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- 2013/02/20 掲載
Java7は本当に削除すべきなのか?脆弱性報道によって誤解が横行した問題を考える
フリーランスライター、エディター。アスキーの書籍編集から、オライリー・ジャパンを経て、翻訳や執筆、取材などを紙、Webを問わずこなす。IT系が多いが、たまに自動車関連の媒体で執筆することもある。インターネット(とは言わなかったが)はUUCPのころから使っている。
「Java 7を無効にせよ」との報道
この部分をもって、国内外の一部のIT系メディアや報道機関が、あたかも米国国土安全省(DHS)の下部組織であるUS-CERTが「修正は完璧でないのでJavaを無効にせよ」と発表したかのような記事を掲載している。あるいは、そのように記事をとらえた人が少なくなかった。
では、なぜ、US-CERTがJava無効化を発表したかのような誤解が生まれたのだろうか。これを理解するには、今回のJavaアップデートが公開された経緯を最低でも半年は遡って知る必要がある。
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