陸軍によると、これまでアンドゥリルの技術を巡っては120件を超える個別の調達手続きが存在していた。今回の契約では、こうした手続きを1つの枠組みにまとめることで、事務負担や中間コストを抑え、必要な技術をより早く導入しやすくする。対象にはソフトウェア基盤、統合ハードウェア、データ基盤、計算基盤、関連する支援サービスが含まれる。

　陸軍は今回の契約について、現代の戦場ではソフトウェアの重要性が増していることを踏まえた対応だとしており、兵士や政府機関が必要な技術に迅速にアクセスできるようにする狙いがあるとしている。

　一方で陸軍は、この契約が今後の個別案件における競争手続きを置き換えるものではないとも明記した。新たな技術の評価は今後も続け、公正で開かれた競争を維持する方針だとしている。今回の発表は、陸軍が進める調達の効率化と、ソフトウェアを中心とした商用技術の導入を進める動きの1つとなる。