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  • 2013/04/10

OpenFlow利用・検討は6割超に、オープンソースソフトウェア(OSS)利用実態調査

オープンソースソフトウェア(OSS)に関する利用実態調査によれば、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は25.3%と約4分の1を占めた。また、「試験的に導入している」は5.7%、「導入に向けて検証している」は5.8%、「これから導入の検討をしていく」は13.3%となり、これらを合わせるとOSSの導入に向けて取り組んでいる企業も約4分の1となった。サーバ仮想化を実施している、もしくは検証している企業112社に対する調査によれば、OpenFlowを利用している、利用に向けて検証している、利用を検討している企業の割合は、合計で6割超になった。

 IDC Japanは10日、オープンソースソフトウェア(OSS)に関する利用実態調査結果を発表した。本調査では、国内ユーザー企業を対象とした「OSSの利用実態調査」についてアンケート調査を2012年12月に実施し、1次調査で1,124社、2次調査で309社の有効回答を得た。

 1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は25.3%と約4分の1を占めた。また、「試験的に導入している」は5.7%、「導入に向けて検証している」は5.8%、「これから導入の検討をしていく」は13.3%となり、これらを合わせるとOSSの導入に向けて取り組んでいる企業も約4分の1となった。

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オープンソースソフトウェア(OSS)に関する利用実態調査

 OSSの導入状況を業種別にみると、「本番環境で導入している」という回答率が最も高いのは通信/情報で30.6%、次いで公共/公益が28.9%、金融が25.6%と続いた。最も回答率が低かった業種は流通で20.8%となった。

 従業員規模別では従業員数5,000人以上で「本番環境で導入している」の回答率が37.2%と最も高くなり、大手企業でのOSS導入率の高さがうかがえた。最も回答率が低かったのは従業員数100~499人で19.9%だった。

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