記事 人材管理・育成・HRM 研修1万6000時間減＆売上300％増…スギ薬局やカインズも大成功した「教育・改革術」 研修1万6000時間減＆売上300％増…スギ薬局やカインズも大成功した「教育・改革術」 2023/03/31 小売・流通・サービス業において、スタッフ教育が不可欠なことは言うまでもない。だが展開する店舗が多数にわたれば、教育は大きな時間と労力を伴う。こうした中、多くの企業がデジタル技術を使った教育を取り入れ、「初期研修の工数を年間1万6000時間削減」、「新人教育の学習時間を43％削減」「スキルアップで売上300％アップ」など、多くの成果が報告されている。そこで、本稿では経営に直結したデジタルによる教育改革に成功した8社の事例を紹介しよう。
記事 ERP・基幹システム メリット多いが……まったく進まない「基幹系のクラウド採用」、企業側の“本音”とは メリット多いが……まったく進まない「基幹系のクラウド採用」、企業側の“本音”とは 2023/03/31 企業のDXが叫ばれる中で、実は現状、エンタープライズのクラウド化は全体の3割程度に留まっている。特に基幹系やミッションクリティカルなシステムではクラウドの課題が浮き彫りになり、なかなか導入に至らないケースもあるようだ。しかし、クラウドを採用したり、適材適所で組み合わせるマルチクラウドをうまく採用することができれば、これまで以上にエンタープライズに便益をもたらすことが期待できるはずだ。それでは、企業の基幹系のクラウド化を阻む課題はどこにあるのだろうか。
記事 メールセキュリティ なぜ脱PPAPで手間が増える？“1通当たり1分時短”を実現できる「クラウド活用術」とは なぜ脱PPAPで手間が増える？“1通当たり1分時短”を実現できる「クラウド活用術」とは 2023/03/31 マルウェア「Emotet」の攻撃が再び活発化してきた昨今、主な攻撃対象となるパスワード付きzipファイルのメール送信から脱却しようと、「脱PPAP」を目指す企業が急増している。一方、脱PPAPを進めたことで、「メール送信時の手間が増えた」「メールの誤送信が増えた」など、新たな課題を生んでしまったケースは多い。課題を作らず、安全かつ効率的に脱PPAPを進める手段はあるのだろうか。
記事 セキュリティ総論 次に狙われるのは「企業のOT環境」？ 攻撃しやすい3つの理由を解説 次に狙われるのは「企業のOT環境」？ 攻撃しやすい3つの理由を解説 2023/03/30 世界中でランサムウェアの脅威が高まっている。近年は企業の基幹系ネットワークを狙った攻撃が増えており、企業の被害規模が拡大しやすい傾向にある。特に狙われやすくなっているのが企業のOT（Operational Technology）環境だ。一般的に、企業はOTネットワークをオフラインで運用したり、外部のネットワークから切り離し閉域で運用したりするケースが多いが、近年加速したDXに伴い、外部ネットワークと接続する領域は拡大しており、思わぬところに抜け穴が出来てしまっている可能性がある。そうした環境変化を踏まえ、攻撃者は着実に準備を進めているのだ。
記事 情報共有 「テレワーク×縦割り組織」が招く最悪事態、生産性を爆上げする「本質的な解決策」 「テレワーク×縦割り組織」が招く最悪事態、生産性を爆上げする「本質的な解決策」 2023/03/30 部署ごとの縦割りを打破し、組織を超えたコミュニケーションを実現することは重要なテーマだ。ところが、テレワークで従業員同士の関係が希薄になったという声も聞こえる。だからといって、テレワークをやめてかつての働き方に戻るのはナンセンスだ。テレワーク時代に、組織の壁を超えてコミュニケーションを活性化するには、どうすれば良いのだろうか。凸版印刷の事例なども交えて解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 99の「多拠点生活」でわかった2つのこと、プロアドレスホッパーが語る理想の暮らしのヒント 99の「多拠点生活」でわかった2つのこと、プロアドレスホッパーが語る理想の暮らしのヒント 2023/03/29 「アドレスホッパー」とは、特定の家を持たず、さまざまな拠点を転々としながら生活する人々を指す。コロナ禍で働き方が多様化する中、彼らの生活から理想の暮らしを実現するためのヒントが見つかるだろう。3年間多拠点生活を続け、プロアドレスホッパーとしてさまざまなメディアに出演する、ニット のオンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU」で組織活性、インナーブランディング、 コミュニティマネージャーを担当する西出 裕貴氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 メタバースで実現？ 元京都府知事が語る「ハイブリッド型ライフ」がおすすめなワケ メタバースで実現？ 元京都府知事が語る「ハイブリッド型ライフ」がおすすめなワケ 2023/03/29 新型コロナウイルスの影響や少子高齢化などにより、日本ではさまざまな問題が顕在化している。その中で多くのパラダイムシフトが起き、日本社会は今大きな変化を遂げようとしていると言える。変化の渦中で人々はどのような生き方、働き方をしたらよいのか。社会変化に対する取り組みを進めている地域行政の事例とともに、京都産業大学法学部法政策学科教授 兼 理事の山田啓二氏に聞く。
記事 メールセキュリティ 実は簡単な「脱PPAP」実現、 データ送付プロセス改善に役立つ「ある方法」を解説 実は簡単な「脱PPAP」実現、 データ送付プロセス改善に役立つ「ある方法」を解説 2023/03/29 メールでのZIPファイルのやり取りを指す「PPAP」という言葉をご存じの方も多いだろう。このPPAP、最近では、マルウェアがセキュリティチェックをすり抜けるために悪用されるなど、セキュリティ対策として無効なことが判明してきている。では、PPAPに代わるセキュアなデータ送付の方法とはどのようなものなのだろうか。
記事 インボイス・電子帳票 【マンガ】「やること多すぎ！」電子帳簿保存法にインボイス制度…パンク寸前の経理部 【マンガ】「やること多すぎ！」電子帳簿保存法にインボイス制度…パンク寸前の経理部 2023/03/28 未だに紙の書類が残り続け、効率化は遅々として進まず、テレワークからも取り残されがちな経理業務。電子帳簿保存法（電帳法）の改正やインボイス制度への対応も加わり、業務はもはやパンク寸前だ。そこで法改正や新制度への対応はもちろん、ペーパーレス化や自動データ化など、さまざまなバックオフィス業務を効率化し、時間に追われ苦しむ人々を救う方法について、マンガでわかりやすく解説する。
記事 製造業界 トヨタも被害に…OTセキュリティはなぜ進まない？ 実は「安全管理」が超重要なワケ トヨタも被害に…OTセキュリティはなぜ進まない？ 実は「安全管理」が超重要なワケ 2023/03/28 工場やプラント、ビルなどの制御機器を制御・運用する技術「OT（Operational Technology）」。近年、この領域を狙ったサイバー攻撃が数多く報告され、トヨタ自動車でさえも関連企業が被害に遭って大きな影響を受けた。このため、サイバー攻撃からOTを守る「OTセキュリティ」が重視され始めているが、ほとんどの企業は有効な対策を確立できていない。そこで、OTセキュリティの第一人者であるビジネスアジリティ 代表取締役社長の福田 敏博氏に、その現状と課題、対策を聞いた。
記事 ERP・基幹システム 工数は“10分の1”に、日本自動車ターミナルが経理業務を「劇的改善」できたワケ 工数は“10分の1”に、日本自動車ターミナルが経理業務を「劇的改善」できたワケ 2023/03/27 日本最大のトラックターミナルである京浜トラックターミナルをはじめ、全国的な物流ネットワークの拠点となる公共トラックターミナルを都内4カ所で運営する日本自動車ターミナル。同社は、2024年1月でISDN回線の終了に伴い、従来の照会、支払業務を担うシステムの刷新を検討していた。従来システムを経理業務に必要な銀行サービスが利用可能な形で刷新したことで、担当者の業務効率が向上し工数は10分の1になった。業務効率化を実現した同社がどのような取り組みを進めたかを紹介する。
記事 経営戦略 がんこ代表が挑む「研究者との二刀流」、飲食現場が超・効率化する“3つの研究成果” がんこ代表が挑む「研究者との二刀流」、飲食現場が超・効率化する“3つの研究成果” 2023/03/27 多くの企業が本格的に推進し始めたDXだが、サービス産業ではなかなか進められず、生産性は低いままでいる。そんな中、大阪府を中心に和食レストランなどを手がけるがんこフードサービス 代表取締役 代表執行役員の新村 猛氏は、大学院の教授を兼任し、ロボットやAI、データなどを活用したサービス業の生産性向上について研究。そこで得た知見を自社の飲食店の現場に取り入れ、多くの成果を出している。では具体的にどのような研究を行い、現場で活用しているのだろうか。研究と経営の二刀流に挑む新村氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 社員幸福度も企業価値も大幅アップ？ 日立ソリューションズGにみる「人的資本経営」 社員幸福度も企業価値も大幅アップ？ 日立ソリューションズGにみる「人的資本経営」 2023/03/27 働き方改革にダイバーシティ、感染予防、デジタル技術などにより働き方はフレキシブルに進化している。そんな変化に対応できる新たな経営手法として注目されているのが、人材を「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出す「人的資本経営」だ。人的資本経営とは何で、企業にはどんな効果があるのか。経営手法に人的資本経営を取り入れている日立ソリューションズ・グループの事例を紹介する。
記事 コンプライアンス総論 電帳法「対応済」企業はわずか3分の1…インボイス制度による業務増加にどう対応？ 電帳法「対応済」企業はわずか3分の1…インボイス制度による業務増加にどう対応？ 2023/03/27 電子帳簿保存法（電帳法）の宥恕（ゆうじょ）措置の終了、インボイス制度の開始まであとわずかとなった。そして2022年12月、「2023年度税制改正大綱」が発表され、電帳法、インボイス制度ともにいくつかの改正が行われている。企業が対応すべき内容にも変化が見られそうだ。また制度には対応済みだとしても、課題となるのが、業務量増加への対策である。ここでは、税制改正大綱での改正ポイントを整理しつつ、いま企業が考えるべきこと、実行すべきことを解説する。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 実は「ファイル」が元凶か？ 生産性の低さやランサムウェア対策の“意外な解決法” 実は「ファイル」が元凶か？ 生産性の低さやランサムウェア対策の“意外な解決法” 2023/03/27 コロナ禍をきっかけとして、企業のデジタル化が一気に進んだ。製造業も例外ではないが、必ずしもすべての企業が生産性を劇的に向上できたわけではない。うまくいった企業とそうでない企業を分けたのは何だろうか？ 実は仕事で最も身近な「ファイル」をいかに保存・共有するかも、成否を分かつ大きな原因が潜んでいる。
記事 メールセキュリティ 【図解】「脱PPAP製品」5つのタイプを徹底比較、それぞれの弱点を補う方法とは？ 【図解】「脱PPAP製品」5つのタイプを徹底比較、それぞれの弱点を補う方法とは？ 2023/03/27 パスワード付き圧縮ファイルとパスワードを別々のメールで送る、いわゆる「PPAP」方式だが、セキュリティ対策としてあまり意味をなさないということから廃止の動きが広がっている。そうした中、PPAPに代わるファイル転送の手法がセキュリティベンダー各社から提案されているものの、いずれにも課題が存在する。本記事では、5種類の脱PPAPのアプローチのメリット・デメリットを比較しながら、それぞれの弱点を補う方法を解説する。
記事 データベース まだ二重入力を続ける？ Salesforce連携「後回し」企業が知らない、データ連携の威力 まだ二重入力を続ける？ Salesforce連携「後回し」企業が知らない、データ連携の威力 2023/03/27 CRM（顧客管理）やSFA（営業管理）などの機能を中核としたクラウドプラットフォームとして、世界中の企業で導入・活用されている「Salesforce」。ただし、その活用が進めば進むほど、周辺システムとのデータ連携の課題が顕在化する。ERPを含む周辺システムとSalesforceをつないでデータを有効活用するには、どのような方法があるのだろうか。ここでは、最も簡単で効果的な方法を解説する。
記事 業務効率化 「攻めの法務」の始め方とは？ 実践に当たって必ず押さえたい3つのポイント 「攻めの法務」の始め方とは？ 実践に当たって必ず押さえたい3つのポイント 2023/03/24 M&Aやガバナンス、グローバル展開、さらには行政や立法府と連携してのルールメイキングなど、企業法務の活躍のフィールドは、かつてないほど広がりつつある。そうした中で今注目を集めているのが、「攻めの法務」だ。事業戦略や経営の意思決定を支援する戦略法務の実現こそがイノベーションを創出し、自社の事業成長ばかりか、社会の進歩への貢献にもつながるのだという。本稿では、その具体的な役割や体制構築のポイント、そして事例などを追っていく。
記事 財務会計・管理会計 なぜマツキヨココカラの財務・経理は「強い」のか？カギは積極的な「データ活用」 なぜマツキヨココカラの財務・経理は「強い」のか？カギは積極的な「データ活用」 2023/03/23 ここ数年、働き方改革やコロナ禍、世界情勢の緊迫化や急激な円安などといった目まぐるしい変化が企業を襲っている。この状況下に対応できるために、「バックオフィス」である財務・経理部門の役割も従来から変化することが求められているのをご存じだろうか。不確実性の高い時代における財務・経理部門のあり方とはどのようなものなのだろうか。マツキヨココカラ＆カンパニーの西田浩氏に、同社が進めてきた財務・経理部門の変革と目指す未来像について聞く。
記事 コンプライアンス総論 国際評価「最低ランク」…日本の司法DXは成功するか？一橋大学山本教授が大解説 国際評価「最低ランク」…日本の司法DXは成功するか？一橋大学山本教授が大解説 2023/03/23 世界銀行からも「司法のIT化」において最低評価を受けている、司法IT化後進国・日本にもようやく変化の兆しが表れはじめている。2022年5月に成立した改正民事訴訟法で民事訴訟のIT化に関する内容が盛り込まれたのだ。すでに争点整理の手続においてはWeb会議が普及しており、さらに2025年度中にはe提出、e法廷、e事件管理の「3つのe」が実現する予定だ。また、ODRを促進しAIを活用することで紛争解決全体のIT化を図る議論もされている。本記事では、一橋大学大学院 法学研究科 教授の山本和彦氏が、日本の紛争解決制度のIT化の現状や課題、そして未来予想図を解説する。
記事 IT運用管理全般 【驚異】ドコモが「解決スピード10倍超」達成、「アジャイル＆クラウド」の使い方 【驚異】ドコモが「解決スピード10倍超」達成、「アジャイル＆クラウド」の使い方 2023/03/23 NTTドコモがAmazon Web Services（AWS）の本格的な利用を開始したのは2012年にさかのぼる。そこから、従来のウォーターフォール開発をアジャイル開発に、外部への開発委託を準内製に切り替え、約10年をへてほぼすべてのサービス系（SoE: System of Engagement）システムをクラウド移行することに成功する。同社のシステム開発、アプリケーション開発の体制や仕組みは、その間にどのように変遷したのか。同社 プロダクトデザイン部 部長 三井 力 氏が語った。
記事 データベース もう情シスに頼らず済む？社員が自由に「セルフデータ活用」できる最強組織のつくりかた もう情シスに頼らず済む？社員が自由に「セルフデータ活用」できる最強組織のつくりかた 2023/03/22 勘や経験に頼らず、データに基づいた客観的根拠による意思決定を行うことが、今やビジネスの現場に欠かせないものとなってきた。そうした中、多くの企業がデータ活用を経営の中心に据えるべく、社内外のデータの統合・可視化を進め、データ分析が可能な環境構築を進めている。しかし、多くの企業は「集めたデータをどう活用すれば良いのか」や「データ活用をする文化が社内に根付かない」という課題から、成果に結びつけられていないようだ。そうした中、本記事では、限られた担当者だけでなく、多くの従業員がセルフでデータ活用に取り組む文化を根付かせることに成功した“ある企業”の取り組みを解説したい。
記事 インボイス・電子帳票 残された時間はあとわずか、 改正電帳法対応で絶対に抑えるべき「3つ」のポイント 残された時間はあとわずか、 改正電帳法対応で絶対に抑えるべき「3つ」のポイント 2023/03/22 改正電子帳簿保存法により2024年1月から電子取引情報は電子データで保存することが必要となる。施行直前の宥恕（ゆうじょ）期間も残り1年を切り、システム導入の要否や、業務負荷の低減など、多くの検討項目に直面している企業も多いだろう。改正電帳法で対応すべきポイントはどこなのか。そして、適切な対応にはどのようなソリューションが必要なのかを解説する。
記事 業務効率化 成約率130％！ クレディセゾンは何をした？ インサイドセールスを超効率化した改革の詳細 成約率130％！ クレディセゾンは何をした？ インサイドセールスを超効率化した改革の詳細 2023/03/22 「セゾンカード」でおなじみのクレディセゾンは、2021年9月に「CSDX戦略」を策定し、社を挙げてDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に取り組んでいる。そんな同社がコロナ禍でビジネスをとりまく環境が変容する中で改革を進めた営業DXが、いま大きな成果として結実しつつあるという。法人向けビジネス商材の成約率が130％以上になった同社の営業DXのアプローチについて紹介する。
記事 AI・生成AI なぜ「データウェアハウス」と「データレイク」は衝突＆失敗する？シンプルな解決策とは なぜ「データウェアハウス」と「データレイク」は衝突＆失敗する？シンプルな解決策とは 2023/03/22 企業が競争力を持つためには、データ活用が必要不可欠となっている。そのためには、過去のデータの可視化と分析が得意な「データウェアハウス（DWH）」と、非構造化データも扱えることで機械学習や未来予測に適した「データレイク」、どちらもうまく活用することが重要だ。しかし、それぞれの特性や思想が大きく異なるため、双方を運用することは課題が多い。どうすれば「良いとこ取り」ができるのだろうか？
記事 インボイス・電子帳票 残された時間はあとわずか、 改正電帳法対応で絶対に抑えるべき「3つ」のポイント 残された時間はあとわずか、 改正電帳法対応で絶対に抑えるべき「3つ」のポイント 2023/03/22 改正電子帳簿保存法により2024年1月から電子取引情報は電子データで保存することが必要となる。施行直前の宥恕（ゆうじょ）期間も残り1年を切り、システム導入の要否や、業務負荷の低減など、多くの検討項目に直面している企業も多いだろう。改正電帳法で対応すべきポイントはどこなのか。そして、適切な対応にはどのようなソリューションが必要なのかを解説する。
記事 セキュリティ総論 情報工学の第一人者 辻井重男氏が警鐘、戦時中からデジタル時代まで続く「ある危険」 情報工学の第一人者 辻井重男氏が警鐘、戦時中からデジタル時代まで続く「ある危険」 2023/03/20 AIやIoT、メタバースなどデジタル技術の発展が著しい。これらを駆使してデジタルトランスフォーメーション（DX）に挑戦する動きが見られるが、それを達成するには何が必要になるのか。デジタル技術が社会や生活に広く浸透する中で、今後人々や企業が持つべき考え方、姿勢とはどのようなものか。情報セキュリティ研究の第一人者である中央大学研究開発機構 フェロー・機構教授 辻井 重男氏に話を聞いた。
記事 経営戦略 阪大教授が語る「ジェネレーティブAIとDX」、自動生成ツールを「使い倒す」方法 阪大教授が語る「ジェネレーティブAIとDX」、自動生成ツールを「使い倒す」方法 2023/03/20 「まったく新しいアウトプットは生成できない」というAIのイメージを覆す「ジェネレーティブAI」が次々と誕生している。その多くは実用化も進んでおり、営業日報から油絵までさまざまなコンテンツを自動で生成可能だ。大阪大学の教授や順天堂大学の客員教授、コトバデザインの会長などを兼任する栄藤 稔氏は、今後企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）をより推進するためには、AIとデジタルの定義について理解することが重要だと説く。
記事 IT戦略・IT投資・DX 一石四鳥で大成功「タカラバイオのDX戦略」、毎日1時間の時短を叶えた“脱ISDN”とは 一石四鳥で大成功「タカラバイオのDX戦略」、毎日1時間の時短を叶えた“脱ISDN”とは 2023/03/20 タカラバイオは、バイオテクノロジーの研究開発によるバイオ産業の支援および遺伝子医療の開発などを展開している。同社では近年、全社を挙げてデジタル化による生産性向上に注力。このうち財務・経理部門では、取り組みの一環として2024年1月末のISDN回線の終了に伴う「脱ISDN回線」を進めてきた。実はこの脱ISDN回線の取り組みによって、4つのメリットを享受できたという。本稿では、その詳細なプロジェクトについて、タカラバイオの担当者に話を聞いた。
