記事 デジタルマーケティング総論 ソーシャルギフト市場規模が倍増、法人のオンラインキャンペーン向けが拡大 ソーシャルギフト市場規模が倍増、法人のオンラインキャンペーン向けが拡大 2014/05/08 矢野経済研究所は2日、国内のソーシャルギフト市場の調査結果を発表した。これによると、2012年度の国内のソーシャルギフト市場は、前年度比102.3％の22億円となった。法人のオンラインキャンペーンにおけるソーシャルギフトサービスの拡大、およびパーソナルギフトにおけるスモールギフトの進展により市場は拡大しており、2013年度の同市場規模は前年度比204.5％の45億円（いずれも発行金額ベース）の見込みとなった。
記事 デジタルマーケティング総論 東急百貨店のオムニチャネルを実現した立役者が語る 消費者に選ばれるための戦略 東急百貨店のオムニチャネルを実現した立役者が語る 消費者に選ばれるための戦略 2014/05/02 スマートフォンやタブレット端末の爆発的な普及に伴い、消費者の購買行動は大きく変化してきている。こうした潮流に対応するため、企業側に求められるようになってきたのがオムニチャネルだ。2011年の設立から“オムニチャネルマーケティングカンパニー”としての活動を展開するLeonis＆Co.では、オムニチャネル戦略のコンサルティングからシステム構築までをワンストップで提供しており、顧客企業には東急百貨店やNTTドコモなどの有名企業が名前を連ねている。今、企業に求められるオムニチャネルへの取り組みとはどのようなものなのか。Leonis&Co. 共同代表の伊藤圭史氏にお話を伺った。
記事 流通・小売業界 イオンのO2Oは効果があったのか？ Eコマース事業最高責任者が考えた8つの仮説と結果 イオンのO2Oは効果があったのか？ Eコマース事業最高責任者が考えた8つの仮説と結果 2014/03/24 2013年12月に幕張新都心に巨大なショッピングモールをオープンさせたイオン。2013年2月期の年間売上高は約5兆6,853億円で、国内小売業でトップの座を保持している。その一方、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏は「WebやITの分野では非常に遅れていることを痛感している」との思いから、2012年8月、新たなEC基盤を構築してその上に「イオンスクエア」というポータルサイトを立ち上げた。その時に小玉氏は、Eコマースでは最後発に当たるイオンが新しいWebビジネスを成功させるために考えるべき8つの仮説を立てたという。それは一体どのようなものだったのか。またその結果は。
記事 デジタルマーケティング総論 iBeaconとは何か？アップルが採用したO2O技術の意味と活用事例 iBeaconとは何か？アップルが採用したO2O技術の意味と活用事例 2013/11/22 アップルが新たに提供を開始したiOS 7の標準機能として、近距離無線通信技術「iBeacon」をリリースしたのはご存じだろうか。Bluetooth技術を活用し、推奨10メートルの範囲でプッシュ通信ができるため、クーポンやポイント、チケット、ペイメントなどへの活用が期待されている。国内では「スマポ」を展開するスポットライト、位置情報ソーシャルサービス「tab」を運営する頓智ドットがiBeaconを活用したサービスを展開している。今回はiBeaconの概要と、その活用企業2社を取り上げるとともに、対抗技術として注目されているPaypalの「Paypal Beacon」について紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 ベネッセが取り組んだ、入会率向上・満足度96％を実現したO2O施策 ベネッセが取り組んだ、入会率向上・満足度96％を実現したO2O施策 2013/11/15 教育、生活、シニア/介護、語学/グローバル人材教育という4つの事業領域を展開するベネッセコーポレーション。この中の教育分野に含まれるのが、0～6歳児向けの教材や学習コースを提供し、今年25周年を迎えた「こどもちゃれんじ」だ。同社では、こどもちゃれんじへの入会者数を増やすことを目的にO2O（オンライン・ツー・オフライン）の施策を実施。入会率の向上につなげるとともに、提供するコンテンツの満足度96％という非常に高い数字を獲得することができた。Oracle Days Tokyo 2013で登壇したベネッセコーポレーションの香山貴秀氏は「これは実際の教材でもなかなかはじき出せない数字」と取り組みを評価した。
記事 ソーシャルメディア キリンビールの仕掛け人に聞く、ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案 キリンビールの仕掛け人に聞く、ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案 2013/10/24 日本を代表する酒造会社 キリンビール。同社が新開発した「GRAND KIRIN（グランドキリン）」は、これまでのビールとは一線を画す新しいビールとして、商品企画や商品開発はもちろん、その販売手法や顧客とのコミュニケーションのあり方まで、従来とは異なる取り組みで販売された戦略商品だ。2012年から行われたソーシャルメディアとセブン-イレブン店頭を連動したGRAND KIRINのセールスキャンペーン「BEER to friends」は、その後予期せぬ効果も生んでいるとキリンビールの山口洋平氏は語る。山口氏にGRAND KIRINの商品企画の意図や背景、そしてそれによってもたらされた効果について話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oを進化させるダイエー、サンプリング/クロスマーチャンダイジングから囲い込みへ O2Oを進化させるダイエー、サンプリング/クロスマーチャンダイジングから囲い込みへ 2013/08/26 オンラインメディアで告知して、実際の店舗に誘導するO2O施策において数万人規模の顧客を店舗に送客した実績があるのがダイエーだ。同社が次に仕掛けるのが、新たな取り組みとしてオンラインクーポンと連動し、売り場の異なる商品を同時に提案する「クロスマーチャンダイジング」だ。クーポンで来店した顧客の行動を見極めることで、来客を一過性のものとせず、自社店舗の囲い込みへとつなげる狙いがある。
記事 流通・小売業界 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 イオンリテール 梅本和典社長：オムニチャネル・O2Oへの取り組みとワークスタイル変革 2013/08/19 1970年にジャスコとして誕生、現在グループ企業数は250を超え、2013年2月期の連結売上高は5兆6,853億円、営業収益は国内小売業トップの一角を占めるイオン。2008年には持ち株会社体制に移行し、小売事業はイオンリテールに承継した。同グループのイオンディライトではワークスタイルの変革を、イオンリテールではO2Oへの取り組みを推進している。その詳細について、イオンリテール 代表取締役社長でイオンディライトの顧問も兼ねる梅本和典氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 決済連動型のO2O施策で優良顧客を囲い込め！継続的な購買につなげる事例10選 決済連動型のO2O施策で優良顧客を囲い込め！継続的な購買につなげる事例10選 2013/08/01 O2Oをビジネスとして捉えた時、実際に顧客の購買に結び付けるための導線をいかに確立するかが重要となる。たとえばコンビニエンスストアやメーカーなどがクーポンを大量に配布して店舗に誘導する施策の場合、一過性の集客となるケースが多く、顧客の固定化にどのように結び付けるのかが課題となっている。今後は、スマートフォンなどのデバイスを活用し、ポイントや会員サービスと連動して、継続的な購買に結び付けるプロセスの確立が求められるだろう。また、期間限定のキャンペーンや店舗の販促の際、Webから店舗に誘導するだけではなく、決済に結び付け、会員IDにより本人性の高いデータの証跡を残すことで、次回の購買につなげることも可能となる。今回は、こうしたビジネスプロセス構築のヒントになる、JR東日本、楽天、イオン、クレディセゾン、ヤフーなどの事例を紹介しよう。
記事 金融業界 9社のスマートフォン決済ソリューションを比較、米Squareも三井住友カードと日本参入 9社のスマートフォン決済ソリューションを比較、米Squareも三井住友カードと日本参入 2013/07/01 米国のカード決済に革新をもたらしたスマートフォン決済サービスの先駆者「Square」がいよいよ日本市場に参入する。三井住友カードと提携し、2013年5月23日からクレジットカード決済サービスの取り扱いを開始。三井住友カード 島田秀男社長は、約190万といわれる個人事業主や中小企業のスモールビジネスのマーケットの開拓、カード会員や加盟店に対するサービス強化に期待を寄せる。先行してSME（中小加盟店）向けのサービスを展開するペイパルとソフトバンクの「PayPal Here」、楽天の「楽天スマートペイ」が手数料率を3.24％に改定するなど、加盟店開拓競争が熱を帯びている。今回は、これまでの関連企業への取材や記者会見などでの担当者の声を参考に、SMEからPOS向けソリューションまで、国内のスマートフォン決済ソリューションを紹介する。
記事 デジタルマーケティング総論 スマホ利用主婦の約7割が日常にO2Oサービスを活用 主婦の約2人に1人がスマホを所有 スマホ利用主婦の約7割が日常にO2Oサービスを活用 主婦の約2人に1人がスマホを所有 2013/05/31 凸版印刷が運営する電子チラシポータルサイト「Shufoo!」は31日、主婦のスマートフォン利用に関する実態を調査、また最近注目を集めるO2Oサービスの利用動向について分析するため、主婦を対象に意識調査を実施、結果を発表した。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oで高い費用対効果を得るには？スマホならではの技術を生かした導入成功のポイント O2Oで高い費用対効果を得るには？スマホならではの技術を生かした導入成功のポイント 2013/05/28 O2Oが話題となった2012年は、スマートフォンならではの機能を活用した、斬新なソリューションが話題になった。ただし、実際の導入企業の声を聞くと、それだけで十分な費用対効果を得られるというわけではなさそうだ。NFCやAR（拡張現実）、GPSなどの技術を活用し、SNSと連携してサービスを展開する場合、その魅力をわかりやすく消費者に伝えることは非常に難しい。そんな中、ファーストリテイリンググループのブランド「ジーユー（以下、GU）」やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）などは魅力的なアプリをつくり込み、その中に新技術を取り入れたサービスを加えることで、顧客満足度や定着率を向上させている。
記事 デジタルマーケティング総論 ESP総研 村岡正悦社長インタビュー：O2Oイノベーションは4つのフィールドで拡大する ESP総研 村岡正悦社長インタビュー：O2Oイノベーションは4つのフィールドで拡大する 2013/05/14 ネットとリアル店舗をシームレスに連携し、消費者のさらなる購買活動を喚起しようとする「O2O（オンライン・ツー・オフライン）」。今では多くの企業で多様な取り組みが展開されるようになり、我々の生活にも大きな利便性がもたらされるようになってきた。その一方で、O2Oという言葉がさまざまな場面で用いられるようになり、どういう切り口でこの言葉を捉えるべきか難しい局面も増えてきた。各企業のO2Oへの取り組みを繋いでいけば、どんな未来図が見えてくるのか。市場調査を通して将来予測を行うESP総研の代表取締役 村岡 正悦 氏に聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oの「主役は人」、サイネージとスマホ使った利用者参加型施設が“まちびらき” O2Oの「主役は人」、サイネージとスマホ使った利用者参加型施設が“まちびらき” 2013/04/26 4月26日、大阪駅北口に巨大な複合商業施設「グランフロント大阪（GRAND FRONT OSAKA：以下、GFO）」のショップ＆レストランが誕生する。その核となるのが、スマートフォンとデジタルサイネージにより、利用者の属性に合った魅力的なスポットを発見したり、同じ趣味の人とつながることが可能な情報プラットフォーム「コンパスサービス」だ。新たな気づきと交流を促す「街内ソーシャルグラフ」といった新しい取り組みも行われるという。これを迎え撃つ阪急阪神ホールディングスでもモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA」を展開し、NFCやWi-Fiなど、さまざまな技術を活用したサービスを検証している。
記事 デジタルマーケティング総論 店舗で下見→ネットで購入など、店舗とネット比較検討・消費行動に関するアンケート 店舗で下見→ネットで購入など、店舗とネット比較検討・消費行動に関するアンケート 2013/04/11 インターワイヤードが運営するネットリサーチのDIMSDRIVEでは11日、「店舗とネット（オンライン）間の比較検討・消費行動」についてアンケートを行い、店舗とネット（オンラインショップ）での比較検討、「ショールーミング」経験、購入を検討する差額などについて発表した。調査は2012年10月4日（木）～10月19日（金）にかけて実施し、DIMSDRIVEモニター4,987人から回答を得ている。
記事 デジタルマーケティング総論 NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは 2013/03/22 スマートフォンの普及台数は2011年に比べ、2013年は2倍以上に増加していると言われている。また、スマートフォン購入後の端末利用時間は70％以上増加しているというデータもある。携帯キャリアは、リアルの世界で通信サービスを提供するとともに、ネットの世界でもモバイル決済や情報提供サービスを行ってきた。これまではリアル店舗との関与はそれほど多くはなかったが、NTTドコモではリアルの場で楽しみながら利用できるオンラインサービスの普及を目指し、O2Oサービス「ショッぷらっと」のトライアルサービスを開始した。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 2013/02/27 ネットとリアルを結びつける販売促進やマーケティングの手法として、O2O（Online to Offline）が注目を集めている。これに伴って、O2Oのサービスを提供する企業やWebサイトも増えてきたが、「その多くはいまだ実証実験の域を出ていない」と指摘するのはソフトバンクテレコムの藤平大輔氏だ。同社は2012年10月よりヤフー（以下、Yahoo! JAPAN）とともに、「ウルトラ集客」を開始した。このサービスは、圧倒的なメディアパワーを持つYahoo! JAPANで、トップページを含めた配下のページで商品を露出し、その読者を全国4万店のリアル店舗網へと集客するO2Oサービスだ。藤平氏は、「1万人送り込んでも1万店舗なら各店1人に過ぎない。リアル店舗網を最大限活用できるのはYahoo! JAPANしかいなかった」とサービス誕生の裏側を明かした。
記事 デジタルマーケティング総論 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 2013/02/07 高齢化、人口減など、日本の消費市場は徐々に減衰が見込まれている。オンラインショッピングの割合も増え、EC専業企業も台頭する中、既存の小売店には厳しい時代が続く見通しだ。こうした中、同様の状況に直面する先進国の小売店の一部には、データ活用で新たな顧客層を開拓したり、各種サービスを拡充することで成長を遂げる企業もある。これと比べて「日本企業はセグメンテーションが下手」と指摘するのは、小売業やマーケティングに詳しい中央大学ビジネススクールの中村博教授だ。貧富の差が激しく、生活環境も大きく異なる消費者を持つ国の企業と比べて、日本企業はデータ活用が不十分だという。中村教授に日本の小売業が生き残るヒントを聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 国をまたぐ共通ポイント事業、O2Oとビッグデータを活用したマーケティング需要で拡大 2013/01/30 カルチュア・コンビニエンス・クラブの「Tポイント」や三菱商事子会社のロイヤリティ マーケティングが運営する「Ponta」のように巨大な会員組織を持つ企業が、顧客基盤と提携企業を拡大させている。両社では、会員から得られる購買情報と加盟店から吸い上げられた取引情報を活用したマーケティングにも取り組んでいる。海外でも英Nectarは英国世帯の5割、韓国のOKキャッシュバックは全人口の7割をカバーしており、ポイントカードの拡大は世界的な潮流と言えそうだ。今回は、日本を含めた世界の共通ポイント事業の最新動向を紹介したい。
記事 流通・小売業界 店舗で不用意にWi-Fiできない時代が到来？米国で新たに登場した来客管理サービス 店舗で不用意にWi-Fiできない時代が到来？米国で新たに登場した来客管理サービス 2013/01/25 日本ではモバイルデバイスのアプリが収集する個人情報が問題となっているが、米国でも同様に特定個人への名寄せができない匿名性を確保したうえで、店舗への来店人数や履歴が分析できる「Euclid Zero」というサービスがリリースされた。モバイルデバイスが発しているWi-Fi情報を利用したものだが、はたして匿名性は本当に確保されているのだろうか。Euclid社のプライバシーポリシーから検証してみよう。
記事 流通・小売業界 イオン Eコマース事業のトップ 小玉毅氏が語る、EC事業への覚悟と勝算 イオン Eコマース事業のトップ 小玉毅氏が語る、EC事業への覚悟と勝算 2013/01/18 昨年、日本最大の小売企業グループに躍り出たイオン。全国に200以上ある大型ショッピングモールには、年間でのべ9億人もの来客数があるという。しかしネットビジネスに本格的に取り組み始めたのは2011年の夏からで、この分野では最後発組に相当する。こうした中、同社が考えたのは、まず9億人の顧客と“Webでつながる”ということだった。今後いかに独自性を出してEC市場に臨むのか。インプレスビジネスメディア主催の「ネットショップ担当者フォーラム」において、イオン Eコマース事業最高経営責任者の小玉毅氏が語った。
記事 デジタルマーケティング総論 ダイエー渡辺泰章氏xソフトバンク藤平大輔氏対談：O2Oで小売業はどう変わるのか ダイエー渡辺泰章氏xソフトバンク藤平大輔氏対談：O2Oで小売業はどう変わるのか 2013/01/17 2011年末頃から、企業のマーケティング部門などで「O2O（オンライン・ツー・オフライン）」というキーワードが取り沙汰されるようになった。消費者のネット上における動きとリアル店舗での購買活動をシームレスに連携させようという取り組みである。一方、1957年にスーパーマーケットとして誕生したダイエーでは、2008年にネットスーパーをオープンさせ、現在ネットとリアルを繋ぐさまざまな活動を展開している。ダイエー ネット事業推進部 部長の渡辺泰章氏と、同社のO2Oへの取り組みをIT面で支えたソフトバンクテレコム パートナー営業本部 ソリューション推進統括部 O2O事業担当部長 藤平大輔氏の対談から、今後の小売業が向かうべき方向性を探る。
記事 デジタルマーケティング総論 新たな競争の舞台となるのは「SoLoMo」、O2Oが実現する店舗での高度な“おもてなし” 新たな競争の舞台となるのは「SoLoMo」、O2Oが実現する店舗での高度な“おもてなし” 2013/01/16 消費者にさまざまな価値を提供する手段として位置情報サービスが脚光を浴びている。この6月にグーグルがマップを3D化したり、アップルがiOS6から独自マップを採用したり、位置情報サービスをめぐる覇権争いも始まった。なぜいま位置情報サービス競争なのか？「要因として挙げられるのが“SoLoMo”だ」と指摘するのは、「ITロードマップセミナー AUTUMN2012」に登壇した野村総合研究所の亀津 敦氏だ。現在のGPSよりも精度の高い準天頂衛星や、ロケーション・インテリジェンスといった新しい技術も登場しつつある。
記事 デジタルマーケティング総論 オムニチャネルとは何か？コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築 オムニチャネルとは何か？コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築 2013/01/08 “オムニチャネル”というキーワードが米国で注目され始めている。2011年に米国の老舗百貨店、Macy'sのCEOが「オムニチャネル企業を目指す」と宣言し、知られるようになった言葉だ。オムニチャネルは、文字通り「すべてのチャネル」という意味で、あらゆるチャネルを連携させて顧客にアプローチする手法だ。ではオムニチャネルは、従来のマルチチャネルとは違うのか？なぜ今注目を集めているのか？野村総合研究所のイノベーション開発部 上級研究員 中村博之氏は、オムニチャネルがビジネスに与える影響や、具体的な技術とサービス、さらにオムニチャネルを推進する体制などについて解説した。
記事 デジタルマーケティング総論 NRI 藤吉栄二氏：O2Oを加速するNFCの先進事例と新ビジネスの可能性 NRI 藤吉栄二氏：O2Oを加速するNFCの先進事例と新ビジネスの可能性 2013/01/07 米iSuppliの調査によれば、2015年頃には全世界の携帯電話の3割に「NFC（Near Field Communication：近距離無線通信規格）」が搭載されるという。急速に広がりを見せるNFCだが、特にネット（オンライン）とリアル（オフライン）を結びつける「O2O（Online to Offline）」の分野でのマーケティング活用に期待が寄せられている。今後、NFCはどのようなビジネスを生み出すのか？野村総合研究所 イノベーション開発部 上級研究員の藤吉栄二氏が、NFCの基本機能をはじめ、普及の課題や業界ごとの適用領域、今後の可能性について解説。また、自動車大手のBMWや化粧品のREVLON（レブロン）、米Social Passportなど、海外企業の幅広い先進活用事例について紹介した。
記事 デジタルマーケティング総論 O2O市場を2015年まで予測、オンラインとオフラインの併売顧客は客単価2倍のケースも O2O市場を2015年まで予測、オンラインとオフラインの併売顧客は客単価2倍のケースも 2012/12/27 国内でもオンラインとオフラインの連携（O2O）による相乗効果により、売上アップや顧客満足度向上に取り組む企業が増えてきた。今回はオンラインとオフラインを有機的に結合して、ビジネスに活かす企業として、ユナイテッドアローズやセブンネットショッピング、ジュンク堂書店・丸善・文教堂書店、阪急阪神グループなどの取り組みを取り上げる。また、最後に弊社調査によるO2O市場の2015年までの普及予測を紹介する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ Internet of Things（IoT）の先進事例、将来は店舗消滅？自動車激変？ Internet of Things（IoT）の先進事例、将来は店舗消滅？自動車激変？ 2012/12/17 インターネットにつながるモノが指数関数的に増えている。こうした動きを捉えるキーワードとしてInternet of Things（IoT）がいま、注目を集めている。PCやスマートフォンだけでなく、日常品・家電・自動車・建物・食物などのさまざまなモノを、RFIDや組み込みセンサー、無線LANなどによってインターネットに接続し、識別したり、位置を特定したり、コントロールすることが可能になりつつある。こうしたテクノロジーの変化によって、業界の垣根を越えた新しいビジネスが生まれるとともに、業界によっては劇的な変化がもたらされつつあると野村総合研究所（NRI）の城田真琴氏は指摘する。
記事 RFID・ICタグ・NFC NFCタグとは何か？激安化で一気に広がるオフラインからオンラインへの架橋 NFCタグとは何か？激安化で一気に広がるオフラインからオンラインへの架橋 2012/11/27 1 従来のICカードなどに比べ、安価な無線によるタッチ通信が可能な「NFCタグ」を活用し、企業の販売促進やマーケティングに活用する動きに注目が集まっている。シール状のものでも1枚100円未満のものが登場して、普及を後押ししている。また、グーグル率いるAndroid陣営からNFCリーダー機能を備えたスマートフォンも多数登場し、世界的にも商圏が広がっている。今回は、オンラインからオフラインへの「O2O（Online to Offline）」ではなく、オフラインからオンラインへ誘導する「O2O（Offline to Online）」の切り札ともいうべき「NFC」の最新動向について説明する。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oでの高い集客力を証明した「ゲーミフィケーション」がもたらすもの O2Oでの高い集客力を証明した「ゲーミフィケーション」がもたらすもの 2012/10/31 ここ数年、ソーシャルメディアやスマートフォン、位置情報技術の活用により、オンラインとオフラインの融合が加速している。携帯電話やスマートフォンの位置情報（GPS）機能を活用した位置情報ゲームは特に相性が良く、オンラインの世界だけではなく、オフラインの世界でも楽しいことが起きる仕掛けづくりを早くから行っている。今回はO2O（オンライン・ツー・オフライン）とも親和性が高い「ゲーミフィケーション」の動向を追った。
記事 デジタルマーケティング総論 外食産業の先進O2Oサービス事例、変化する事前予約システムやクーポン戦略 外食産業の先進O2Oサービス事例、変化する事前予約システムやクーポン戦略 2012/09/26 外食産業でもインターネットやモバイル端末を利用してリアル店舗に顧客を送客している企業は数多い。古くからクーポンビジネスを展開しているぐるなびやリクルートライフスタイル（旧リクルート）の事例は以前紹介したが、「食べログ」を運営するカカクコム、3,300店舗を運営する日本マクドナルド、炭火焼肉酒家 「牛角」やしゃぶしゃぶ 「温野菜」などを運営するレインズインターナショナルでは、オンラインを活用した事前予約やクーポンなど、先進的なO2O（Online to Offline）に取り組んでいる。
