- 2025/06/18 掲載
Z世代はもう「人」に相談しない──9,650億円市場に膨らむ「AI精神医療」の“光と影”
連載：米国の動向から読み解くビジネス羅針盤
現代社会では、多くの人々が孤独やストレスに直面している。一方で、心理療法士やカウンセラー、精神科医といった専門人材の不足により、必要な支援を十分に受けられないケースが少なくない。加えて、治療費の高さも精神医療へのアクセスを妨げる要因となっている。こうした中、若年層を中心に、人工知能（AI）を相談相手として利用する動きが広がっているという。一体何が起こっているのか、実態をまとめた。
米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、金融・マクロ経済・エネルギー・企業分析などの記事執筆と翻訳が得意分野。国際政治をはじめ、子育て・教育・司法・犯罪など社会の分析も幅広く提供する。「時代の流れを一歩先取りする分析」を心掛ける。
米国成人の23％に精神的問題、しかし半数は“治療なし”
米調査会社ビジネスリサーチ・カンパニーの推計によれば、世界のAI精神医療市場は2025年に20億ドル（約2,880億円）を突破し、年平均成長率34.9％で拡大を続け、2029年には67億ドル（約9,650億円）近くに達する見通しだ。この急成長の背景には、各国に共通する深刻な課題──すなわち、心理療法士や精神科医などといった行動保健専門職の不足──がある。
（出典：The Business Research Companyより編集部作成）
米保健医療労働局が2024年11月に発表した研究によれば、2023年地点で米国の成人約5900万人、すなわち全体の23％が何らかの精神的問題を抱えていたが、そのうち半数近くの46％が適切な治療を受けられていない状況にあった。
その主な理由は、（1）専門人材の不足、（2）高額な治療費、（3）医療保険でカバーされない治療領域の多さ、さらに（4）地方部における人材偏在が挙げられる。
こうした複雑な課題を抱える精神医療の現場において、Z世代を中心とした若年層の間では、AIとの対話によって心理的サポートを得ようとする動きが広がっている。
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