• 2015/04/16 掲載

大分大学と東芝、認知症予防に向けた実証研究を開始 リストバンド型センサを活用

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大分大学と東芝は16日、2015年度から3年間で「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣との因果関係を解明する実証研究を行うと発表した。
 今回の実証研究では、アルツハイマー型認知症患者の脳内に蓄積される認知症の原因物質「脳内アミロイドβ蓄積量」と認知機能検査情報の「認知症関連データ」に加え、東芝のリストバンド型生体センサを用いて日中の活動量、睡眠時間・発話量、摂食状況などの「生活データ」、体重、血圧、体温、血糖値などの「身体データ」を収集。対象とする人数は1000人を計画している。

 これまで「生活データ」は問診によって収集されることが多く、被験者本人の主観や記憶に頼るものであったため、科学的な分析に十分耐えうるものではなかった。この実証研究では、「生活データ」をリストバンド型生体センサを用いて自動的に収集するため、客観的・科学的に生活パターンを捉えることができるという。

 得られた「生活データ」と「身体データ」、「認知症関連データ」の関係性を検証することで、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣の因果関係を解明するとともに認知症の発症予防に向けた取り組みを推進していく。

photo
貼付け型ウェアラブル生体センサ「Silmee Bar type」
(出典:東芝ニュースリリース)

 東芝は2014年7月、貼付け型ウェアラブル生体センサ「Silmee Bar type」を発売するなど、体の状態をリアルタイムで測定する生体センシング分野での研究に取り組んでいる。

 同社では今後、リストバンド型生体センサを開発、提供し、収集したデータの解析を行うといい、2020年までに、地方自治体・ケアセンター・健康機関向けに患者の認知症リスクを抑えるサービスの実用化を目指す。

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