イベント・セミナー 東京都 2026/03/13 東京都 2026/03/13 ディスラプターが破壊する既存ビジネス2030 ディスラプターが破壊する既存ビジネス2030 会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可） 【講師】 ICTソリューション・コンサルティング 代表取締役社長／クリエーター 冨永 孝（とみなが たかし） 氏 【重点講義内容】 2017年から、GAFAMという言葉がない時代、私はBIG5のもたらすビジネス大変革を予測しておりました2026年の今、そのインパクト以上の大激震が起こりつつあることをお話ししたいと思います。GAFAMは、ものの経済の一部を情報空間（バーチャル空間）に代替し、B2C領域に劇的な革命をもたらしました。しかし、今回の大激震は、その比ではありません。ただし、そのインパクトは、あらゆる角度から、急速に、足音を立てず、静かに迫ってきています。 今回の講義では、忍び寄るディスラプターの姿を知ることにより、皆様の業界の未来を考えていきたいと思います。デスラプターというと 皆さんは、どのような企業が頭に浮かびますか？ -イーロンマスクのテスラ、スペースX -NVIDEA、オープンAI、パランティアといったAI、テクノロジー企業 もちろん、これらに企業も取り上げますが、ディスラプターはそれだけにとどまりません。 -従来国防産業を破壊するAnduriil inutries -検索エンジン破壊を目指すPerplexity -データベース管理の仕組みを破壊するDatabricks -国際決済の手続き簡素化によるコストを劇的に下げるAirwallex -汎用ロボットによる物流、製造分野の人不足解消を解決するApptronik -ドローンによる自律配送ネットワークのZipline -デザインクリエイティブ業界の破壊者のCanva 彼らは、AIをはじめとするテクノロジーを梃子に次々と業界の定石を破壊しています。 -業界作法の拒否と再設計（業界という概念はなく、顧客の課題解決） -圧倒的なコスト低減（中間業者の排除） -個々の顧客への密着（LTVと顧客カスタマイズ） -高速アルゴリズム検証経営（失敗こそインテリジェンス） -人的資産の再定義（優秀な人間の再定義） これらの単なる紹介でなく、 -その背景と産業革命としての意味合い -何が、従来のビッグビジネスと違うのか -このインパクトをどう捉えるべきなのか -サバイバルのために を皆様と一緒に考えていきます。TOYOTAであっても、NTTであっても、三井、三菱、住友であってもこの波からは逃れることは難しいと思います。 １．今までの常識は、非常識の時代へ -トランプが加速させたAI産業革命 -ディスラプター企業群とは -何が非常識なのか -今までの常識が非常識に ２．各業界を破壊するインパクトと残り時間 -国防産業で起こっていること -金融業界で起こっていること -製造業で起こっていること ３．何が違うのか -ディスラプターの頭の中を考える（イーロンマスク等） -ディスラプターとどう戦うか ４．サバイバルにむけて -2030年に生き残るためには ５．質疑応答／名刺交換
イベント・セミナー 東京都 2026/03/18 東京都 2026/03/18 組織内変革を実現するマネジメントの基本と実践 組織内変革を実現するマネジメントの基本と実践 会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信（２週間、何度でもご視聴可） 【講師】 経営技法 代表取締役社長 鈴木 俊介（すずき しゅんすけ） 氏 【重点講義内容】 急速に変化するビジネス環境において、私たちは日々、様々な背景を持つ人々と協働し、さまざまな意見や価値観の交差する中で、自らの提案やアイデアを通す必要に迫られます。しかし、なぜか良いアイデアを提案してもしばしば理解されず、受け入れられないことがあります。一体なぜでしょうか？新しい試みを組織内で実行に移すには、複数の障壁を乗り越え、異なる意見や価値観を持つ関係者を一つにまとめる必要があります。 このセミナーでは、組織論、心理学、コミュニケーション論、政治経済学など様々な視点を踏まえ、人々の行動や態度の変容を促すコミュニケーションの技術、共感を生み出すストーリーテリング、信頼関係の構築に至るまで、組織内での変革を実現するための、ありそうでなかった「マネジメント論」を解説します。 組織内での提案のみに限らず、BtoB営業での交渉、または日常の人間関係の構築に至るまで、幅広いシチュエーションでの対人スキルの向上に役立つでしょう。 １．知識編～人を動かす前に人を知る （１）新しい意見、提案、現実はなぜ受け入れられないか？社会科学上の現実 （a）固定観念の構成要因とは？ （b）信念とは？世界観と価値観の違い （c）世界観とは？伝えても伝えても理解できないのはなぜ？ （d）異論を受容する3段階 （e）6理論～6人にひとりの法則、6ヶ月の法則 （２）心理学の王道「応用行動分析」～働きかけで言動が変容していくメカニズム （３）自分とは異なる多様な人間を理解し、言動を予測するためのフレームワーク （a）気質分類・分析集～相手を知る、異なる人間を正しく理解するための様々な観点とフレームワーク （b）心理ドライバー～理性をこえて本能をくすぐる、思わず腰を上げさせるポイント ２．作戦立案と実践～どう働きかけるか？ （１）目的と状況把握～何を伝えるべきか？誰がどこまで納得しているか？ （２）望ましい世界観をつくる、広げる手順 （３）ストーリーで語る重要性 （４）組織論と人間論で説得する順番を考える～味方のつくりかた増やし方 （５）ラポールを築く～話が受け入れられる信頼関係の前提 （６）納得度が高い論理構成の考え方 （７）個別のコミュニケーション戦略～相手に合わせた最適な方法の選びかた ３．番外編～理想の提案文書とは？ コンサルという社外の立場として心がけている、目指しているもの ※講演前、もしくは終了後に講師との名刺交換を予定。本セミナーではご都合に合わせて参加形式をお選びいただけますが、実践的な効果を 最大限に活用するために、ぜひ会場でのご参加をお勧めします。
記事 最新ニュース ＮＹ外為市場＝ドル、対ユーロ・円で上昇維持 ＦＲＢが利下げ再開時期示さず ＮＹ外為市場＝ドル、対ユーロ・円で上昇維持 ＦＲＢが利下げ再開時期示さず 2026/01/29 出典：ロイター
記事 最新ニュース 演技の世界観、二人三脚で高める＝フィギュア坂本選手のメーク指導―コーセー・石井さん 演技の世界観、二人三脚で高める＝フィギュア坂本選手のメーク指導―コーセー・石井さん 2026/01/29 出典：時事通信社
記事 流通・小売業界 ツルハは経営統合を選んだが…王者候補クスリのアオキは「イオンと距離を取った」理由 ツルハは経営統合を選んだが…王者候補クスリのアオキは「イオンと距離を取った」理由 2026/01/29 2025年末、イオングループ傘下でドラッグストア業界1位のウエルシアと、2位のツルハが経営統合し、超巨大チェーン「新生・ツルハ」が誕生した。一方で、同じイオンと長年にわたり資本提携を続けてきたクスリのアオキは、あえて距離を取るという選択をした。業界再編はもはや「統合が進む」段階を越え、どのビジネスモデルが最後まで生き残るのかが問われる“決勝局面”に入りつつある。本記事では、クスリのアオキの判断を手がかりに、ドラッグストア業界で天下を取る企業の条件を読み解く。
記事 セキュリティ総論 【開始目前】経済産業省「セキュリティ対策評価制度」にどう対応？ 200社超実践の対策 【開始目前】経済産業省「セキュリティ対策評価制度」にどう対応？ 200社超実践の対策 2026/01/29 サイバー攻撃の深刻化により、サプライチェーン全体のセキュリティ対策が喫緊の課題となっている。だが過去導入したソリューションなどをそのまま運用し、“鮮度の落ちた”セキュリティ対策となっている企業が多い。まさに「部分最適の罠」にはまっている企業が多数いる状況だ。こうした中、2026年10月に経済産業省による新たなセキュリティ対策評価制度が開始予定。企業が取るべきセキュリティ対策とは何か。既に200社が実践したプログラムとともに解説する。
記事 IT運用管理全般 AI時代のシステム障害に「数時間」は許されない。現場を救う、5分で完了するトラブルシューティング AI時代のシステム障害に「数時間」は許されない。現場を救う、5分で完了するトラブルシューティング 2026/01/29 マルチクラウド化やコンテナ技術の普及により、企業のITシステムの複雑性は増す一方だ。ひとたび障害が発生すれば、顧客体験や売上に直結するリスクも高まっている。そこで求められるのが、現状把握と原因特定を素早く回す「オブザーバビリティ（可観測性）」のアプローチだ。オブザーバビリティに基づく運用・監視手法を実現すれば、システム上で障害や問題が発生した際、従来は数時間かかっていた確認作業をわずか「5分」で終わらせることも可能になる。実践のための具体的な手法を解説する。
記事 CRM・SFA・コールセンター 製造業に求められる「顧客中心」の考え方、変革に必要なCRM徹底活用ガイドとは 製造業に求められる「顧客中心」の考え方、変革に必要なCRM徹底活用ガイドとは 2026/01/29 これまで日本の製造業は、品質重視・コスト削減・納期遵守といった強みを武器に世界の競争を勝ち抜いてきた。しかし、グローバル化の進展と市場の多様化により、従来の大量生産、効率化重視モデルでは対応できない場面も増えている。ここでは、こうした課題解決に不可欠な「顧客中心」の視点と、それを実現する「CRM（顧客関係管理）」の活用について解説する。
記事 コンプライアンス総論 Excel手作業はもう限界…「ROI 830％」の新常識、監査業務“崩壊”を救う実践ガイド Excel手作業はもう限界…「ROI 830％」の新常識、監査業務“崩壊”を救う実践ガイド 2026/01/29 監査業務のデジタル化が叫ばれる中、多くの組織が根本的な課題に直面している。人材不足が深刻化する一方で、監査要求は増大。本来注力すべき分析業務といった監査の本質的な業務に集中しにくい現実がある。しかし、830％のROI実現も可能な方法がある。手動管理が招く非効率性によって組織全体のリスク管理能力を脅かしている現実をどう乗り越えるべきか、解説する。
記事 ロボティクス 310万円の家庭用ロボ「NEO」の知られざる正体、購入者の「プライベート丸裸」の衝撃 310万円の家庭用ロボ「NEO」の知られざる正体、購入者の「プライベート丸裸」の衝撃 2026/01/29 ついに来たか、という感じだ。ロボティクスのスタートアップ1X Technologiesが家事を丸ごと引き受けるロボットを市場に投入してきた。それが約310万円の家庭用ヒューマノイド「NEO（ネオ）」だ。すでに予約受付を開始しており、出荷はまず米国内で2026年に、日本を含めた他国は2027年以降になる予定だ。見る限り完璧なロボットなのだが、現実はそう甘くない。購入者は、生活上のプライバシーを明けわたす覚悟が必要かもしれないからだ。そこで本稿ではNEOの実像に迫り、ヒューマノイドが持つ可能性を探る。
記事 AI・生成AI どれが1番使える？ChatGPT・Gemini・Manus・Genspark「スライド作成AI」9種を徹底比較 どれが1番使える？ChatGPT・Gemini・Manus・Genspark「スライド作成AI」9種を徹底比較 2026/01/29 2 多くのビジネスパーソンにとって、避けて通れないプレゼン用資料の作成。これまでは、PowerPointなどを活用して手作業で作成していたスライドだが、現在はAIで自動作成するのが当たり前になってきた。しかし、市場にはさまざまな生成AIツールがある中で、何をどう使うのが正解か判然としない。そこで2025年12月時点で代表的な生成AIツールを使い、実際にプレゼン用スライドを作成して比較してみた。「本当に使える」ツールは一体どれか、スライド作成上達のコツとともに解説する。
記事 株式・債券・金利・資金調達 生活負担は減らず…？ 消費税減税がもたらす“ある影響”──負の連鎖のカラクリとは 生活負担は減らず…？ 消費税減税がもたらす“ある影響”──負の連鎖のカラクリとは 2026/01/29 1月19日に消費税減税の可能性が急浮上した。高市首相は「食品を2年間は消費税の対象としない」ことについて検討を加速すると明言。これで主要政党がすべて消費税減税に傾いたことになり、昨秋の自民党総裁選後、これまで高市首相の口から語られることの少なかった消費税減税がにわかに現実味を帯びている。これが実現した場合、金融市場にどう影響するだろうか。
記事 リーダーシップ 「会社で評価されません…」仕事ができる人はどう答える？「メタ認知力」クイズに挑戦 「会社で評価されません…」仕事ができる人はどう答える？「メタ認知力」クイズに挑戦 2026/01/29 2 職場で「この人は頭が切れる」「仕事ができる人」と目される人たちは、共通する「考え方」を持っています。『頭のいい人になる 具体・抽象ドリル』を上梓した権藤悠氏は、その考え方の1つに「メタ認知力」があると語ります。仕事ができる人ほど持っている、自分を客観的にとらえる力──ここでは「メタ認知力」を鍛えられる問題を用意しました。あなたはこの問題にどう答えますか？
イベント・セミナー オンライン 2026/01/27-02/26 オンライン 2026/01/27-02/26 【見逃し配信】ゼロトラスト時代のサイバーセキュリティ対策 2026 冬 REPLAY 【見逃し配信】ゼロトラスト時代のサイバーセキュリティ対策 2026 冬 REPLAY ポストコロナ時代に突入し、世界経済の混乱や長引くインフレの中、企業は生き残りをかけてDXを推進しています。それと同時に、社外から社内のシステムにアクセスすることや、工場外から製造装置に直接アクセスするような機会も増えています。DXの進展やテレワークの普及などによりビジネスのクラウド化がさらに進んだ結果、従来型の「境界型モデル」ではネットワークセキュリティの維持が困難となり、「すべてのトラフィックを疑わしいものとみなす」ゼロトラストセキュリティへの注目が高まっています。境界なきセキュリティが求められる時代にデジタルトラストを確立するにはどうすればよいのでしょうか？当WebセミナーではDXに取り組みながら、企業がゼロトラストセキュリティについて進めるべき方向性を模索し、ゼロトラストセキュリティに関するさまざま情報を提供してまいります。
