毎日新聞は、関係会社「毎日開発センター」が運営していた会員組織「毎日フレンド」の昨年10月時点の会員情報、約6万5000人分が、次世代ファイル共有ソフト「Share」にて流出したと発表した。

　流出した情報は、毎日フレンドの会員6万5690人の氏名、住所、電話番号、生年月日、趣味といった個人情報のほか、毎日新聞東京本社管内の約2200件の店名、住所、電話番号といった販売店データも含まれているという。

　同社内調査によると、毎日開発センターの男性社員（26）が、自宅のPCで作業するためにデータを持ち帰り、そのデータがファイル交換ソフトを通じて流出したことが原因であるという。その際、PC内よりウイルスによる感染が確認された。

　ShareはWinnyと同じP2Pという仕組みを使ったファイル共有ソフトウェアで、Winnyよりも1次情報源が特定しにくいなどの特徴を持つ。ファイルの配布自体がP2P上で行われるなど高い匿名性を「ウリ」にしている。

　同社では今春より内規でファイル交換ソフトの利用を禁止することを決めたばかりだった。今後改めて再発防止策に取り組んでいくとのこと。

　被害者向け専用問い合わせ専用番号　0120-312-196