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2025/10/28 掲載

PKSHA 代表×元陸上・為末氏が激論、対人文化が関係…？「AI導入時に抑えるべき本質」

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AIは人の仕事を奪うのか、それとも人を支えるのか。この根本的な問いに対して、AIサービスを手掛けるPKSHA Technology代表取締役の上野山勝也氏は、「AIは経営者が意志を持てば、社員にとって希望の技術になります」と語る。しかし、現実には、AI導入につまずく企業は多い。なぜAIはPoC（概念実証）で終わってしまうのか。その背景には、人とAIの“関わり方”が関係しているようだ。AIと身体の関係性を探求する、元陸上選手で現在Deportare Partners代表の為末大氏と、4400社を超える企業のAI活用を支援してきた同社上野山氏が意見を交わした。

執筆・構成：ビジネス＋IT編集部

「PKSHA AI Summit 2025 TOKYO」で対談するPKSHA Technology 代表取締役
上野山勝也氏（写真左）とDeportare Partners 代表取締役為末大氏（写真右）

13年で見えた真実…日本に根づくのは「人と人をつなぐAI」

　PKSHA Technology設立から13年。同社にはさまざまな企業から「AIは人の仕事を置き換えてしまうのか」「AIを使わない人は置いていかれるのか」といった不安の声が寄せられるようになったという。しかし、上野山氏は「AI開発に取り組む我々が日々体感しているのはその逆です。AIは不安の技術ではなく希望の技術と考えています」と断言する。

　その根拠となるのが、現在日本全国で稼働する約1万のAIエージェントの実態である。これらのAIには1つの明確な共通項がある。それは「人を置き換えるAIではなく、人と人の間で働くAI」だということだ。上野山氏はこれを「コネクティブAI」と呼んでいる。

　具体例として、コンタクトセンターではオペレーターと顧客の間でAIが感情を滑らかにつなぎ、社内ヘルプデスクでは困り事を解決策に適切につなぐ。会議では議事録を取るだけでなく、認識の齟齬を解消し、参加していない人にも情報を届ける役割を担っている。

　こうした状況に対し、上野山氏は「日本に普及してきたAIのうち、明らかに人を置き換えるものは受け入れられていません。人の間に挟まって、むしろつながり方を変える。人と人の間に橋を架けることで広がってきました」と説明する。