少子化でも…開業進んだ「大型テーマパーク」

　国内における15歳未満の人口は1950年代にピークを迎えて一時減少し、1982年に約2700万人の第2次ピークを迎えた。その後は減少し続け、2025年4月時点で1366万人になった。

　だが、経済成長やバブルに伴ってテーマパークの開発が活発化したため、1983年の東京ディズニーランド開業以降、大型テーマパークの開業が相次いだ。

　1990年にサンリオピューロランドと北九州のスペースワールドが開業し、1992年にハウステンボス、1994年には志摩スペイン村が開業した。2001年には東京ディズニーシーとUSJが開業した。


　大型施設への集中化が進む中、来場者数の減少に伴い1990年代後半から中規模施設の閉園が相次いだ。王子ファンシーランドや小田急御殿場ファミリーランド、向ヶ丘遊園など多数のテーマパークが閉園し、スペースワールドも2017年に閉園した。閉園した施設の多くは観覧車やジェットコースターのある典型的な遊園地だ。

ディズニーが「少子化」でも過去最高益を出せたワケ

　好調なテーマパークについて見ていきたい。

　東京ディズニーリゾートの年間来場者数は初年度に993万人を記録し、2000年度には1730万人になった。翌2001年度はディズニーシー開業により2205万人となり、35周年の2018年度には3256万人となった。

　その後はコロナ禍で激減したものの、2024年度は2756万人まで回復している。値上げや年間パスポートの廃止で数は以前の水準に戻っていないが、客単価が伸びてオリエンタルランドの業績は好調だ。2024年度は売上・利益ともに過去最高を更新した。


　ディズニーのブランド力や好立地が要因といえばそれまでだが、ディズニーは子供への依存度が低く、大人客の取り込みに成功している。来場客は約75％が女性であり、年齢別では70％以上が18歳以上の大人である。つまり「大人の女性」が主要客である。

　コロナ禍以前と比較すると、18～39歳の比率は約50％から40％に縮小した一方、40歳以上の比率は約20％から30％に増えた。値上げや年パス廃止で若年層が離れたことが要因と考えられる。

　また、オリエンタルランドは強力なIPを軸に、大人が楽しめる施設へと変化させてきた。「美女と野獣」エリアの開発では、グランドサーキット・レースウェイやスタージェットなどの男児向けアトラクションを廃止し、屋内の劇場型施設を拡充させている。 【次ページ】USJ・ピューロランドの「V字回復」を支えた“共通点”