記事 リーダーシップ Andy Jassy(アンディ・ジェシー)氏とはいかなる人物か? 新アマゾンCEOに直接対面した筆者が見た横顔 2021/02/19 米アマゾンは2月2日、創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾス氏がCEOを退任すると発表した。2021年第3四半期から、現在Amazon Web Services(AWS)を指揮するAndy Jassy(アンディ・ジェシー)氏が後任としてアマゾンを指揮することになる。世界を席巻するカリスマの退任であることはもちろん、27年という企業の歴史の中で初のCEO交代ということで、特別な意味を持つ。ここからの興味は、ジェシー氏がどのようなかじ取りを見せるのかということと、DXへの機運が高まる日本市場への影響などへと移ってくる。ベゾス氏の今後の役割にも目が離せない。アマゾン社員の反応などの情報も含めて、アマゾンのCEO交代劇について解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中 郁次郎氏に聞く経営戦略、なぜトヨタは今になって社員手帳を作ったのか 2021/02/16 「未来に向かってみんなでより良くしていく」、その目的を共有するリーダーとしての働き方ができれば、コロナ禍の危機に直面している中でも「こういう世界に向かっていこう」という動き方ができる──。経営層と従業員が一丸となって、企業が立ち向かっていく方向性を明確にする「戦略」について一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎氏と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏が語った。エーザイやトヨタ自動車などの事例とはどんなものなのか。
記事 リーダーシップ イオン創業者・岡田卓也に火をつけた「雑魚」発言、小売トップに導いた家訓とは 2021/02/16 緊急事態宣言下、日々の生活に必要なものを求めて人々が真っ先に駆け付けたのがスーパーマーケットやコンビニエンスストアでした。たくさんの商品が置かれている光景を見て、安心感を覚えた人も多いのではないでしょうか。イオングループの生みの親、岡田 卓也氏は「小売業は平和の象徴」と表現しています。店を開き、お客さんが買い物に来てくれる──そんな当たり前の社会生活を目指し、奔走した岡田氏。国内外300社を抱え、日本を代表する同社の基礎には、岡田家の家訓がありました。
記事 人材育成・人材獲得 セールス・イネーブルメントとは? 第一人者・山下氏が解説「営業DXの先」 2021/02/12 「セールス・イネーブルメント」という言葉が日本でも広がりつつあり、すでに全社的に取り組んでいる日本企業も増えている。なぜセールス・イネーブルメントが注目されているのか、具体的にはどのような取り組みなのか、企業規模で取り組み方はどう変わるのか。セールス・イネーブルメントに特化したサービスを提供しているR-Square & Companyの山下 貴宏氏に、セールス・イネーブルメントに関するさまざまな疑問に答えてもらった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 半数が「オフィス回帰」、完全テレワーク移行した企業の驚きの末路 2021/02/09 新型コロナウイルス感染症により、世界中の都市が大きな痛手を被っている。今回の経験から、もはや都市に人やさまざまな機能が集中するのを避けるべきではないかという意見も聞かれるようになってきた。果たして、それは我々の進むべき道なのだろうか。日本大学 経済学部 中川 雅之教授が都市経済学の立場からポストコロナの都市の姿を探った。
記事 業務効率化 三菱商事らが仕掛ける「貿易DX」、1,320億円削減するプラットフォームの詳細 2021/02/04 三菱商事は祖業である貿易をDXの対象に選び、根深く残る紙のコミュニケーションによる業務効率の低さを抜本的に解消しようと決断。NTTデータらが仕掛ける貿易コンソーシアムに参加し、貿易実務の効率化を図るシステム開発に参画している。ここでは、貿易実務全体の44%の業務効率向上、1,320億円のコスト削減を実現する貿易プラットフォーム「TradeWaltz」の詳細を解説する。
記事 事業承継 洋菓子部門トップ企業が語る、同族経営の“残念あるある”から脱却する方法 2021/02/04 脅威の販売個数でギネス世界記録を持つ、兵庫県の洋菓子メーカーのシュゼット。国内百貨店の菓子部門でもシェア1位を獲得するなど、洋菓子業界・洋菓子部門のトップランナーとも言える存在だ。そうした同社だが、現在の成功の影には、創業者から経営を引き継いだ2代目の苦悩と努力があった。シュゼット・ホールディングス代表取締役社長(2代目)の蟻田剛毅氏に、同族経営の難しさやそれを乗り越えるためのポイント、さらには会社の起死回生のキッカケとなった看板商品の改良などについて話を聞いた。
記事 事業承継 販売実績世界1位の洋菓子メーカー、「赤字転落」「事業継承」を乗り越え成功したワケ 2021/02/01 2020年9月、シュゼット社(兵庫県・西宮市)が展開する洋菓子ブランド「アンリ・シャルパンティエ」のフィナンシェが1年間に世界で最も売れた商品として6年連続のギネス世界記録に認定された。菓子部門において、6年連続の認定は世界初の快挙である。流行り廃りが激しく、ブームになっては消えていくブランドが多い菓子業界において、なぜ創業50年を超える老舗がトップランナーとして君臨し続けられているのか。また、なぜ街の洋菓子店が本場を超えるまでに至ったのか。その飛躍の裏には、“創業者に依存した組織”からの脱却があった(後編では、シュゼット・ホールディングス 代表取締役社長の蟻田剛毅氏のインタビューを紹介します)。
記事 業務効率化 “畜産DX”、IPカメラとLINEで高品質な和牛が育つ?山形の食肉会社の取り組み 2021/01/25 山形県にある高橋畜産食肉では、より鮮度の良い肉を安全に消費者に届けるために、独自の一貫生産流通体制「T1システム」を導入したり、さまざまな安全性に関する認証規格を取得するなど、強いこだわりを持って和牛を育てている。そんな同社はいま「畜産×ICT」の力とT1システムのデータを基に、エビデンスに基づいたデータドリブンな食肉生産にも挑戦しようとしているという。同社 代表取締役 髙橋勝幸氏に話を聞いた。
記事 リーダーシップ 前ザッポスCEO、「幸福を売る男」トニー・シェイが貫き通した人生の意義 2021/01/19 顧客満足度で全米ナンバーワンの靴EC「ザッポス」を育て上げ、あのECの王者アマゾンをして買収対象にさせた、伝説の起業家、トニー・シェイ。その彼が2020年11月27日に、自壊的行動の果てに「事故死」した。まだ46歳の若さであった。人々を幸福にさせ、マネジメントに革命を起こし、社員に慕われたトニー。彼が遺したものとは。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中郁次郎教授が「オンライン会議は“40キロ以内”」と語る深いワケ 2021/01/18 新型コロナウイルスにより企業経営や、働き方に関する領域でも「デジタル」の傾向がますます強まっている。デジタルトランスフォーメーション(DX)の本当の意味とは何か、そしてリモートワークの「可能性」「弊害」について、一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎教授と、人工知能研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏が語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 野中郁次郎教授に聞く、コロナ禍で改めて見直される「人間中心の経営学」とは 2021/01/07 新型コロナウイルスによる感染症の大流行により、企業経営のあり方は根本から見直しを迫られている。先の見えない不確実性が高まる今、ビジネスパーソンが拠り所とすべき考え方とは何なのか。次々に生まれるデジタルテクノロジーは、どのように寄与できるのか。一橋大学 名誉教授 野中 郁次郎教授と、AI(人工知能)研究者であり企業経営や一橋大学での講師も担う松田 雄馬氏による二人の対談によって、これからの時代を模索する。
記事 情報共有 【ひな形多数】生産性が上がる、Web会議のアジェンダ/議事録/TODOの書き方 2020/12/23 オンライン(Web)会議は対面会議に比べて「同時に一人しか話せない」「相手の様子が分かりづらい」「デジタルデータしか使えない」という機能的な制約があります。また「Zoom疲れ」という言葉が生まれたように、オンライン会議が続くと疲れます。本稿では、効率的・効果的にオンライン会議を行うためのポイントを、会議前のアジェンダ作り、会議後の議事/TODO作りにフォーカスして、テンプレートともに解説します。
記事 情報共有 チャットコミュニケーションで「絶対に知っておくべき」8つのルール 2020/12/22 コロナの影響を受けてテレワークに移行したものの、チャットでのコミュニケーションにやりづらさを感じている、という方はいませんか?急ぎの用件なのに相手がいつまでたっても返信をくれなかったり、一部のチャットだけが盛り上がって疎外感を覚えるメンバーが出たり、チャットですべて共有されているにも関わらず伝達のすれ違いが生まれたり……。その原因は、実はあなたや所属する組織のチャットリテラシーの低さにあるかもしれません。2016年からほぼ全員がテレワークを実践する企業、メンバーズの執行役員 池田 朋弘氏が、チャットでのコミュニケーションをもっとスムーズにする8つのポイントを紹介します。
記事 業務効率化 まだ使ってないの? PowerPointの資料作成を一気に楽にする6つの機能 2020/12/19 PowerPointの「資料作成を一気に楽にする方法」として、試していただきたい「6つの機能」をピックアップしてみました。リモートワークで活用したい「複数人でのリアルタイム編集」や、操作はカンタンなのにインパクトは大きい「変形切り替え効果」、地味ですが効果抜群の「スマートガイド」など、大小の機能を詰め合わせました。どれもすぐに試せますので、PowerPointに触りながら読んでいただければと思います。
記事 リーダーシップ DXできる企業が持つ6つの組織カルチャーとは?ITR 内山悟志会長が詳解 2020/12/16 コロナ下において「デジタルトランスフォーメーション(DX)」を実現するためには、小手先ではなく、組織そのものが大きな変化を遂げなくてはならない。アイ・ティ・アール(ITR)会長の内山 悟志氏は、「デジタルを“手段”ではなく“前提”」として捉えることを強調し、組織カルチャーに求められる6つの要素、そして新しい組織カルチャーを手に入れるための3つの施策を紹介した。
記事 業務効率化 リアルなDX推進を『いちばんやさしいDXの教本』著者が語る DXは、なし崩しに進めよう 2020/12/10 DX(デジタルトランスフォーメーション)の先進事例としてよく取り上げられる企業と言えば、アマゾンやネットフリックス、ウーバーなど名だたる海外企業だ。だが、多くの日本企業にとってそれらは、遠い世界の話のように思える。国内企業が現実的にDXを推進するにはどうしたらいいのか。その疑問に、 『いちばんやさしいRPAの教本』『いちばんやさしいDXの教本』著者であり、自社でDXの旗振り役も担ったディップ 進藤圭氏が答えた。
記事 人材育成・人材獲得 「採用コンテンツ」とは何か? 求職者が企業に求める情報を解説 2020/12/04 戦略的な採用活動に勤しむ企業では、自社の持つ価値観や取り組み、一緒に働く仲間の紹介など、採用に関する情報(=「採用コンテンツ」)を上手に発信することで、自社の求める人材からの応募を増やしたり、採用者の入社後の定着や活躍を実現したりしています。戦略的な採用活動に欠かせない採用広報において、実際にどんなコンテンツを配信することが有効なのか、採用コンテンツの作成から発信手法、企業事例までをまとめて解説します。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ギグ・エコノミーとは何か?メリット・デメリット、関連サービスをまとめて整理 2020/11/30 「ギグ・エコノミー」という言葉を見聞きする機会が増えてきている。ギグ・エコノミーは、企業にとっては将来的な労働力不足解消のための手段として、労働者にとっては自由な働き方を実現するための手段として大きな注目を集めている。その一方で、ギグ・エコノミーの拡大に伴い、労働者側の格差拡大等の課題が表面化しつつあることもまた事実である。本記事では、ギグ・エコノミーに関する基本的な内容に加えて、日本におけるギグ・エコノミーの将来性について整理していく。
記事 人材育成・人材獲得 コロナ禍で企業内研修が変わる、最新LMSで「研修転移」を実現せよ 2020/11/30 新型コロナウイルス感染症の影響で、さまざまな企業活動が制限を余儀なくされた。2020年春には、入社式の中止や延期を発表する企業が続出した。また、新入社員研修では、在宅でのオンライン形式を導入する企業も増えている。影響の長期化が確実視される中、その場しのぎではない本質的な対応が求められている。本記事では最新のLMS(Learning Management System:学習管理システム)を生かした、企業内研修の新しいあり方を考察する。
記事 人材育成・人材獲得 「DX人材」3つの論点を解説、能力・採用・組織風土はどうするべきか? 2020/11/27 以前DX調査のコラムでも述べたように、日本の企業にはDXがもたらす効果は既存の業務プロセスの効率化だと捉えている人が未だ多いと考えられますが、DXの本質は、自社の立ち位置と提供価値そのものを進化・変化させることにあり、ビジネスモデルの刷新やエコシステムの構築などを含むイノベーションこそが、その狙いです。今回は、こういった、既存の業務プロセスの改善の延長線上にはない変革を進めるための人材、組織・体制、推進方法について考察します。
記事 人材育成・人材獲得 「高度AI人材」の最大勢力はどこの国? AI研究者“上位20%”の経歴から見えたこと 2020/11/13 人工知能(AI)の最先端研究が行われている米国。GAFAを始めとするテック企業、大学、研究機関などが世界のAI研究をリードしている。しかし、そこで研究をしているのは米国人ばかりではない。ポールソン研究所のシンクタンク「マクロポロ」は、世界の高度AI人材の出身国や経歴に関する調査を行った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「職住融合」型へのリフォームはアリ? SUUMO副編集長に聞いてみた 2020/11/13 在宅勤務をきっかけに、自宅の環境を整える人が増えた。その流れを受け、リフォーム業界では「新しい生活様式」に最適な住宅へのリフォーム需要に期待を寄せている。国土交通省の補助金制度が設けられるなど機運が高まる一方で、「家は狭いし、お金はかけられない」のが現実だ。リクルート住まいカンパニー「SUUMO」副編集長の笠松 美香氏も、「リフォームで業者さんが入るとしても数日程度。在宅勤務で時間の余裕が生まれ、可能な範囲は自分でする傾向がある」と話す。「職住融合型住宅リフォーム」市場の現実と行く先を探る。
記事 ダイバーシティ 今、必要なのは助産師だ──With Midwife岸畑氏「寄り添うことで救える命がある」 2020/11/09 女性の社会進出に伴い、多様化するライフスタイルを支えるサービスや取り組みが増えている。だが残念なことに、救いの手が届かないことが多いのも現実だ。そうした中、「助産師」の仕事を通じて「寄り添うことで命を救いたい」という強い思いが、1人の助産師の心を突き動かした。「With Midwife」は、助産師を中心に構成され、助産師と生活者をつなぐプラットフォームを提供する企業だ。その挑戦を同社 代表取締役の岸畑 聖月氏が、現代社会が抱える課題とともに語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 テレワーク定着後に着手すべきは?Afterコロナの「働き方改革」3つの主要テーマ 2020/11/09 コロナ禍によるテレワークの拡大は、企業の業務継続におけるテクノロジーの有効性を示す一方で、“従来型”の働き方を巡る課題を改めて浮き彫りにした。個々の企業は、コロナ禍に伴って講じた緊急措置の効果を検証するとともに、その教訓をもとに今後の「働き方改革」の方向性を見直すことが求められている。感染症と共存しながら事業を行うニューノーマルの時代に向けて、企業はいかなる働き方を目指すべきなのか。アイ・ティ・アールのシニア・アナリスト、舘野 真人氏が講演を行った。
記事 リーダーシップ 「やられたらやり返す、倍返しだ」を絶対しないほうがいい、科学的な論拠 2020/11/05 半沢直樹のドラマの第2シリーズが放映され、改めて大きなブームになりました。同ドラマの代表的なセリフと言えば「やられたらやり返す、倍返しだ」でしょう。そのため、実際の仕事でも、理不尽なことを言われたり、自分の意見に耳を傾けてくれないとき、思わず、このセリフが頭に浮かぶ人もいるのではないでしょうか。だが、やり返せば相手との関係が悪化し、我慢すればストレスで自分が押しつぶされてしまいます。『図解ストレス解消大全』を上梓した言語学者の堀田 秀吾氏によれば、そのような場合は、やり返さないほうが賢明なのだといいます。それはなぜか? また、どのようにしてストレスを解消すればいいのでしょうか。科学的な観点から、堀田氏に解説してもらいました。
記事 リーダーシップ イケアはなぜ愛される? 創業者イングヴァル・カンプラードの人生から見えたその答え 2020/10/29 現在、フランチャイズを含め世界38カ国に309店舗を持つ世界最大の家具チェーン「イケア」をゼロからつくり上げたのがイングヴァル・カンプラード氏です。今や年間の来店者数が8億人とも言われるイケア。同社ほど創業者の個性が強烈に浸透している企業はないのではないか、とも評されています。世界企業イケアを一代でつくり上げたカンプラード氏の人生をたどると、同社が多くの消費者に支持される理由が見えてきました。
記事 業務効率化 コロナ下のオフィスはどうなる?模様替えか、郊外移転か、あるいは解約か? 2020/10/28 新型コロナウイルス感染拡大防止のため、リモートワークに切り替える企業は急増した。一部の企業ではオフィスを解約する動きもある中、Withコロナ時代のオフィスはどうなっていくのか。そして、オフィス空間の変化は人々の働き方にどのような影響を与えるのだろうか。空間や家具の設計を手掛ける、リグナ 取締役会長 小澤 良介氏、トレイルヘッズ 代表取締役 山口 陽平氏、プランテック総合計画事務所 執行役員 坂井 大輔氏の3名が登壇し、これからのオフィス空間のあり方についてディスカッションを行った。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 馨祐(けいすけ)氏が務めた。
記事 人材育成・人材獲得 IT人材白書2020で判明、DXで成果を出した企業の特徴 2020/10/20 IPA(情報処理推進機構)が毎年公開している『IT人材白書』。2020年8月に発行された『IT人材白書2020』では、IT企業およびユーザー企業におけるIT人材の「量」や「質」に対する過不足感や、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進企業におけるIT業務のトレンドについて注目すべき変化が見られました。今回はこの『IT人材白書2020』の注目ポイントを紹介するとともに日本におけるIT人材の課題を取り上げます。
記事 人材育成・人材獲得 なぜ今、タレントマネジメントが必要なのか?「5年で2.4倍」成長市場の最新動向 2020/10/19 「タレントマネジメント」は、企業内の人材に関するタレント(能力)やスキルのデータを一括管理し、人材配置や育成などを通じてそのパフォーマンスの最大化を目指す管理手法だ。それを支援するITツール「タレントマネジメントシステム」は、市場規模が5年で約2.4倍、年平均で11%という成長が予測されている。業界の最新動向から、タレントマネジメントが今求められる理由が見えてきた。