記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ W杯「日本のジャイキリ」はデータ分析の賜物? Jリーグも取り込んだ「世界の潮流」とは 2023/01/20 吉田一成 個のスキルだけでは勝てない時代に。データの重要性を再認識しました。スマートフォンについても、楽しみです。
記事 製造業IT CES2023から見るソニー・ホンダ EV「AFEELA」の可能性、進むメタバースとの統合 2023/01/20 毎年恒例となっている世界最大のコンシューマテクノロジーの見本市「CES」が開催された。出展数は3200件以上と前年から1000件以上増加、来場者も前年比で2倍以上という盛況ぶりとなった。そんな今年のCESでトレンドとなったのは、「自動車・モビリティ」分野といわれている。どのようなテクノロジーに注目が集まったのか。ソニーとホンダのEV「AFEELA」やグーグルなど注目株を探ってみたい。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 中国版GPS「北斗」はどこまで進んでいる? すでに9兆円市場の知られざる実力 2023/01/18 米国のGPSに対抗し、中国が開発した独自の衛星測位システム「北斗」(中国名:Beidou、英語名:Compass)。近年、その発展が著しく、軍事的側面だけでなく経済に与えるインパクトも大きくなっている。すでに、北斗関連の市場規模は9兆円を超えており、中国で出荷されるスマートフォンの94.5%が北斗の測位に対応し、iPhoneも対応している。北斗の特徴は、中国およびその周辺地域で高い精度が出る構成になっていることだ。新たな中国経済圏を築く可能性がある、北斗の実力と活用の実態、今後の展望について解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ メディアとプラットフォーマーが対立? 米ジャーナリズム法案がもたらす地殻変動 2023/01/17 日本ではまだあまり話題になっていないが、ニュースやコンテンツを作るメディアとそれを配信するプラットフォーマーとの関係を巡る対立が一部で先鋭化している。2021年にはオーストラリア議会がフェイスブックに対し、地元メディア企業が配信するニュースコンテンツの利用料を支払うべきとする法律を可決したことがきっかけでフェイスブックがニュース配信を停止するという事態が起きた。これと同じことが米国でも起こる可能性が高まっている。米国議会で議論される予定のJCPA(ジャーナリズム競争・保護法)という法案が原因だ。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ディズニー電撃復帰のCEOが描く「2つの戦略」、注目すべきは“アマゾン化”? 2023/01/12 2023年で創立100周年を迎えるウォルト・ディズニー。動画ストリーミングのDisney+で大幅な赤字が続き、配給と制作の部門間には亀裂が生じるなど、崖っぷちの経営状況が続いている。こうした中2022年11月に突然、ボブ・チャペックCEOが解任され、2020年まで同社を率いたボブ・アイガー氏が立て直しを任されてCEOに復帰した。米国内では「これからディズニーがアマゾン化を目指す」とも指摘されているが、アイガー氏はどんな秘策を持って逆襲劇を演出するのか。ディズニーの「次の100年」の成否を占う。
記事 製造業IT 三井屋工業が陥っていた「やったもん負け」、不良品率を劇的削減した「製造DX」の真髄 2023/01/10 激しい競争下に置かれている日本のものづくり企業。自動車用の内外装部品の製造事業を手がける三井屋工業(愛知県豊田市)もまた、収益悪化からの脱却を図るために製造現場の改革に着手した企業の一社だ。三井屋工業の代表取締役社長を務める髙橋 直輝氏は改革前の2017年当時を「やったもん負けの風潮があった」と振り返る。こうした状況から、社内のコミュニケーションを改善し、不良品率を1/10に脱却したDX手法とは何だったのか。赤裸々に語った。
記事 流通・小売業IT 低迷中のフォーエバー21 vs 絶好調のアメリカンイーグル、日本で成功するのはどっち? 2023/01/06 日本市場を2019年に撤退した米国発のカジュアルブランド、フォーエバー21とアメリカンイーグル・アウトフィッターズ。くしくも時を同じくして日本市場に戻ってくる。しかし両社の経営状況は正反対で、フォーエバー21が低迷中なのに対し、アメリカンイーグルは好調だ。まったく異なる状況の中で日本に再進出するわけだが、実は今回の日本での戦略も真逆の姿勢を見せている。本稿では両社を評価・分析しつつ、日本再進出の成否を占う。
記事 製造業IT 課題山積み、2023年の日本のものづくりはどうなる?世界に勝つ「日本流」製造業DXとは 2023/01/06 日本国内の約99%を占める中堅・中小企業では、後継者の不在や経営ノウハウの不足など企業の存続に直結する大きな課題を抱えている。中でも「ものづくり国家」と称されるまで発展した製造業では、急激な環境変化を受けて多くの企業が苦境に立たされている。そうした中、ユニークな手法で中堅・中小企業の「経営の近代化」を推進しているのが、セレンディップ・ホールディングスだ。同社の代表取締役社長 竹内 在氏らへのインタビューを経て、日本ならではの製造業DXを実現する方法を探る。
記事 製造業IT ソフトウェア・デファインドとは?「ものづくりの常識」も変える重要キーワードの本質 2023/01/05 ストレージやネットワークの仮想化技術として「ソフトウェア・デファインド・ストレージ(SDS)」や「ソフトウェア・デファインド・ネットワーク(SDN)」が広がりを見せる中、近年これら技術のベースとなっている「ソフトウェア・デファインド(Software Defined)」という考え方が、自動車などにも採用され「ソフトウェア・デファインド・ビークル(SDV)」というキーワードも登場しはじめています。そもそも、このソフトウェア・デファインドとは、どのような意味なのでしょうか。自動車産業だけにとどまらず、ものづくりの常識を変えるかもしれないキーワードの本質を解説します。
記事 流通・小売業IT 効率化すると“激怒”される? ITベンダーにだまされている? 物流DXの不都合な真実 2023/01/04 あらゆる産業でDXが進められる中、物流業界においては「進んでいる」とは言い難い。その要因の1つは、物流DXが関係企業にとって痛みを伴うからだ。さらに物流業界は、ITやデジタルに慣れ親しんでいない人が多い。このため、単なるデジタライゼーションを物流DXと偽称し、物流企業に取り入ろうとするベンダーが見受けられる。こういった不埒なベンダーの存在は、むしろ物流企業の競争力を低下させかねない。日本のインフラを維持させるためにも、今こそ物流DXについて見直すべきだろう。今回は物流業界の実情を解説しつつ、物流DXのあり方について考える。
記事 スタートアップ・ベンチャー 【記事一覧】経営コンサルタント 清水大地 2023/01/01 VUCAの時代で経営危機に陥る企業は少なくない。厳しい状況に立たされる企業にとって、成功している企業の事例は巻き返しのヒントになるかもしれない。経営コンサルタント 清水大地が成功企業のビジネスモデルを解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 価値協創ガイダンス2.0とは何か? キリンや東急不動産が取り組む理由 2022/12/28 事業環境が急激に変化する中、サステナビリティへの対応を経営に織り込み、長期的かつ持続的に価値を提供するSX(サステナビリティトランスフォーメーション)の実現に向けた取り組みの重要性が高まっている。経済産業省は2022年8月31日、「価値協創ガイダンス」を改訂し、SX実現のためのフレームワークとしての「価値協創ガイダンス2.0」を公表した。その取り組みや背景、今後の展望などについて事例も交えて解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ “1ミリ判定”だけではない、W杯で「デジタル化」が急伸した根本原因 2022/12/27 吉田一成 フットボールテック解説、視点が面白かったです!決勝戦のアルゼンチン3点目の論点、20分以上のロスタイム設定の正当性についても明らかになり、スッキリしました。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 伊藤レポート3.0(SX版伊藤レポート)とは何か? その概要とまとめ 2022/12/27 気候変動や人権問題、パンデミック、経済安全保障など、事業環境が急激に変化している。こういった状況の中、企業はサステナビリティへの対応を経営に織り込み、「稼ぐ力」を高め、企業価値を向上していくことが、重要となっている。経済産業省は2022年8月31日、「サステナブルな企業価値創造のための長期経営・長期投資に資する対話研究会(SX研究会)」の報告書として、「伊藤レポート3.0(SX版伊藤レポート)」を取りまとめ公表した。本記事では、伊藤レポート3.0の解説を通じて、企業の経営戦略としてのサステナビリティへの対応、サステナビリティトランスフォーメーション(SX)の実践、SXの実現に向けた具体的な取り組みなどについて、解説する。
記事 建設・不動産 これまでより「賃貸住宅」が借りにくくなる? 不動産業界を揺るがす「判決」が下された背景 2022/12/27 賃貸住宅を強制退去させる家賃保証会社の契約条項について、最高裁判所が違法とする判断を下した。民法の趣旨からすると妥当な判断だが、この判決によって、貸し主は高齢者などリスクが高い借り主に対しては、ますます家を貸さなくなる可能性が高い。借り主にも貸し主にメリットをもたらさない現状を放置してきた行政の責任は重い。
記事 政府・官公庁・学校教育IT もう社会保障費は削れない…財政難の日本が決断した「防衛費43兆円増額」の財源とは 2022/12/16 防衛費増額の概要が固まった。現在、年間6兆円程度の防衛費を段階的に増やしていき、27年度には約11兆円とする。5年間の防衛費の総額は43兆円となる見込み。財源としては、歳出削減や余剰金の活用、政府資産の売却などを想定しており、不足する部分については法人税などの増税でカバーする。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 2023年の新常識? Netflixが始めた広告付き動画、日本人が知らない「真の狙い」とは 2022/12/14 NHKや日本テレビがNetflix(ネットフリックス)に抗議し、大きな話題を呼んだ広告付きの動画ストリーミングサービス。米国ではディズニーやアマゾンなども発表・開始した上、「FAST」と呼ばれる広告付きの無料ストリーミングサービスも台頭している。「広告付き」は一種のブームと化した模様だ。各社の狙いは、物価高騰が続く中でも節約志向のユーザーを囲い込み、継続的な成長を図ること。だがその行く末として、メタやグーグルといった大手IT企業の広告ビジネスを脅かす可能性がある。日本ではまだあまり知られていない動画ストリーミングの新潮流を探った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 大谷翔平・八村塁らの共通点、なぜ日本企業は「超一流人材」を育てられないのか 2022/12/13 企業にとって「人材」は、これからの業績を大きく左右するほど重要な資源の1つです。しかし、優秀な人材とはどういった人材か、優秀な人材を育成するには何が必要かで悩んでいる企業は少なくありません。これらの答えを導くヒントがスポーツ界には多く存在しています。特に昨今では、NBAの八村塁選手やMLBの大谷翔平選手のように、海外で活躍する超一流のアスリートが増えてきました。そこで、スポーツドクターの第一人者でエミネクロス代表の辻 秀一氏に、一流のアスリートに共通する性質や、企業が優秀な人材を育成するための秘訣などについてお聞きしました。
記事 運輸業・郵便業 物流業界で需要急増の配車システム、「安い」が通用しない“独特すぎる”理由とは 2022/12/09 昨今の物流業界は顧客ニーズの多様化により、かつてよりも難しい事業運営に迫られている。これに加え、深刻化する人材不足から大幅な効率化も求められている。こうした状況の中で、運送会社からのニーズが急激に高まっているのが配車システムだ。「配車」業務は、その精度や質のちょっとした差で業績を大きく左右する。運送ビジネスの大黒柱的な存在であり、6万社以上がひしめく運送業界を勝ち抜くために重要な役割を担っていると言えよう。本稿では、この配車システムについて注目ベンダーや市場動向を紹介しつつ、配車システムの差別化について考える。
記事 IT投資・インフラ戦略 ストルターマン教授x荒瀬氏:日本が「デジタル後進国」抜け出す、たった一つの方法 2022/12/09 (株)アームズ・コンサルティング 金沢支店 鳥毛敬三 DXが日本で進まない理由は、企業経営が暗黙知のままで進められていることにあると思います。経験値を標準化し形式知化する事によって、個人への依存からルール化された組織活動に変えることと、その活動を社会情勢の把握と共に常に見直すことが肝要と考えます。
記事 IT投資・インフラ戦略 世界初のDX提唱者ストルターマン教授に聞く、いま「DXが危機的状況にある」根本原因 2022/12/07 世界で初めて「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という言葉を提唱した、インディアナ大学副学部長 エリック・ストルターマン氏。2004年にこの言葉を発表してから18年、ストルターマン氏は「多くの企業がアナログ的価値観から抜け出せておらず、このままではDXが失望に終わる」と深い危機感をあらわにする。そこで、改めてストルターマン氏にDXの意味を問い直し、「真のDX」に向けて経営者が進むべき道について聞いた。聞き手は『1冊目に読みたい DXの教科書』を上梓したデジタルトランスフォーメーション研究所 代表取締役 DXエバンジェリストの荒瀬光宏氏。
記事 流通・小売業IT SHEINやアマゾンもフル活用の「ポップアップストア」、景気低迷でも店舗“爆増”の謎 2022/12/06 コロナ禍や景気低迷を見越して店舗閉鎖も相次ぐ中、数日から数週間だけオープンする「ポップアップストア」と呼ばれる店舗形態が急増している。米国では動画ストリーミング大手の米Netflix(ネットフリックス)やEC世界最大手の米アマゾンといった世界的な企業が各地に展開しており、米マーケティング協会の推計によれば市場規模は国内全体で500億ドル(約7兆円)を超えるという。日本でも大阪・心斎橋にオープンしたアパレルEC大手の中国SHEIN(シーイン)をはじめ、出店企業は後を絶たない。なぜ景気が下火となる中で、閉鎖の相次ぐ実店舗を活用したポップアップストアが急増しているのだろうか。
記事 製造業IT 原発10基分の電力が必要に?EV普及で電力不足は起こるのか 2022/12/06 アイ・フォース 技術部 今田直樹 このインチキ試算に惑わされている人が多数いるようなのでコメントしておきます。 まず、ピーク時の電力供給量単位はKW、必要な電力もKW、この余裕度をもってひっ迫の度合いを示すことは承知の通りです。 一方でEVのバッテリー容量はKWh(電力量)、本文中で「割り算によって27万5000台と計算できる」とあるが(単位違いを無視して)実際に計算すると375,000になります。 この時、KWhの単位は電力量なので筆者は「1時間で満充電できる」と仮定しているようですね。(でないと単位が合わないので計算結果が無意味になります) とすると、この時の充電能力は40KWということになるので、真夏のエアコン使いまくり状態のピーク時に国内の37万5千台が同時に1時間もの間40KWの急速充電しているという想定になります。 EVは夜間などのオフピーク充電で賄うべきでありひっ迫時には急速充電はお控えくださいとなるのが普通だと思うのでこんなことにはなりえないでしょう。 (夜間の普通充電で3.2KW*12時間でほぼ満充電になります) この試算のトリックは、KWhで考えるべき問題をKWで示して時間軸を特異点に凝縮したところにあります。 大学受験で数学をやってなかったとはいえ、中学レベルの理科と数学の知識を今一度思い出して数字の罠にはまらないように気を付けてください。 まあ、だからと言って将来の国内電力に余裕があるかどうかは別問題なので、電力政策は頑張る必要がありますけどね。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 【大論争】日本が足を向けて寝られないVAR、「ミリ単位」の計測が可能なワケ 2022/12/04 2018年にロシアで開催されたFIFAワールドカップ(ワールドカップ)で初めて採用されたVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)は、この2022年にさらなる進化を遂げ、より属人性を排除した試合展開を可能にしている。日本代表の決勝トーナメント進出に大きく寄与した「VAR」のテクノロジーや、スタジアムでのサポーターへの受け入れられ方はどうだったのか。1ミリ単位の計測が可能だった理由を識者に聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 全米が住みたい街「ポートランド」、功績者・山崎氏が明かす日本との“意外な”共通点 2022/12/01 自分の住む街はどこに魅力があるのか――こうしたことに正しく答えられる人はいるだろうか。日本では自分の行動範囲の中でさえ、それを知る人は少ない。一方、筆者が街づくりに携わった米オレゴン州ポートランドは誰に聞いても答えることができる。そんなポートランドは住みやすい街としても環境に優しい街としても世界から注目を集め、実は高輪ゲートウェイ(GW)や柏の葉スマートキャンパスといった日本の都市開発のモデルにもなっている。本稿では、良い街、住みやすい街とは何なのか、そしてどのように形成されていくのか、ポートランドを事例に解説していく。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 劇的すぎる「山王」戦、「湘北」の秘密は最高な組織に必須の“リーダー”と“3要素” 2022/11/30 12月3日に新作映画「THE FIRST SLAM DUNK」が公開されることになったマンガ「スラムダンク」。バスケットボールに打ち込む高校生たちがプレイヤーとしても人間としても成長していく青春スポーツマンガですが、実は個性豊かなチームをまとめるマネジメント術や、優秀な人材を育てる教育術など、多くの学びを得ることができます。そこで今回は、『スラムダンク勝利学』を上梓し、スポーツドクターの第一人者としても知られる辻 秀一氏に、チームワークを高める秘訣や、組織で成果を出すために必要なリーダーのスキルなどについてお聞きしました。
記事 製造業IT 豊田章男氏も疑う完全EV化…2035年の達成が“絶望的”と言える4つの壁 2022/11/25 米国の環境規制に決定的な影響力を持つカリフォルニア州では、2035年からガソリン車およびハイブリッド車の新車販売が禁止される。日本の自動車メーカーにとり、戦略の変更を迫られかねない事態だ。しかし、同州のEV推進派からは「本当に目標が達成できるのか」との懐疑的な声が上がっているほか、トヨタ自動車の豊田章男社長は「EVの普及には時間がかかる」との見解を示している。日本政府も2035年までに新車販売の100%をEVにする目標を掲げているが、EVの普及はかなりハードルが高そうだ。環境対策で世界最先端を走るカリフォルニア州の動向を考察し、EVの今後を占う。
記事 競争力強化 コロナで上野は「もうダメ」か?アメ横商店街が巨大資本を跳ね返してきた猛烈パンダ愛 2022/11/24 多くの産業に打撃を与えたコロナ。対面販売・値切りを特徴とする上野「アメ横」でも人出が1~2割まで落ち込み、商店街の店舗も撤退が相次ぐなど、大きな影響を受けた。上野観光連盟名誉会長の二木忠男氏は、「上野駅から御徒町駅まで約500mにわたるアメ横に、人が1人もおらず見通せるほどだった」と振り返る。とはいえ、コロナ前は順風満帆だったかというと決してそうではない。歴史をひも解けば、都内はどこも大手資本による再開発が相次いでおり、駅によっては顧客争奪戦に負けて衰退した商店街も少なくない。なぜ上野「アメ横」は昔ながらの商店街を残す稀有の街となったのか。また、コロナを経てどこへ向かうのか。前後編で追ってみたい。
記事 製造業IT 「Unity」「Unreal Engine」とは? 2大ゲームエンジンの仕組み・活用事例を徹底解説 2022/11/18 ここ数年、産業領域における先端技術の活用が進み、従来のオペレーションの効率化やビジネスモデルの変革が急速に進んでいる。そうした進歩をさらに加速させる技術として、現在コンピューターゲームを動かすためのソフトウェアである「ゲームエンジン」に注目が集まっている。ゲームの技術であったゲームエンジンが産業領域に大きな変革をもたらそうとしているのだ。本記事では、『メタ産業革命~メタバース×デジタルツインでビジネスが変わる~』(日経BP)の内容の一部に加え、本記事のために追加した内容をもとに、『ポケモンGO!』に採用されている「Unity」、『フォートナイト』に採用されている「Unreal Engine」といった世界の2大ゲームエンジンの特徴、ゲームエンジンの産業界の活用事例を1万5000字にわたって徹底解説する。