記事 製造業界 新エネルギー車（NEV）中国市場、大手自動車メーカーが軒並み出遅れたカラクリ 新エネルギー車（NEV）中国市場、大手自動車メーカーが軒並み出遅れたカラクリ 2018/04/23 フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）のセルジオ・マルキオーネ最高経営責任者は2018年3月、中国の新エネルギー車市場を過小評価していたことについて反省の弁を述べた。FCAにかぎらず、世界の自動車メーカーは2018年4月現在、新エネ車市場参入を急いでいる。中国で新エネ車市場が盛り上がった3年前ではなく、なぜ「今」なのか。そのカラクリを探る。
記事 金融業界 なぜあらゆる産業がIT企業に“食われて”いるのか、「X-Tech」の正体 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（97） なぜあらゆる産業がIT企業に“食われて”いるのか、「X-Tech」の正体 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（97） 2018/04/20 IT企業は「情報の産業化」で誕生し、「情報の産業化」は「産業の情報化」に促されてきた。勃興したIT企業群は、当初こそ傍流意識に覆われていたが、発展過程で高い競争力を身に着け、今では逆に、あらゆる産業の中核領域へ切り込んでいる。今回は、その構図を「IT企業による一般産業の包摂」という概念で描いてみよう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ニコンもソニーも大注力、激化するインド耐久消費財市場のゆくえ ニコンもソニーも大注力、激化するインド耐久消費財市場のゆくえ 2018/04/18 インドは高額紙幣廃止と税制改革という二重のインパクトから回復し、将来の成長がますます有望視される。日用品産業、耐久消費財産業も例外ではなく、2018年は再び成長基調に乗っている。特に家電市場は、将来性を見込んで参入する日本勢など海外のブランドやそれを迎え撃つ国内ブランドの商品がしのぎを削っている。今回は、インド国民の生活ぶり、所得水準の今後を占う切り口として、家電や電子機器などの耐久消費財にフォーカスを当てる。
記事 製造業界 フジテックCIOに聞く自社アプリ開発戦略、コミュニティ参加に出張費まで出す理由 フジテックCIOに聞く自社アプリ開発戦略、コミュニティ参加に出張費まで出す理由 2018/04/18 競争力の源泉である生産管理システムは徹底して自社開発にこだわる一方、G Suiteの導入やモバイルアプリの独自開発など、クラウド・モバイルの活用を積極的に推進しているフジテック。前編に続き、クラウド、モバイルへの具体的な取り組み、IoT戦略、IT人材への投資の考え方などについてフジテック 常務執行役員 情報システム部長 友岡賢二 氏に聞いた。
記事 Web開発・アプリ開発 システム外注にナレッジ不足の壁、ゼロから始めるオフショア開発に特効薬はあるか システム外注にナレッジ不足の壁、ゼロから始めるオフショア開発に特効薬はあるか 2018/04/12 ITエンジニア不足は、企業のシステム開発の現場でもさまざまな形で顕在化している。「初めてのオフショア」も、その1つだ。これまでずっと社内でシステム開発してきた企業が、ITエンジニア不足により、アウトソースに頼らざるを得なくなり、オフショアを選択せざるを得なくなるケースだ。ここでは「初めてのオフショア」を成功させるために必要なこと、考えるべきことは何かを整理した。
記事 製造業界 フジテック 友岡 賢二 CIOに聞く、基幹システムの独自開発とクラウド戦略 フジテック 友岡 賢二 CIOに聞く、基幹システムの独自開発とクラウド戦略 2018/04/12 エレベーター、エスカレーターの専業メーカーであるフジテック。早くから海外に進出し、世界各地に営業拠点、生産拠点を設けている。直近でも、2022年北京冬季オリンピック・パラリンピック大会の競技会場に設置される世界最長のエレベーターを受注するなど、グローバルでのビジネスを加速している。同社のIT戦略を支える常務執行役員 情報システム部長 友岡賢二 氏に基幹システムへの取り組みやクラウド戦略を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 半導体メーカーの世界ランキング：サムスンが初のインテル超え、東芝はどうなるのか 半導体メーカーの世界ランキング：サムスンが初のインテル超え、東芝はどうなるのか 2018/04/10 これまで米国勢が牛耳ってきた半導体産業。ところが、汎用メモリを足がかりに韓国勢が台頭、ついにサムソン電子がインテルから首位の座を奪った。さらに、「量で勝負」の汎用メモリの市場は、新興国メーカーも虎視眈々と狙っている。先進国メーカーも「質で勝負」できる技術力を身につけなければ、総崩れとなるリスクがある。日本勢は東芝が経営危機に陥るなど、旗色がさえない状況だ。だが、経営再建を終えた「あの企業」が静かに反撃ののろしを上げている。
記事 Web開発・アプリ開発 いつまで経っても新規事業のWeb・アプリ開発が進まない、たった2つの理由 いつまで経っても新規事業のWeb・アプリ開発が進まない、たった2つの理由 2018/04/04 国内のIT人材の不足が叫ばれて久しいが、特にWebサービスやアプリ事業においては、単に全体の母数の減少だけではない問題がそこにはある。加えて、アウトソースに頼ろうとしても、意思伝達の齟齬によって開発のスピード感が欠けることも多い。新規事業の開発を支える土台は、国内から枯渇しかけているのだろうか。
記事 人件費削減・リストラ 人材不足でオフショア開発、なぜ失敗するのか どの国を選ぶべきなのか 人材不足でオフショア開発、なぜ失敗するのか どの国を選ぶべきなのか 2018/04/03 少子高齢化が進む日本では、あらゆる業界で人手不足が深刻化している。特にIT業界のエンジニア不足は、今後、ますます深刻になるだろう。優秀なエンジニアが少なければ、それだけ人的コストも高くなる。そこで注目されるのがオフショア開発だ。だが、オフショアだからこそのメリットを享受し、デメリットを避けるには開発先となる地域の慎重な選定が必要になる。オフショア開発に最適な地域はあるのだろうか？
記事 ロボティクス パナソニックが挑むサプライチェーン変革、ロボットで物流プラットフォーム構築へ パナソニックが挑むサプライチェーン変革、ロボットで物流プラットフォーム構築へ 2018/03/29 パナソニックは、RFIDとロボットを使ってサプライチェーンのプラットフォームを握ろうとしている。モノを製造して販売する過程を担うメーカー、倉庫、店舗、この３分野それぞれの現場ニーズに応えるソリューションを提供し、さらに横串でつなぐ。舞台はコンビニ、そしてスーパーマーケットである。パナソニックは実際にどんなことを考えているのか。どんな世界を目指しているのか。パナソニック スマートファクトリーソリューションズ取締役で、小売・物流システム ストラテジックビジネスユニット ビジネスユニット長の足立秀人氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 “爆買い”から3年 日本が知らない、中国人観光客の「ある変化」 “爆買い”から3年 日本が知らない、中国人観光客の「ある変化」 2018/03/22 中国で今、急激に「富裕層」や「プチ富裕層」、「中間層」と呼ばれる人々が出現しているのをご存じだろうか。日本語にも「富裕層」「中間層」といった言葉や位置づけはあるが、同じ言葉でも定義や中身は大きく異なる。中国に生まれた新しい階級はどのような人々なのか。また、消費意欲旺盛な彼らは日本に何を求めてやってくるのか。一口に「中国人」とはくくれない彼らの階層を知ることがビジネスチャンスにつながるだろう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 多発する「海外子会社におけるリスク」、日本企業はどう対応すればよいのか？ 多発する「海外子会社におけるリスク」、日本企業はどう対応すればよいのか？ 2018/03/15 近年、日本企業で「競争法・独禁法違反リスク」「海外子会社におけるリスク」という2つのリスクが大きな注目を集めている。なぜこうしたリスクが問題視されるのか？ そしてそのリスクを看過した場合、どのような被害が発生しうるのか？ 具体的な事例をもとに、デロイト トーマツ 企業リスク研究所 主席研究員の茂木寿氏がその対策方法を解説した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 データで見る対インド投資 「高速鉄道」「日本式ものづくり学校」のその先へ データで見る対インド投資 「高速鉄道」「日本式ものづくり学校」のその先へ 2018/03/13 日本の安倍晋三首相とインドのナレンドラ・モディ首相は、この数年間、両国関係を急速に強化してきた。両国それぞれの思惑と、関係強化によって得られるメリットとは何か。インドの高速鉄道計画、直接投資額の推移などから読み解いていく。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 白鶴、キッコーマン、三桜が語る、ノウハウを未来につなげる人財育成の方法 白鶴、キッコーマン、三桜が語る、ノウハウを未来につなげる人財育成の方法 2018/03/12 日本の製造業が持つコア技術と高品質な製品を生み出す力を維持し、次世代へつなげる「人財」を育成するには、どうすればよいのだろうか。老舗の日本酒メーカーである白鶴酒造、トマトジュースや豆乳などの販売を手掛けるキッコーマン飲料、自動車部品メーカーの三桜工業の3社が集まり、それぞれの取り組みを語った。モデレーターは日立製作所の上席研究員 梶浦敏範 氏が務めた。
記事 金融業界 日本も飲み込まれる？ 新興国からやって来た「かえる跳び型FinTech」の破壊力 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（96） 日本も飲み込まれる？ 新興国からやって来た「かえる跳び型FinTech」の破壊力 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（96） 2018/03/09 「情報化のグローバル化」は、新興国や途上国が新技術の導入で一気呵成に飛躍する「Leapfrogging（かえる跳び）」現象を生み出している。その一つがFinTechだ。金融界の枠を越えた市場参入の破壊力は日本にも押し寄せている。今回はモバイル決済にみられるLeapfroggingの奔流をインバウンド消費の現場から考えてみよう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グローバル化を成功に導く方法とは？ アシックス、ぺんてる、長瀬産業らが熱論 グローバル化を成功に導く方法とは？ アシックス、ぺんてる、長瀬産業らが熱論 2018/03/07 日本の製造業がグローバル化の波にさらされていることは周知のとおりだ。実際、企業の存続をかけて、海外進出を果たしてきた。しかし一方で、多くの企業が流行りの「グローバル化」という言葉に惑わされていないだろうか。アシックス、ぺんてる、長瀬産業、パナソニック ES社（モデレーター）の各担当者が「グローバル化の見直し:日本の可能性の道を切り拓く」をテーマに、熱い議論を交わした。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「次のシリコンバレー」はここだ！ ビル・ゲイツも巨額投資するスマートシティ計画 「次のシリコンバレー」はここだ！ ビル・ゲイツも巨額投資するスマートシティ計画 2018/03/05 アメリカのハイテク産業の中心地、と言えば誰もがシリコンバレーを思い浮かべるだろう。しかし土地の高騰に伴い、大企業は今次なる産業の中心地をシリコンバレーの外側に求めている。その中で注目を浴びているのがアリゾナ州のフェニックスだ。今や「シリコン・デザート」とも呼ばれるようになった同市では元マイクロソフトCEOのビル・ゲイツ氏も8,000万ドルを投資する計画を明らかにしている。
記事 ロボティクス 清掃ロボット「未来機械」は、どのように中東砂漠の太陽光発電パネルを綺麗にするのか 清掃ロボット「未来機械」は、どのように中東砂漠の太陽光発電パネルを綺麗にするのか 2018/02/28 香川県高松市に拠点を置く未来機械は、中東の砂漠に敷き詰められた太陽光発電パネルを清掃するロボットを開発しているベンチャー企業だ。雨が降らない乾燥地域に敷かれた太陽光パネルは定期的に清掃しないと砂塵に覆われて、発電効率が落ちる。そこを掃除するためのロボットだ。前回のロボットブームの2004年に起業して、いよいよ飛躍しようとしている未来機械の代表取締役社長三宅徹氏に、同社のこれまでの歩みと現在の取り組みについて伺った。
記事 製造業界 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 ニッポンの「製造業」は進化できたのか？ データから見る本当の姿 2018/02/28 トヨタがトランプ減税の恩恵を受けて利益予想を上方修正したり、ソニーが過去最高の営業利益を見込むなど、メーカー各社の業績が拡大している。一方で、日本企業が好調なのは、あくまで米国の景気拡大のおかげであり、ビジネスモデルは何も変わっていないとの指摘もある。日本メーカーは時代に合わせて変化することができたのか、マクロ的な視点から検証した。
記事 金融業界 香港が抱える「イノベーションのジレンマ」は日本も同じか？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（95） 香港が抱える「イノベーションのジレンマ」は日本も同じか？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（95） 2018/02/14 中国は「世界の工場」から「世界の市場」へと変貌する過程で、世界最先端のベンチャービジネス舞台に躍り出た。IT機器の製造ばかりでなく、シェアエコノミーなどITを活用した新サービスも次々と勃興している。FinTechもその一つだ。eコマースの決済から始まったアリペイ（支付宝）は、リアルな店舗や露店での少額決済にも幅広く活用されるようになった。ところが、国際金融センターの香港では、こうした新サービスの実装が中国本土ほどは進んでいないようだ。日本とも重なるこの状況について、前回に続き現地での聞き取り調査をもとにレポートしよう。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 日本企業がインド市場でデジタルマーケティングを成功させる「3つの心得」 日本企業がインド市場でデジタルマーケティングを成功させる「3つの心得」 2018/02/07 インドでは近年、デジタルメディアの成長が著しい。デジタルメディアを中心的な情報ソースにする人たちが急増しているのだ。インドでビジネスを成功させるなら、デジタルメディアの攻略はもはや必須だ。デジタルメディアを通じてインド市場との接点を探ろうとしている日本企業は、これまで以上に戦略に注意を払わなければいけない。インド市場でデジタルメディアをうまく使ってマーケティングを進める「3つの心得」を、エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。
記事 流通・小売業界 「デス・バイ・アマゾン」に反撃の狼煙、プライム会員から不満の声も 「デス・バイ・アマゾン」に反撃の狼煙、プライム会員から不満の声も 2018/02/05 小売データを独り占めし、クラウドで寡占的地位を築き、スマートスピーカーやAI（人工知能）で「家庭やオフィスの標準OS」の地位を狙うアマゾン。アパレルや金融、さらには医療分野まで参入が進み、世界制覇が目前のように思える。だが、そうした中にも落とし穴が見え始めている。さまざまな業種に入り込んだアマゾンの前に、いよいよ「本気」になった競合他社が立ちふさがる。さらには、アマゾン内部にも綻びが見え始めた。
記事 経営戦略 なぜ明暗？5兆円節税に沸くアップル、「波」を逃したアマゾン なぜ明暗？5兆円節税に沸くアップル、「波」を逃したアマゾン 2018/01/31 米トランプ政権は12月、最高法人税率を35%から21%へと大幅に引き下げるとともに、海外で税逃れ的に留保していた巨額の利益を米国に持ち帰る際の税率を、さらに低い15.5%にすることで、海外からのマネー回帰の津波を引き起こした。こうした中、アップルを筆頭に、フェイスブック、アマゾン、グーグル、ネットフリックス、マイクロソフトなどのITジャイアントの利益が急伸することが予想され、さらなる企業体質強化や巨大化が見込まれている。
記事 ロボティクス ロボット業界は今後どうなる？ 2017年の70社以上の事例などから読み解く ロボット業界は今後どうなる？ 2017年の70社以上の事例などから読み解く 2018/01/26 2018年も既に1ヶ月。ロボットイベント「第２回ロボデックス」も盛況に終わった。前回のこの連載で取り上げた「mujin」のブースは黒山の人だかり。年々深刻化する高齢化や人手不足、迅速な意思決定を行える中国市場の伸びなどを背景に、自律搬送台車等は本格普及期を迎えつつある。また、どうやら夏頃には50万円程度のアシストスーツの類が新たに数社から製品化されそうだ。ほかにもさまざまな領域で自動化が今年も進むだろう。ここでいったん2017年を振り返るとともに、2018年を展望しておきたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ アマゾン、Uberが狙う「インド13億人の食」、日本企業に勝機はあるか？ 2018/01/22 今や2.3兆ドルの経済規模（IMF調べ）を誇り、今後数十年は引き続き世界でも有数の成長が見込まれるインド。中でも、13億の巨大人口を支える飲食産業はインド経済を牽引する主要産業であり、国内生産力を向上させる「メーク・イン・インディア」政策の主要分野の1つと見られている。インドの飲食産業は経済発展、雇用創出、外資導入にどう貢献しているのか。そして、日本はインドの「食」にどのように向き合っていけばよいか。エクシール・エフ・エー・コンサルティングが解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 香港は「凋落」したのか？ 現地調査で見えた役割の変化 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（94） 2018/01/17 香港は、世界の金融センターとしてアジアを代表する有力都市だ。近年は、１位のロンドン、2位のニューヨークに続く世界3位の座をシンガポールと競り合っている。だが、中国返還から20年が経過した現在は、中国本土と世界をつなぐ国際経済都市としての機能と役割に変化が起きているようだ。現地を訪問してその実情を探った。
記事 ロボティクス 産業用ロボットソフトウェア企業「MUJIN」、なぜ急成長できているのか？ 産業用ロボットソフトウェア企業「MUJIN」、なぜ急成長できているのか？ 2018/01/16 「2017国際ロボット展」の産業用ロボットゾーンで、社員数45名にもかかわらず大企業並みの52小間の大ブースを構え、FA（ファクトリーオートメーション）と物流ロボットのソリューションを15セル、計20台も出展していた創業6年のベンチャー企業がある。産業用ロボットのコントローラーを提供しているソフトウェア会社のMUJINだ。同社のコントローラーを使うと、ロボットを従来よりも高度に、かつ容易に動かせるようになる。指数関数的に成長しはじめており、今後さらなる飛躍が予想されるMUJINの現在と今後について、ここでレポートしておきたい。同社の技術を追うことで、ロボットが今後どんなことができるようになるのか、どのように世界を変えていくのか、その一端が垣間見えるからだ。
記事 ロボティクス 飲食業界ロボット最前線、ロボットアームや人工知能で人手不足は解消するか 飲食業界ロボット最前線、ロボットアームや人工知能で人手不足は解消するか 2018/01/12 2年に一度の国内最大のロボット展示会「国際ロボット展」の開催もあり、2017年末に国内勢が数多くのロボットをリリース。その数は70機種にも及んだ。今回は、このロボット新製品の中で、飲食業向けのものをピックアップした。労働者不足により、省人化が強く求められるこの業界。完全無人化やAI連携を模索し、人の仕事を置き換えようとしている事例が現れ始めている。
記事 製造業界 鉄道車両メーカーの世界ランキング：欧州2大企業が統合の衝撃、中国CRRCが台風の目 鉄道車両メーカーの世界ランキング：欧州2大企業が統合の衝撃、中国CRRCが台風の目 2018/01/11 2017年9月、世界の鉄道関係者に衝撃が走った。独シーメンスと仏アルストムという、欧州の鉄道車両業界の両雄が経営統合を決めたからだ。その背景としては2015年、中国中車（CRRC）という鉄道車両業界の“マンモス”が現れたことが大きい。経営規模で中国中車に大きく水を空けられた欧州両雄は、対抗するために手を結ぶことにしたわけだ。急成長する新興国市場を主戦場に、技術力を武器にする日米欧メーカーと、低価格をセールスポイントにする新興国メーカーが激突する構図は今後、ますます鮮明になるだろう。日立製作所を筆頭とする日本勢も、かつては世界を席巻した技術力を引っさげて参戦する。
記事 経営戦略 2018年は中国が米ITを本気で打ち負かす存在になる、これだけの理由 2018年は中国が米ITを本気で打ち負かす存在になる、これだけの理由 2018/01/04 トランプ米政権は2017年12月、台頭する中国を潜在的な経済的脅威と規定する安保戦略を公表した。それと前後して、米グーグル親会社のエリック・シュミット会長も「旧ソ連の崩壊後、他を寄せ付けなかった米国のテクノロジー分野での優位は終わった」と指摘するなど、中国IT脅威論が米国で急速に高まってきている。アップルやグーグル、アマゾン、フェイスブックといった名だたる米ITビッグがなぜ中国ITに勝てないと危機感を抱くのか。そして今後ITを舞台とした米中競争はどのような様相を見せるのか、さまざまなデータを元に探っていく。
