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  • 2014/06/17 掲載

モバイルファースト時代のWeb開発、「ワンソース・マルチユース」を実現する4製品

連載:ビジネスを加速するUX時代の企業Webシステム

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「モバイルファースト」を掲げる企業が増えてきた。スマートフォンやタブレット端末の利用拡大が続く中、こうした変化にうまく対応できているかどうかが、企業成長の今後を占う試金石ともなりつつある。一方で問題になるのが開発コストや管理の問題だ。一般的には、PC環境をモバイル環境へ展開にするには大きなコスト負担と運用工数を覚悟しなければならないと思われているが、最近では一つのプロフラムソースで、PCやさまざまなモバイル環境への対応(マルチユース)を可能にするソリューションが出現し、注目を集めている。

フリーランスライター 吉田育代

フリーランスライター 吉田育代

企業情報システムや学生プログラミングコンテストなど、主にIT分野で活動を行っているライター。著書に「日本オラクル伝」(ソフトバンクパブリッシング)、「バックヤードの戦士たち―ソニーe調達プロジェクト激動の一一〇〇日 」(ソフトバンクパブリッシング)、「まるごと図解 最新ASPがわかる」(技術評論社)、「データベース 新たな選択肢―リレーショナルがすべてじゃない」(共著、英治出版)がある。全国高等専門学校プログラミングコンテスト審査員。趣味は語学。英語と韓国語に加えて、今はカンボジア語を学習中。

モバイルファーストの時代

 2013年4月24日、日本経済新聞に次のような記事とともに2つのグラフが掲載された。

IT(情報技術)端末の主役がいよいよパソコンからスマートフォン(スマホ)に交代する。スマホの2013年の国内販売額は1兆5000億円強とパソコンとほぼ並び、14年に逆転する見通し。常時持ち歩くスマホはきめ細かいサービスが利用しやすい。消費者の需要がパソコンから移行する動きは加速しそうだ

 掲載されたグラフの1つは、ニールセンによる2012年9月の調査で、1人あたりの月間ネット利用時間について、スマホ(Android OS)の利用時間がパソコンを上回ったことを示したものだ。もう1つのグラフはIDC Japanの調査で、スマホの国内市場規模がパソコンと逆転する見通しを示したものだ。

 そして今はその2014年である。ご覧の読者の毎日を振り返っても、もはやPCよりもスマホやタブレット端末に触れている時間の方が、長くなっているのではないだろうか?

 実際、2014年5月にD2Cが発表した最新の調査によれば、3ヵ月間のスマホの利用時間は121時間、パソコンの102時間を上回っていることが明らかになった。これは一部の高齢者層を除く、ほとんどすべての層に当てはまる。

photo
デバイス別の利用時間
(出典:D2C)


 ビジネスもまた同様である。あなたの職務が司令塔のような仕事でPCの前からまったく動かなくても成り立つというのなら、従来のままでもいいだろう。しかし、あなたも動き、それでいて仕事を前に進めるとしたら、モバイル環境を積極的に導入するしかない。なんといってもスマホは片手で操作でき、タブレット端末はスマホより操作性が高く、人にも画面を見せやすい。

 両方ともWebブラウザを搭載しているから、インターネット上に公開されたWebシステムであれば、特に何もしなくてもそのまま使い出すことはできる。

 しかし、既存のシステムはPCの画面サイズに最適化されて開発されているため、決して使いやすいとはいえない。いかにピンチ操作で画面を自由に拡大縮小できるといっても、しばらく使っているとストレスがたまってくる。これらのデバイスを快適に利用するには、やはりそれにふさわしいインタフェースを用意する必要がある。

B2Bビジネスでも浸透するモバイル対応

 たとえば、ツーリスト・エージェンシーのH.I.S.は、スマホアプリ「H.I.S.」を提供している。そこでは人気ツアーや海外航空券の耳寄り情報、商品の検索機能、クイズやブログなどといったコンテンツをスマホに最適化した形で表示している。

 “B2Cビジネスならネイティブアプリを提供するのも当然だろうが、業務システムでまだそこまでニーズがないのでは?”そう思われる方もいるかもしれない。

 それでは、このような例はいかがだろうか。経費管理ソリューションの「Concur(コンカー)」は、クラウドで経費精算、経費管理機能を提供する企業向けアプリケーションである。

 このアプリケーションの大きなセールスポイントが、スマホによる経費精算機能だ。スマホアプリはカメラ機能で領収証を撮影してファイル化でき、ここに詳細情報を付加して送信すれば、その情報が経理部門が管理するアプリケーションに届く。出張から帰ってわざわざ精算作業をしなくても手続きを進めることができるというわけだ。

 韓国もスマホの普及が進んでいる国の一つだが、国立大学の江原大学校では、業務処理の効率化、大学競争力の強化、サービス満足度の向上を目的に、学生、教職員全員が利用できるモバイルサービスを開発した。プロジェクト遂行に当たって掲げたゴールは、“ユーザー中心の直感的で豊かな画面の実現”だった。結果的に、ユーザーの身分や権限に合わせて必要な情報が包括的かつ安全に提供できるモバイルサービスが完成したという。

【次ページ】ワンソース・マルチユースを実現する企業向けWeb開発の4製品

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