記事 人材管理・育成・HRM 雇用の未来を占う「マッキンゼー報告」から何が読み解けるか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（88） 雇用の未来を占う「マッキンゼー報告」から何が読み解けるか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（88） 2017/07/13 ビッグデータ解析、モノとの連携（IoT）、人工知能（AI）、ロボットの実用化は、新ビジネス創出の有力な原動力だ。その一方で、「技術との競争」により既存の雇用の大部分が高い確率で消滅するという衝撃的な試算もあることから、その将来像には不安や懸念も少なくない。今回は、コンサルティング会社の米マッキンゼーが5月に発表したレポート取り上げて、雇用をめぐるグローバルな現状を概観してみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 月刊総務、リクルートワークス、ITRが断言、「総務」こそ働き方改革の要だ 月刊総務、リクルートワークス、ITRが断言、「総務」こそ働き方改革の要だ 2017/07/12 労働力不足が確実視される日本にとって、働き方改革は生産性を向上する切り札にもなる。しかし、企業における取り組みには、ばらつきが見られる。どうすれば「働き方改革」を加速できるのか。人事、総務、ITという立場から、リクルートワークス研究所 人事研究センター長の石原直子氏、ウィズワークス 取締役『月刊総務』編集長の豊田健一氏、アイ・ティ・アール 取締役 シニア・アナリストの舘野真人氏の3人がディスカッションを繰り広げた。モデレータは内田洋行 執行役員 知的生産性研究所所長の平山信彦氏が務めた。
記事 BPO・シェアードサービス アウトソーシングが残念ながら「人材不足」を加速させている アウトソーシングが残念ながら「人材不足」を加速させている 2017/07/07 人材不足を補うはずのアウトソーシングが、企業の新たな人材不足を引き起こす原因になっている。その主な理由は「人材の視点」を無視していること。アウトソーシングによって、技術知識とスキルの空洞化や、人材育成の場の消滅といった問題が起こっているのだ。企業はどのような戦略で、空前の人材不足環境に臨めばよいのか。ガートナージャパンのリサーチ部門でバイスプレジデント兼最上級アナリストを務める足立祐子氏が解説する。
記事 人材管理・育成・HRM Vorkers増井慎二郎 社長「従業員エンゲージメントを高めなければ離職は止まらない」 Vorkers増井慎二郎 社長「従業員エンゲージメントを高めなければ離職は止まらない」 2017/07/06 人が足りない。採用したいのに集まらない。採用してもすぐに辞めてしまう。団塊の世代がリタイアし、人材が減る一方の企業では採用も人材定着も喫緊の課題となった。社員の本音から企業を評価する社員クチコミ情報サイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズ 代表取締役社長 増井慎二郎氏は、「人材を確保したいなら、採用広告に予算をかけるのではなく、雇用環境を改善して従業員エンゲージメントを上げるしかない」と断言する。詳しく話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 現地で見た「サンフランシスコ流の働き方」、なぜ割高でもコワーキングが流行るのか 現地で見た「サンフランシスコ流の働き方」、なぜ割高でもコワーキングが流行るのか 2017/07/05 「コワーキングスペース」。ここ数年、日本でもひんぱんに耳にするようになった言葉だ。アメリカを起点に広がったコワーキングスペースは、今では全世界で7,000以上の運営企業が存在し、年率約23％で増加している。なぜ、ここまで市場が拡大しているのか？ 世界的に市場をリードする米WeWorkの現地取材も交え、TwitterやUber、Airbnb、Pinterestらも拠点を構えるサンフランシスコにあるコワーキングスペースの最前線をレポートする。
記事 人材管理・育成・HRM ひとり情シス、最大の懸念は「ひとりであること」ではなかった ひとり情シス、最大の懸念は「ひとりであること」ではなかった 2017/06/30 十数人以上の情報システム部門を擁する大企業と違い、中堅・中小企業ではIT管理/運用に携わる人員も限られる。実際、「1名のみ」というケースも少なくなく、こうした状況は「ひとり情シス」と呼ばれている。だが、「ひとり情シス」にはいくつかの類型があり、その違いを理解することがIT活用を成功させる上でも重要なポイントとなってくる。
記事 リーダーシップ プロジェクト譜で「勝利条件」を更新して「瀕死プロジェクト」を救う方法 プロジェクト譜で「勝利条件」を更新して「瀕死プロジェクト」を救う方法 2017/06/29 「プロジェクトはWBSで管理」なんてよく聞く話だが、本当にそれで成功するのだろうか。「経験していないことばかり」のプロジェクトを成功に導くためには、新しいプロジェクトマネジメントが必要だ。そこで提案するのが「プロジェクト譜」だ。制約条件、施策、目標、ゴールなど含めてとらえるこのフレームワークは、にっちもさっちもいかない「瀕死プロジェクト」をどう救うのか。出版、製薬、金融など、さまざまな業界のプロジェクトマネージャーたちが「プロジェクト譜」を使って考えた。
記事 リーダーシップ ヤフーの伊藤羊一氏が「自立せよ！」と繰り返すわけ ヤフーの伊藤羊一氏が「自立せよ！」と繰り返すわけ 2017/06/23 ヤフーグループのリーダー、人材育成の中核的な役割を担っているのが、ヤフーの企業内大学「Yahoo!アカデミア」だ。後編では、Yahoo!アカデミアを通じて育成するリーダー、人材の具体的な姿、さらに人材育成と働き方改革との関係など、他社にも参考になりそうなトピックについて詳しく掘り下げて話を聞いた。
記事 リーダーシップ 「Yahoo!アカデミア」はインターネット時代のMBAになれるか 「Yahoo!アカデミア」はインターネット時代のMBAになれるか 2017/06/22 あっという間にビジネスの潮目が変わってしまう現在、企業のかじ取りを行う「リーダー」の果たす役割と責任は、その重みを増している。それは、インターネットの世界で圧倒的な存在感を放つヤフーも同じだ。では、同社は次世代を担うリーダー、人材をどのように発掘・育成しているのか。その重要な役割を担うヤフーの企業内大学「Yahoo!アカデミア」の学長 伊藤 羊一氏に話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 JAL、何十年も変わらなかった業務を現場主導のアプリ開発で変革へ JAL、何十年も変わらなかった業務を現場主導のアプリ開発で変革へ 2017/06/21 航空機整備は乗客の「安心と安全」の保証に直結するため、整備作業には国家資格が必要になる。また、運航整備は特殊な作業環境で航空機の発着の合間の限られた時間内に行わなければならない。さらに、作業中のコミュニケーションは紙と無線だけが頼りだった。一方、重要な任務であるがゆえに整備状況の管理負担も大きく、書類作業などが整備士の作業の4割を占めていた。「安心と安全」をさらに向上し、整備士の働きやすさを実現するにはやり方を変える必要があった。そこで、日本航空 (以下、JAL) の航空機整備を行うJALエンジニアリングは、現場主導のデジタル変革として最先端モバイルソリューションの開発に着手した。IBM Watson Summit 2017に登壇したJALエンジニアリング IT企画部長 西山 一郎氏がその内容を概説した。
記事 人材管理・育成・HRM 「正解を速く見つける能力」が時代遅れになった理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（87） 「正解を速く見つける能力」が時代遅れになった理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（87） 2017/06/15 圧倒的な価格低下によって爆発的に普及する新技術の勢いが産業の垣根を揺さぶっている。こうした時代には「国家百年の計」といわれる教育＝人材育成の役割が重要となる。だが、日進月歩の技術と人材育成の時間軸は大きく異なるため、教育効果がすぐに陳腐化する事態に陥りやすい。イノベーションが加速する社会で求められる人材の資質とは何か、今回はこの点を考えてみよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 「東京レインボープライド」参加企業から読み解くLGBT対応の今 2017/06/12 5月6日と7日の両日、LGBTが生きやすい社会を目指すイベント「東京レインボープライド2017」が開催された。同イベント 共同代表理事の山縣真矢氏は「協賛企業・団体数、ブース出展数が増え、展示内容が多様化し、大型化したのが今年の特徴でした。動員数、出展ブース数などでも過去最高を記録しています」と語る。本イベントには、IBM、マイクロソフト、オラクル、ヤフー、グーグル、ライフネット生命、AIGジャパングループ、丸井グループ、伊勢丹新宿店などの企業が参加。彼らの取り組みや出展内容から、企業のLGBT対応の今を読み解く。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン SDGsとは何か？「持続可能な開発目標」をダイバーシティ経営でビジネスに活かす方法 SDGsとは何か？「持続可能な開発目標」をダイバーシティ経営でビジネスに活かす方法 2017/06/02 国連が定める「持続可能な開発目標（SDGs）」に注目が集まっている。SDGsは、2030年までに政府や企業を含めたあらゆる立場の人々が解決すべき目標として設定されており、その中には、「働きがいと経済成長」など経営戦略に関わるものも含まれる。では、このSDGsをどのように経営に組み込んでいけばよいのか。トロワ・クルール 代表取締役 増原裕子氏が、持続可能な社会をつくり、企業価値の向上につなげていく「攻めのCSR」という観点から、ダイバーシティ戦略にSDGsを活用する方法を解説する。
記事 リーダーシップ 野村克也氏が語る「努力がムダ」になる理由 野村克也氏が語る「努力がムダ」になる理由 2017/05/30 仕事でがんばった分だけ評価され、報われるという人もいる一方で、どんなにがんばっても、認められない、評価されないという人もいる。両者の違いはどこにあるのだろうか。野球評論家の野村 克也氏は、「『努力』と一言でいっても、ムダな努力とそうでない努力がある」と語る。同氏に「評価につながる努力の仕方」を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 新・満員電車対策？ なぜ東急電鉄がシェアオフィス事業「NewWork」を始めたのか 新・満員電車対策？ なぜ東急電鉄がシェアオフィス事業「NewWork」を始めたのか 2017/05/26 労働生産人口が減少を続ける日本において、「働き方改革」はもはや待ったなしの状況だ。より魅力的な働き方を整備し、人材の獲得と活用につなげることは企業の大きなミッションとなっている。こうした背景の中、東京急行電鉄（以下、東急電鉄）は昨年5月20日より、鉄道事業者としては初の取り組みである会員制サテライトシェアオフィス事業「NewWork」を開始した。東急電鉄がどのような狙いでこの事業を立ち上げたのだろうか。同社の経営企画室 企画部 イノベーション推進課 サテライトシェアオフィス事業「NewWork」担当プロジェクトリーダー 永塚 慎一氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか セキュリティ人材不足待ったなし――企業の「セキュリティ運用」は誰がすべきなのか 2017/05/24 サイバーセキュリティ対策は企業にとっての経営課題と認識され、セキュリティインシデントに対応するためのSOCやCSIRTといった組織的な仕組み作りの重要性が叫ばれている。しかし、これを実現するのは容易ではない。経済産業省によれば、2020年には約19.3万人のセキュリティ人材が不足すると試算されており、人材確保、有効活用が大きなカギを握る。企業はいかにして、セキュリティ運用を最適化していけばよいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ワークスタイル変革に役立つ先進ツール10選とシャドーIT対策--ガートナー志賀氏 ワークスタイル変革に役立つ先進ツール10選とシャドーIT対策--ガートナー志賀氏 2017/05/23 デジタル・テクノロジーの進化に伴い、新しいワークスタイルが求められている。特に、少子高齢化対策として在宅勤務を含むリモート・ワークには、政府も含め多くの企業が高い関心を示している。こうした状況下で、日本企業にリモート・ワークが浸透していくために必要なことは何か。ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデントの志賀 嘉津士氏が、リモート・ワークにおけるコラボレーションに役立つ先進的なツール10選を紹介するとともに、これらのツールをシャドーIT化させずにガバナンスを保ちつつ有効活用する手法を提言する。
記事 人材管理・育成・HRM 現代のプロジェクトマネージャーは、孫子の兵法「廟算」に学べ 現代のプロジェクトマネージャーは、孫子の兵法「廟算」に学べ 2017/05/19 この世のあらゆるプロジェクトと呼ばれる活動では、「そんなことが起きるとは思ってもみなかった」ということが繰り返し発生する。しかし不思議なもので、世の中には「勘がいい人」と「そうでない人」という二種類の人間がいて、その人にとってあまり経験がない分野でも、わりとスムーズに物事を進められる人がいる。彼らの思考の違いは一体何かといえば、それは「開戦前の事前想定の精度」に尽きるのである。古代中国においては、戦争を起こす前に祖先の霊廟の前で作戦会議を開き、それを「廟算」と呼んだ。では、現代において、あらゆるプロジェクトマネージャーにとって必要な「廟算」とはいったいどのようなものか。
記事 人材管理・育成・HRM 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 55歳以降の人生を生き抜くために、なぜ「複業」が必要になるのか 2017/05/17 サラリーマンも50代に入ると、将来の収入計画やライフイベントなどを見直す機会が増えるだろう。年金だけでは老後を生きられない時代も到来しており、現在の会社をリタイアした後も元気なうちは働き続けなければならない。とはいえ、リタイア後の仕事で、会社員時代のスキルがそのまま通用するとは限らない。そこで重要になるのが、企業で働いているうちに、本業以外で何か手に職をつけることだ。
記事 リーダーシップ 日本の新CEOは「世界最高齢」の平均61歳、外国人も女性もゼロ 日本の新CEOは「世界最高齢」の平均61歳、外国人も女性もゼロ 2017/05/16 世界の上場企業上位2500社を対象としたCEO承継に関する調査によると、日本の新任CEOの平均年齢は61歳と、世界平均の53歳と比較して飛び抜けて高いことがわかった。
記事 リーダーシップ 野村克也氏がボヤく、「褒める上司」は信用できない 野村克也氏がボヤく、「褒める上司」は信用できない 2017/05/16 ID野球で知られ、ヤクルト、阪神、シダックス、楽天の4球団で監督を歴任し、日本一も経験した野球評論家の野村克也氏。プロ野球界についてはもちろん、最近では自身の体験を元にしたリーダーシップ論に言及した『負けを生かす極意』（SBクリエイティブ）、『一流のリーダーになる 野村の言葉』（新星出版社）などの書籍も精力的に執筆している。「私の考えは野球に限らず、さまざまなビジネスシーンでもあてはまることだろうから、ぜひ現場で生かしてしてほしい」と話す野村氏の、人材育成のノウハウを余すことなく聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「従業員が"ありのまま"でいられるときに利益は最大化」加・豪・米・日の有識者が討論 「従業員が"ありのまま"でいられるときに利益は最大化」加・豪・米・日の有識者が討論 2017/05/02 ビジネスにおいて、ダイバーシティ（多様性）を重視する動きがますます活発化してきている。4月12日には「女性の権利とLGBTI（性的少数者）の権利に関する取り組み：誰もが平等な社会へ」と題するイベントが在日カナダ大使館で開催され、カナダ、オーストラリア、日本の政府関係者や有識者、野村ホールディングス チーフ・リーガル・オフィサー 執行役員 高山寧氏らが登壇し、女性やLGBTIなどへの支援の次のステップを考えた。この日は2015年の米国同性婚合憲判断の立役者の1人である エヴァン・ウルフソン氏も来日。ダイバーシティやインクルージョン（社会的一体性）への取り組みがビジネスにもたらすメリットについて大いに語り合った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン AIG専務 クリスチャン・サンドリック氏の「ダイバーシティ戦略」を支える経営判断とは AIG専務 クリスチャン・サンドリック氏の「ダイバーシティ戦略」を支える経営判断とは 2017/05/01 企業が競争戦略を打ち立てても、強力なトップのコミットメントがなければ、取り組みは思うように進まず、頓挫してしまいがちだ。前回のインタビューで、LGBTを含めたダイバーシティ＆インクルージョンで先進的な取り組みをしているAIGグループは、トップダウンとボトムアップの仕掛けでダイバーシティ戦略を実行していることがわかった。今回、AIG ジャパン・ホールディングス 個人保険・専務執行役員のクリスチャン・サンドリック氏に、AIUと富士火災の合併を進める中、AIGグループの経営陣がどのようにダイバーシティにコミットしているのかを聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン AIGグループの事例に学ぶ、ダイバーシティ&インクルージョンを実現する組織体制構築 AIGグループの事例に学ぶ、ダイバーシティ&インクルージョンを実現する組織体制構築 2017/04/28 ダイバーシティ＆インクルージョンで先進的な取り組みをしている企業として知られているAIGグループ。昨年はLGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）に対するダイバーシティに関する取り組みの先進性が認められ、日本初のLGBT指標「PRIDE指標」において、最高評価「ゴールド」を獲得した。AIGビジネス・パートナーズ タレントマネジメント部 ダイバーシティ&インクルージョン担当 シニアマネージャー 馬場聡子氏は、「AIGグループのダイバーシティ＆インクルージョンは、経営戦略の中核をなす」という。事業戦略を支えるダイバーシティ＆インクルージョンを実現するAIGグループの組織体制を具体的事例から読み解く。
記事 人材管理・育成・HRM 子どもの「なんで？」の疑問に注目すると「有能」なプロジェクトマネージャーになれる 子どもの「なんで？」の疑問に注目すると「有能」なプロジェクトマネージャーになれる 2017/04/18 ビジネスパーソンの仕事は、その多くが「プロジェクト」というかたちで進められます。しかし、プロジェクトを成功に導くためのプロジェクトマネージャーが持つべきスキルセットを習得するにあたっては、手本になりそうな人の仕事のやり方をマネしたり、関連書籍を読んだりして、試行錯誤することがほとんどでしょう。あらゆるプロジェクトに携わってきたプロジェクトマネージャーの前田考歩 さんは、自らの子育ての経験から、プロジェクトマネージャーとして役に立つさまざまな気づきを得たといいます。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 「心理的安全性」を作るマネージャーがイノベーションを起こす 2017/04/14 国、産業、企業規模に関わらず、イノベーションの必要性が叫ばれている。しかし、成功している日本企業は多くない。グーグル、モルガン・スタンレーにおいて人材開発に携わってきたピョートル・グジバチ氏は、「イノベーションの成否はマネージャー次第」と指摘する。イノベーションを「起こすマネージャー」と「潰すマネージャー」とは、どう違うのか。
記事 リーダーシップ リーダーシップを放棄したトランプ政権、米国TPP撤退で日本に残された2つの策 リーダーシップを放棄したトランプ政権、米国TPP撤退で日本に残された2つの策 2017/04/12 誰もが予想だにしなかったトランプ政権の誕生し、その外交政策や経済政策を不安視する向きも多い。ますます混迷を深める世界情勢だが、これから世界はどう変化するのだろうか。日本再建イニシアチブ（RJIF） 理事長 船橋洋一 氏と、ゴールドマン・サックス証券（GS）副会長で、証券アナリストランキング首位にも輝いたキャシー・松井氏が、トランプ政権発足以降の世界情勢と、今後の予測などについて議論を交わした。
記事 リーダーシップ 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 日本企業が「オープンイノベーション」を実現できない理由 2017/04/12 イノベーションなくして成長はない。イノベーションを求めて、オープンイノベーションに着手する企業もあるが、日本企業の多くに停滞感が漂っている。このジレンマをどう突破すべきか。著書『世界一速く結果を出す人は、なぜ、メールを使わないのか』の中で、グーグルで人材開発に携わった経験をもとに、イノベーションを生み出す働き方を明らかにしたピョートル・フェリークス・グジバチ氏が、イノベーションの本質と、日本企業の問題点を解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 大和ハウス工業の働き方改革 「現場で仕事を完結」をどう実現させたのか 2017/04/06 働き方改革を実現するためには、言うまでもなく業務効率化への取り組みが欠かせない。社員の生産性を上げる環境づくりが求められる中で、どうすればユーザーの利便性やセキュリティを保ちつつ、業務効率化できるのだろうか。2017年2月24日にスタートしたプレミアムフライデーをいち早く採り入れるなど、働き方改革を推進する大和ハウス工業が、現場で仕事が完結できるモバイル業務システム構築などの取り組みの成果を語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 日本で男女の所得格差が解消されるのは、最短でも「2062年」 2017/03/31 アクセンチュアの調査レポート「Getting to Equal 2017（男女のキャリア平等に向けたレポート2017）」によると、男女間の所得格差が解消されるのは、今後特別な施策を打たない場合は先進国で2080年、発展途上国では2168年、日本においても2121年になると予測されている。アクセンチュアでは、所得格差解消を加速する3つのキャリア構築の加速要素を特定。産学官が十分な支援を行い、女性がこれらを活用できれば、先進国では36年前倒した2044年までに、また発展途上国では100年以上早い2066年までに所得格差を解消することができ、日本では59年早い「2062年まで」に男女の所得格差解消を前倒すことができると算出している。
