記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日テレプロデューサー「カミングアウトでパワー発揮」--work with Pride 2017詳報 日テレプロデューサー「カミングアウトでパワー発揮」--work with Pride 2017詳報 2017/10/18 同性パートナシップ制度の導入が全国的に広がり、LGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）の認知・理解が徐々に広がっている。その一方、放送番組で同性愛者を揶揄する内容があったとして、フジテレビジョンの社長が謝罪するなど、誰もが生きやすい多様性のある社会のあり方が引き続き問われている。そうした中、国際的なカミングアウト・デーである10月11日、職場におけるLGBTの働きやすさを考えるイベント「work with Pride 2017」が経団連会館において開催された。ここでは、日本経済団体連合会、米国最大の人権団体「Human Rights Campaign」、IBM、ソニー、freee、日本テレビ（日テレ）の取り組みをお伝えする。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 人材管理・育成・HRM 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 2017/10/13 フィンテック（Fintech：金融＋IT）やアグリテック（Agritech:農業＋IT）などさまざまな産業における情報技術の活用が「x-Tech」として注目されている。これらは「産業の情報化」があらゆる領域に及んでいることを示す動きといえる。不動産テック（ReTech、Real Estate Tech）もその一つだ。不動産といえばリアルで静的なビジネスを連想しがちだが、今ではデジタル・プラットフォームを駆使し、「動的ネットワーク空間」をマネジメントするビジネスへと変貌している。
記事 経費・通信費・調達コスト削減 なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ 2017/10/11 クラウドやシェアリングエコノミーの領域では、いま新しいビジネスが次々と誕生しつつある。こうした新規ビジネスの創出には、大企業からスタートアップまで、多様な企業が参画している。ただ、同じ取り組みでも、大企業が撤退する一方で、スタートアップ企業が事業化に成功する傾向があるようだ。そこには、大企業が抱える構造的な問題があるのではないか。新規事業立ち上げで、大企業がスタートアップに勝てない理由を説明しよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 米インテル直伝「サプライチェーンのダイバーシティ化」は日本にも広がるのか？ 米インテル直伝「サプライチェーンのダイバーシティ化」は日本にも広がるのか？ 2017/10/10 イノベーションを生み出すためにダイバーシティを推進する企業が増えている。その本場・欧米では、ダイバーシティの取り組みを社内にとどめるのではなく、バイヤーの立場からサプライチェーン全体に広げ、ダイバーシティ経営の効果を最大化しようとする動きがある。米インテルもこうしたアプローチをとる一社だ。同社のサプライチェーンを巻き込んだダイバーシティ戦略の詳細を、米インテル サプライヤーダイバーシティ&インクルージョンチーム マネージャーのClay Atkins氏、Megan Stowe氏に聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 2017/09/27 ジャストシステムはいま、「一太郎」や「ATOK」だけの会社でも、経営不振をキーエンスに助けられた「負け組」でもない。「スマイルゼミ」や企業向けシステムを柱に増収増益を続ける超優良企業だ。研究開発型のIT企業は「人こそ財産」と、稼いだ利益を社員に積極的に還元する姿勢を見せている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 2017/09/26 人生100年時代、いま、日本人の働き方は大きい転換点を迎えている。にもかかわらず、多くの企業は、まだ積極的に変わろうとはしていないように見える。新卒一括採用や終身雇用、年功序列、定年制の是非、兼業とシェアリング・エコノミー、そして人間にとっての幸せとか何かまで、竹中 平蔵氏と出口 治明氏が「人生100年時代の働き方」を語りつくした。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 為末氏、自民党 橋本岳氏、小池知事らが支援する「LGBT対応」はオリパラに間に合うか 為末氏、自民党 橋本岳氏、小池知事らが支援する「LGBT対応」はオリパラに間に合うか 2017/09/26 イノベーションを起こすための人材戦略の一環として、ダイバーシティを推進する企業が増えている。とりわけ、LGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）に対する社内制度の整備や、マーケティング戦略の見直しは、外資系企業をはじめとする先進的な企業で急速に進んでいる。さらに、2020年には東京オリパラも迫る。そんな中、自由民主党 橋本岳氏、侍 代表取締役 為末大氏、オーストラリア 元連邦最高裁判事 マイケル・カービー氏、英国下院議員 ニック・ハバート氏、台湾において同性婚を許容しない民法に対する違憲判断を引き出した台湾伴侶権益推動連盟会長 許秀雯氏らが集まり、ダイバーシティの重要性を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは 2017/09/22 2017年9月2日、廃校をリノベーションして作られた錦江町 まち・ひと・『MIRAI』創生協議会に10組ほどの親子が集まった。ミニ四駆を改造して、スマートフォンで操作できるラジコンカーを作るワークショップに参加するためだ。指導をするのは、DMM.make AKIBAから駆けつけた、ものづくりのプロフェッショナルたち。子どもたちが大いに楽しんだこのワークショップは、錦江町が進めるサテライトオフィス誘致事業のさらに先を見据えたものだった。
記事 人材管理・育成・HRM 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 2017/09/22 経営とITがますます不可分となっていく中で、エンジニア不足がますます深刻化している。IPA人材育成本部編『IT人材白書』によると、2011年以降、IT人材の不足を感じる企業が増加しているという。エンジニアの採用に苦しむ企業は多いが、クラウドの導入・設計・運用保守のサービスを提供する社員数約200名のアイレットは、昨年1年間で約60名のエンジニアを採用した。その陰には、マーケティングアプローチを応用した独自の採用活動があったという。アイレット 執行役員 エバンジェリスト 後藤和貴氏と採用マーケティング 増田隆一氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 2017/09/15 「部下が気が利かない」。職場にそう嘆く人はいないだろうか。あるいは、自分の上司が陰でそう言っているのを耳にしたころはないだろうか。昨今の企業においては、「自らの仕事に対して、常に現状を疑い、打破すること」、すなわち「絶えざる自己変革」が求められている。これと対極にあるのが、「何をするにしても指示が必要な人」すなわち「気が利かない」人である。「気が利かない部下」は本当に気が利かないのだろうか？ 本当に気が利かないのは誰なのか？ 「仕事の任せ方」の観点から、「気が利く人材」の育て方をお教えする。
記事 人材管理・育成・HRM ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 2017/09/14 連日のようにメディアで報道される北朝鮮のミサイルによる挑発。これに対し、トランプ政権はもし、グアムに何かあれば「誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きるだろう」と警告。一歩も引かない姿勢を見せる。両者のにらみ合いは安全保障面だけでなく、日本経済にも大きな影響を与え、日経平均が大幅に下落するという可能性も。この状況で、私たちにするべきことはあるのだろうか？ カリフォルニア州弁護士資格を有し、法律コンサルタントとして長年日本で活躍するケント・ギルバート氏の著書『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』（角川新書）を読み解きながら考察していきたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 人材管理・育成・HRM マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） 2017/09/11 雇用の現状と自動化の影響をグローバルな視点で分析した「マッキンゼー報告」では、デジタル技術のイノベーションによって、これからの働き方がどう変わり、プラスの効果をもたらすと予測されているのだろうか。今回は、デジタル・タレント・プラットフォームによるマッチング機能、ギグエコノミーで広がる新しい働き方、グローバルに出現する多様な稼得機会の３点で読み解こう。
記事 人材管理・育成・HRM インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ 2017/09/11 今日、6～7割の企業が何らかの形で学生インターンシップを実施しており、それが早期内定決定に大きく寄与しているという。しかし、その一方で、手間がかかる割には採用につながらないなど、そこには課題も数多く浮上している。そうした中、Beyond Cafe 代表取締役CEO 杉岡侑也氏は学生限定会員制カフェBeyond Cafeを運営し、「世界で一番人事と会えるカフェ」と称して、イベントやインターンシップ紹介などで企業と学生のマッチング機会を提供している。 インターンシップ戦略から採用を成功させるノウハウとは。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 女性を軽視するCMは「男性中心社会」へのノスタルジーだ 女性を軽視するCMは「男性中心社会」へのノスタルジーだ 2017/09/04 トランプ大統領は、12日にシャーロッツビルでの白人至上主義者らと市民団体の間で起きた衝突に関し、マイノリティ差別に反対する発言を避けた。これが発端となり、メルク、アンダーアーマー、インテルなど有力なCEOが助言機関である製造業評議会から去り、戦略政策フォーラムとともに解散された。一方日本では、ムーニーや宮城県、牛乳石鹸など、企業CMにおける女性の描写をめぐり、議論が続いている。これらは2つの国のまったく別物のできごととも考えられているが、「企業や経営者がマイノリティに関して発するメッセージ」が持つリスクを考えるうえで非常に有用な示唆に富んでいる。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン SDGsの全体像を徹底解説、国連が企業に期待しているのはこれだ！ SDGsの全体像を徹底解説、国連が企業に期待しているのはこれだ！ 2017/09/01 今年、一斉に動き出した国内のSDGs。政府、企業、自治体、市民社会、大学など、多様なセクターが持続可能な社会という共通のゴールに向けてスタートを切った。最近では、外務省によるピコ太郎をSDGsプロモーターとした普及啓発をきっかけに、お茶の間にも「エス・ディー・ジーズ」という言葉が広まりつつある。しかし、SDGsは政府やNGOのみならず、民間セクターを巻き込んで、取組むだけの意義はあるのだろうか。そして、ビジネスにSDGsを取り込むには、どういったアプローチがあるのだろうか。まず、SDGsとは何かを皮切りに、国内の取組み状況とビジネスとSDGsの関係について解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 交渉で負ける日本人、スタンフォード流交渉術なら勝てるのか 交渉で負ける日本人、スタンフォード流交渉術なら勝てるのか 2017/08/28 日本人は「交渉」が苦手だ。相手の気持ちを“忖度”することが美徳とされるオトナの社会においては、自分の要求を明確にする交渉は「がめつい」と思われがちだ。『スタンフォードでいちばん人気の授業』（幻冬舎刊）の著者の佐藤智恵氏は「世の中には交渉しないことによって損をしている人が多い」と指摘する。交渉をするべきか否か。交渉を上手く進める手立てはあるのだろうか。今回は、交渉のメッカである米国で話題の「スタンフォード流交渉術」を参考に、交渉慣れしていない日本人に知ってほしい交渉戦略を考察する。
記事 リーダーシップ 元アエラ編集長 浜田敏子氏が女性リーダーに捧ぐ「独身貯金」のススメ 元アエラ編集長 浜田敏子氏が女性リーダーに捧ぐ「独身貯金」のススメ 2017/08/25 グローバル時代に競争力を確保するため、働き方改革やダイバーシティへの対応は企業の大きな課題となっている。元『AERA（アエラ）』編集長で、現在、『BUSINESS INSIDER JAPAN』の統括編集長を務める浜田敬子氏は「多様化の時代にこそ女性のリーダーが求められる」と語る。一方、グローバルのメディア・エージェンシーであるEssence Digital（エッセンス デジタル）のアジア太平洋地域 代表取締役社長の松下恭子氏は「リーダーシップのあり方が『分散型』にシフトしていく」と考える。今、女性のリーダーが求められている理由と、女性がリーダーシップを発揮するために必要なことを議論した。
記事 リーダーシップ 守屋淳氏に聞く、『戦争論』から読み解く「勝てる人の理由」 守屋淳氏に聞く、『戦争論』から読み解く「勝てる人の理由」 2017/08/24 ナポレオンが猛威をふるった時代に生きた、プロイセンの軍人・クラウゼヴィッツ。戦争の勝ち方ではなく、戦争とは何かに主眼を置く『戦争論』を残し、その考え方はレーニンや毛沢東、そしてアメリカ軍など、世界各国の軍事に影響を与えたという。『もうひとつの戦略教科書「戦争論」』（中公新書ラクレ）は、中国古典を専門に研究している守屋 淳氏が『戦争論』のエッセンスを抽出し、まとめたものだ。守屋氏はどのように『戦争論』を読み解いたのか、話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない iSGS 佐藤真希子氏、「大義名分なき時短」を認めなければ働き方改革は実現しない 2017/08/23 多くの企業で必要性が認識されながら、なかなか進展しない働き方改革。トップダウンの動きが待たれている。しかし、サイバーエージェント及びサイバーエージェント・ベンチャーズを経て、現在iSGSインベストメントワークスの取締役 代表パートナーとして活躍する佐藤真希子氏は、自身の経験から、トップダウンの働き方改革と同時に、ボトムアップの働き方改革の重要性を説く。ボトムアップの働き方改革は「強い会社」につながるのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 手持ちのスマホで内線を！ 今こそ「会社電話」の再構築を本気で考える 手持ちのスマホで内線を！ 今こそ「会社電話」の再構築を本気で考える 2017/08/21 今やワークスタイル変革に取り組む企業は珍しくないが、その「変革」はデータ通信系の環境整備ばかりに目が行ってないだろうか。実は、「電話」に潜むワークスタイルのムダは多く、それが会社の生産性の足を引っ張っていることもよくある。コミュケーションのロスや通話コストに対して、今真剣に向き合えばリターンは大きいはずだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 生き残るのはどこだ？ 激化するコワーキング市場の未来予想図 生き残るのはどこだ？ 激化するコワーキング市場の未来予想図 2017/08/21 テクノロジーの進化により、どこにいても自由に仕事ができる働き方が注目されている。こうした自由な働き方を支えるのが、コワーキングスペースだ。その市場は年率23％で成長を続けているが、競争も激化している。今後も生き残りをかけて、シビアな経営視点が求められるだろう。WeWorkなどの台頭で激化するコワーキング市場の未来を占う。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 マイクロソフト自身の取り組みからわかった！働き方改革にITが果たすべき役割 2017/08/18 少子高齢化に伴う人材確保の困難、グローバル競争の激化などにより、生産性の向上が企業にとって急務となっている。「働き方改革は、当社にとってもまさに試行錯誤の連続だった」と語るのは、日本マイクロソフト 執行役員 常務 デジタルトランスフォーメーション事業本部長 伊藤 かつら 氏と、長年マイクロソフトの働き方改革を進め、企業のコンサルティングも手がけてきたマイクロソフトテクノロジーセンター エグゼクティブアドバイザーの小柳津 篤 氏だ。両氏に、働き方改革でITが果たすべき役割について話を聞いた。
記事 リーダーシップ パワーレンジャーは「最強のチームワーク」へのヒントだ パワーレンジャーは「最強のチームワーク」へのヒントだ 2017/08/18 特撮テレビドラマシリーズ「スーパー戦隊シリーズ」の米国版ローカライズ作品としてスタートした「パワーレンジャー」。映画版リブート作品が今夏、公開された。主人公たち5人組に関し、人種、性別構成のバランスに配慮したということで話題となった本作だが、企業社会における、リーダーシップ、ダイバーシティにも通じる組織論的テーマを内包した作品だ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 2017/08/16 今ほど「生産性」という言葉が注目を集めている時代はないだろう。生産性の向上は働き方改革の中核として位置づけられており、今年の年次経済財政報告（経済財政白書）でも主要なテーマとして取り上げられた。白書では、AI（人工知能）やクラウドといったテクノロジーが生産性にどう影響するのかについて分析を行っているが、非常に興味深い結果が得られている。日本企業はこれからどのようにテクノロジーと向き合えば、生産性を高めることができるのか、有益なヒントが散りばめられている。
記事 人材管理・育成・HRM 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 「業務の5割が奪われる」まで20年、雇用がすぐに変わらない4つの理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（89） 2017/08/10 前回は「マッキンゼー報告」をもとに労働市場の現状をグローバルな視点で概観した。これを受けて今回は、自動化による雇用への影響について、どのような時間軸でどの程度の影響が出ると予想されているか、世界46カ国を対象に2,000以上の職業を分析した同報告をさらに読み解いていこう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 現地直撃！米コワーキング「Runway」はなぜテック系企業に愛されるのか 2017/08/04 セキュリティゲートを通過し、エレベーターから降りると、真っ赤な扉が目の前に現れた。ここはアメリカ西海岸、サンフランシスコにあるテック系企業が集まるコワーキングスペース「Runway」の入り口だ。ツイッター本社と同じビルにあるこちらのコワーキングスペースは、競争が激化するなか、エッジの利いた特徴で世界のスタートアップを魅了し続けている。果たしてその成長の秘訣とは？ 他の追随を許さない強さの秘訣を、ディレクターのケイティー・ドハティ氏に単独インタビューで聞いた。
