食べ放題しゃぶしゃぶのチェーンといえば、「しゃぶしゃぶ温野菜」が先手だ。牛角を運営するレインズインターナショナルは2000年に温野菜の1号店を開店した。当時、「木曽路」がチェーン展開していたが、木曽路は高価格路線であった一方、温野菜はリーズナブルな食べ放題店として注目を集め、2016年には国内店舗数が400店舗に迫る勢いで拡大した。しかし現在では211店舗まで減少している。現在の業界トップの店舗数を誇るのは、すかいらーくが運営する「しゃぶ葉」だ。2007年から展開するしゃぶ葉は後発ながら勢力を拡大し、315店舗を展開する。両社の店舗数の明暗はなぜ分かれたのか、その要因を分析していく。

「BALMUDA The Toaster」のヒットを覚えているだろうか。バルミューダ社が2015年に発売したトースターである。上部に給水口があり、スチーム機能を備える。蒸気の効果で普通のパンでも「外はサクサク、中はふんわり焼ける」として人気を博した。他社製品の4～5倍以上の価格にも関わらず、売れ行きは好調で、バルミューダの知名度を向上させた。だが、同社はトースターにヒット以降、ジリ貧の状況が続いている。スマホ事業に参入したが失敗し、近年の商品開発も過去作の焼き直しにすぎない。決算書を見ると、同社が新商品開発に苦戦する理由が見えてくる。

首都圏を中心に家電量販店を展開するノジマが成長し続けている。売上高は2014年3月期まで2,000億円前後を推移していたが、2018年3月期に5,000億円を突破し、2025年3月期は8,500億円を超えた。家電量販店業界は、2020年のコロナ禍における巣ごもり需要で売上が伸びたが、以降は頭打ちの状況が続いている。そんな業界で、ノジマだけが著しく伸びている状況にある。その理由とは？

再開発は、これまで新宿や池袋、東京駅周辺などの都心部を中心におこなわれていたが、今やその動きは都心部だけにとどまらない。かつては湾岸エリアの象徴だったタワマンも、最近では十条や金町などの下町でも続々と誕生している。なぜ今、「下町」でタワマンが急増しているのか。その背景には、都心部のタワマンとは異なる「再開発」の実態があった。

ハンバーガーチェーン4社の業績が好調に推移している。各社は2019年ごろまで停滞していたが、コロナ禍以降順調に業績を拡大している。値上げしても客離れが進行せず、収益が改善する好循環に入ったからだ。マクドナルドが“100円マック”を提供していた時代、他社のバーガーは「高い」という認識が定着し、店舗展開が限られていたが、近年ではマクドナルドも値上げしたことで、消費者に受け入れられるようになったと考えられる。今後の各社の行方はどうなるだろうか。

宅配ピザ業界では各社の明暗が分かれている。コロナ禍をチャンスと捉えたドミノ・ピザは出店ペースを加速し1000店舗を超えたものの、現在は縮小路線に舵を切った。一方、1990年代に業界トップとなったピザーラは停滞し、店舗数は横ばいに推移している。関西地盤のシカゴピザは原材料費・人件費の高騰に加え、競争の激化により運営会社が破産した。このように各社厳しい状況にある中で、着実に店舗数を増やしているのがピザハットだ。店舗数では、ピザーラを追い抜き現在は2位に位置している。今後、“閉店ドミノ”が続けば、業界トップの座を狙える可能性もあるのだ。本記事では、各社の明暗はなぜ分かれたのか探っていく。

関東圏の食品スーパー業界に、いま新たな“黒船”が迫っている。九州を拠点とする小売大手・トライアルホールディングス（HD）は2025年7月、西友の子会社化を完了。これにより、首都圏での本格的な攻勢に打って出る構えだ。一方、同じく福岡に本社を置くコスモス薬品も、ドラッグストア事業「コスモス」を東日本で着実に拡大している。東京の都心ではまだ馴染みが薄い両社だが、九州を代表する2社はなぜ急成長を遂げることができたのか──その強さの源泉を探る。

マツモトキヨシとココカラファインは2021年に経営統合した。ウエルシアとツルハドラッグも年内に経営統合する予定だ。一緒くたにされがちな同業界だが、実は売っている商品の構成は各社とも異なっている。都市型・郊外型と得意とする立地も違う。今後は合併や買収を経てコンビニのように3、4社に集約されるという意見も聞かれるが、筆者は部分的な集約に限られると考えている。特に競争の激しい郊外型チェーンの間で、ウエルシア＆ツルハドラッグに続く大型M&Aが行われる可能性もある。競争が激化しているドラッグストア業界の気になる今後を解説していく。

スシローを運営するFOOD & LIFE COMPANIESは8月、時価総額が一時1兆円を超え、外食ではすき家などを運営するゼンショーHDに続いて2社目の1兆円企業となった。スシローは2000年以降、全国で店舗数を拡大し、かっぱ寿司を抜いて業界トップの座に立った。一時は迷惑動画事件で打撃を受けたが、なぜここまで巻き返すことができたのか。寿司チェーン最強企業の好調はこのまま続くのだろうか。

漫画喫茶は1970年代に、喫茶店の新たな一業態として始まったと言われる。その後、90年代にはインターネットカフェが登場し、漫画喫茶と融合した「複合カフェ」が登場した。複合カフェは2008年に3000店舗を超え、市場規模は2,450億円となったが、スマホの普及と共に市場規模は縮小し、コロナ禍前の段階で1,500億円を下回った。こうした状況で台頭したのが「快活CLUB」だ。快活CLUBは2003年に1号店を構え、12年に200店舗を、22年3月期に500店舗を突破した。23年3月期には競合の「自遊空間」を傘下に収めている。ネットカフェ衰退期になぜ成長できたのか、快活CLUBの強みを探っていく。

名古屋発祥のコメダ珈琲店が独自の存在感を放っている。喫茶店「戦国時代」にも関わらず、2023年に全国で1000店舗を突破し、それに伴い業績も好調だ。その背景にはライバルとなるスタバやドトールとは決定的に異なる「ある戦略」が見えてくる。その戦略とは一体何か。コメダの強さの源泉を深掘りする。

ドン・キホーテを運営するPPIH（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）の25年6月期決算が発表された。24年6月期に続き、売上高・利益ともに過去最高を更新し、これで36期連続の増収増益となる。近年の繁盛ぶりからは信じがたいが、実は25年前にはわずか30店舗しかなかった。2000年代に入り勢力を急拡大し、現在では国内外で700店舗を超える。訪れる機会が少ない人にとっては、お菓子や日用品が山積みされたディスカウントストアという印象が強いかもしれないが、売上高は2兆円を超え、小売業界全体ではセブン＆アイHD、イオン、ファーストリテイリングに次ぐ4位の規模となっている。PPIHはなぜ成長し続けているのか、その背景を探っていく。