えている。中でも「ものづくり国家」と称されるまで発展した製造業では、急激な環境変化を受けて多くの企業が苦境に立たされている。そうした中、ユニークな手法で中堅・中小企業の「経営の近代化」を推進しているのが、セレンディップ・ホールディングスだ。同社の代表取締役社長 竹内 在氏らへのインタビューを経て、日本ならではの製造業DXを実現する方法を探る。
記事 製造業界 ソフトウェア・デファインドとは？「ものづくりの常識」も変える重要キーワードの本質 ソフトウェア・デファインドとは？「ものづくりの常識」も変える重要キーワードの本質 2023/01/05 ストレージやネットワークの仮想化技術として「ソフトウェア・デファインド・ストレージ（SDS）」や「ソフトウェア・デファインド・ネットワーク（SDN）」が広がりを見せる中、近年これら技術のベースとなっている「ソフトウェア・デファインド（Software Defined）」という考え方が、自動車などにも採用され「ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）」というキーワードも登場しはじめています。そもそも、このソフトウェア・デファインドとは、どのような意味なのでしょうか。自動車産業だけにとどまらず、ものづくりの常識を変えるかもしれないキーワードの本質を解説します。
記事 流通・小売業界 効率化すると“激怒”される？ ITベンダーにだまされている？ 物流DXの不都合な真実 効率化すると“激怒”される？ ITベンダーにだまされている？ 物流DXの不都合な真実 2023/01/04 あらゆる産業でDXが進められる中、物流業界においては「進んでいる」とは言い難い。その要因の1つは、物流DXが関係企業にとって痛みを伴うからだ。さらに物流業界は、ITやデジタルに慣れ親しんでいない人が多い。このため、単なるデジタライゼーションを物流DXと偽称し、物流企業に取り入ろうとするベンダーが見受けられる。こういった不埒なベンダーの存在は、むしろ物流企業の競争力を低下させかねない。日本のインフラを維持させるためにも、今こそ物流DXについて見直すべきだろう。今回は物流業界の実情を解説しつつ、物流DXのあり方について考える。
記事 政府・官公庁・学校教育 価値協創ガイダンス2.0とは何か？ キリンや東急不動産が取り組む理由 価値協創ガイダンス2.0とは何か？ キリンや東急不動産が取り組む理由 2022/12/28 事業環境が急激に変化する中、サステナビリティへの対応を経営に織り込み、長期的かつ持続的に価値を提供するSX（サステナビリティトランスフォーメーション）の実現に向けた取り組みの重要性が高まっている。経済産業省は2022年8月31日、「価値協創ガイダンス」を改訂し、SX実現のためのフレームワークとしての「価値協創ガイダンス2.0」を公表した。その取り組みや背景、今後の展望などについて事例も交えて解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ “1ミリ判定”だけではない、W杯で「デジタル化」が急伸した根本原因 “1ミリ判定”だけではない、W杯で「デジタル化」が急伸した根本原因 2022/12/27 吉田一成 フットボールテック解説、視点が面白かったです！決勝戦のアルゼンチン3点目の論点、20分以上のロスタイム設定の正当性についても明らかになり、スッキリしました。
記事 政府・官公庁・学校教育 伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）とは何か？ その概要とまとめ 伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）とは何か？ その概要とまとめ 2022/12/27 1 気候変動や人権問題、パンデミック、経済安全保障など、事業環境が急激に変化している。こういった状況の中、企業はサステナビリティへの対応を経営に織り込み、「稼ぐ力」を高め、企業価値を向上していくことが、重要となっている。経済産業省は2022年8月31日、「サステナブルな企業価値創造のための長期経営・長期投資に資する対話研究会（SX研究会）」の報告書として、「伊藤レポート3.0（SX版伊藤レポート）」を取りまとめ公表した。本記事では、伊藤レポート3.0の解説を通じて、企業の経営戦略としてのサステナビリティへの対応、サステナビリティトランスフォーメーション（SX）の実践、SXの実現に向けた具体的な取り組みなどについて、解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育 もう社会保障費は削れない…財政難の日本が決断した「防衛費43兆円増額」の財源とは もう社会保障費は削れない…財政難の日本が決断した「防衛費43兆円増額」の財源とは 2022/12/16 防衛費増額の概要が固まった。現在、年間6兆円程度の防衛費を段階的に増やしていき、27年度には約11兆円とする。5年間の防衛費の総額は43兆円となる見込み。財源としては、歳出削減や余剰金の活用、政府資産の売却などを想定しており、不足する部分については法人税などの増税でカバーする。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 2023年の新常識？ Netflixが始めた広告付き動画、日本人が知らない「真の狙い」とは 2023年の新常識？ Netflixが始めた広告付き動画、日本人が知らない「真の狙い」とは 2022/12/14 NHKや日本テレビがNetflix（ネットフリックス）に抗議し、大きな話題を呼んだ広告付きの動画ストリーミングサービス。米国ではディズニーやアマゾンなども発表・開始した上、「FAST」と呼ばれる広告付きの無料ストリーミングサービスも台頭している。「広告付き」は一種のブームと化した模様だ。各社の狙いは、物価高騰が続く中でも節約志向のユーザーを囲い込み、継続的な成長を図ること。だがその行く末として、メタやグーグルといった大手IT企業の広告ビジネスを脅かす可能性がある。日本ではまだあまり知られていない動画ストリーミングの新潮流を探った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 大谷翔平・八村塁らの共通点、なぜ日本企業は「超一流人材」を育てられないのか 大谷翔平・八村塁らの共通点、なぜ日本企業は「超一流人材」を育てられないのか 2022/12/13 企業にとって「人材」は、これからの業績を大きく左右するほど重要な資源の1つです。しかし、優秀な人材とはどういった人材か、優秀な人材を育成するには何が必要かで悩んでいる企業は少なくありません。これらの答えを導くヒントがスポーツ界には多く存在しています。特に昨今では、NBAの八村塁選手やMLBの大谷翔平選手のように、海外で活躍する超一流のアスリートが増えてきました。そこで、スポーツドクターの第一人者でエミネクロス代表の辻 秀一氏に、一流のアスリートに共通する性質や、企業が優秀な人材を育成するための秘訣などについてお聞きしました。
