• 会員限定
  • 2013/02/20 掲載

Java7は本当に削除すべきなのか?脆弱性報道によって誤解が横行した問題を考える

  • icon-mail
  • icon-print
  • icon-hatena
  • icon-line
  • icon-close-snsbtns
記事をお気に入りリストに登録することができます。
Java 7の脆弱性に対するパッチ情報が物議をかもしている。オラクルの提供した修正パッチについて、一部の国内外のメディアが、「(米国国土安全省:DHSの下部組織であるUS-CERTが)修正が完全ではないのでJavaを使うな、とアナウンスした」かのような報道を行ったからだ。しかし、背景や原文を読めば、この報道の表現が必ずしも適切ではないことがわかる。もし誤解していたならば、情報セキュリティに関する報道の読み方を考えたほうがいいかもしれない。

「Java 7を無効にせよ」との報道

 1月10日(米国時間)にJava7のアップデート情報とともに、Javaに関する脆弱性情報がUS-CERTによって公開された。この脆弱性は、Javaのサンドボックスが回避され、任意のコード実行を許してしまうというもので、実際に攻撃コードが公開されており、攻撃も確認されていた。そして、US-CERTの発表には「必要なければJavaを無効する方法もある」という趣旨の一文も加えられていた。

 この部分をもって、国内外の一部のIT系メディアや報道機関が、あたかも米国国土安全省(DHS)の下部組織であるUS-CERTが「修正は完璧でないのでJavaを無効にせよ」と発表したかのような記事を掲載している。あるいは、そのように記事をとらえた人が少なくなかった。

 では、なぜ、US-CERTがJava無効化を発表したかのような誤解が生まれたのだろうか。これを理解するには、今回のJavaアップデートが公開された経緯を最低でも半年は遡って知る必要がある。

この続きは会員限定(完全無料)です

ここから先は「ビジネス+IT」会員に登録された方のみ、ご覧いただけます。

今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。

すべて無料!ビジネスやITに役立つメリット満載!

  • ここでしか見られない

    1万本超のオリジナル記事が無料で閲覧可能

  • 多角的にニュース理解

    各界の専門家がコメンテーターとして活躍中!

  • スグ役立つ会員特典

    資料、デモ動画などを無料で閲覧可能!セミナーにご招待

  • レコメンド機能

    ​あなたに合わせた記事表示!メールマガジンで新着通知

関連タグ タグをフォローすると最新情報が表示されます

関連コンテンツ

あなたの投稿

    PR

    PR

    PR

処理に失敗しました

人気のタグ

投稿したコメントを
削除しますか?

あなたの投稿コメント編集

機能制限のお知らせ

現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。

そのため、この機能はご利用いただけません。
詳しくはこちらにお問い合わせください。

通報

このコメントについて、
問題の詳細をお知らせください。

ビジネス+ITルール違反についてはこちらをご覧ください。

通報

報告が完了しました

コメントを投稿することにより自身の基本情報
本メディアサイトに公開されます

必要な会員情報が不足しています。

必要な会員情報をすべてご登録いただくまでは、以下のサービスがご利用いただけません。

  • 記事閲覧数の制限なし

  • [お気に入り]ボタンでの記事取り置き

  • タグフォロー

  • おすすめコンテンツの表示

詳細情報を入力して
会員限定機能を使いこなしましょう!

詳細はこちら 詳細情報の入力へ進む
報告が完了しました

」さんのブロックを解除しますか?

ブロックを解除するとお互いにフォローすることができるようになります。

ブロック

さんはあなたをフォローしたりあなたのコメントにいいねできなくなります。また、さんからの通知は表示されなくなります。

さんをブロックしますか?

ブロック

ブロックが完了しました

ブロック解除

ブロック解除が完了しました

機能制限のお知らせ

現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。

そのため、この機能はご利用いただけません。
詳しくはこちらにお問い合わせください。

ユーザーをフォローすることにより自身の基本情報
お相手に公開されます