記事 製造業IT ホンダが「レベル3」自動運転車発売、“サイバー攻撃対策”は大丈夫? 2021/03/29 2021年3月、ホンダが世界初となるレベル3自動運転車の型式指定を受けた「レジェンド」の市販を開始した。道路交通法も整備され、型式指定を受けた車両なら、走行中のナビ操作やテレビ視聴が即違反とはならなくなった。いよいよ自動運転車両が普通に公道を走る時代に入ったわけだが、自動運転の制御技術の信頼性に加えて、サイバーセキュリティの課題や現状を振り返ってみたい。
記事 メタバース/VR/AR/MR/SR/xR KDDIが語る「5G時代のXR」、コロナ禍で「リッチな体験」をどう届けるのか? 2021/03/19 2020年に本格始動した第5世代移動通信(以下、5G)サービスだが、コロナ禍の影響もあり、期待されていた大型イベントでの活用が難しい状況が続く。一方で、個人ユースに目を向けて、ARやMRといったXR技術と組み合わせてリッチな体験を提供しようとする試みも進んでいる。KDDIの取り組みについて、KDDI 5G・xRサービス企画開発部 上月勝博氏が語った。
記事 IT投資・インフラ戦略 デジタル市場とは?経産省資料からひも解く、CPS社会への道筋 2021/03/15 経済産業省は2021年1月、「デジタル市場に関するディスカッションペーパー ~産業構造の転換による社会的問題の解決と経済成長に向けて~」を取りまとめ発表しました。以前コラムで取り上げた「DXレポート2」では、DX推進に向けた中長期的対応としてデジタル社会基盤(デジタルプラットフォーム)の必要性について述べられていましたが、本ディスカッションペーパーはこの具体像を提言したものと考えられます。本記事ではディスカッションペーパーの内容をまとめ、今後重要になる概念「デジタル市場」について理解を深めていきます。
記事 リーダーシップ ダイソンはなぜ革新的? ジェームズ・ダイソンを動かす圧倒的エネルギーの“正体” 2021/03/10 サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のスタイリッシュなデザイン家電で支持を集めているイギリスのダイソン社。いずれも技術的に「熟している」と言われていた市場で、同社はデザイン性と技術を武器に高価格で参入し、現在の地位を確立しています。同社の始まりは、創業者のジェームズ・ダイソン氏が数年に亘って抱えていた「不満」でした。「アイデアを持つことはほんの始まりに過ぎない」と語り、あのサイクロン掃除機を生み出すまでに5127回もの試作を繰り返した同氏の歩みから、イノベーションを起こすための「失敗の活かし方」を学びたいと思います。
記事 競争力強化 フードトラック(移動販売車)は本当に救世主? 外食大手も参入、専門家はどう見たか 2021/03/04 コロナ禍に見舞われた2020年、売上減に苦しんだ外食産業でもデリバリー(宅配)の市場規模は前年比1.4倍に拡大していた。今、デリバリーの次の成長業態と目されるのが、フードトラック(移動販売車)である。東京都での許可件数は6年間で1.4倍伸び、大手外食企業も参入している。エヌピーディー・ジャパンのフードサービスシニアアナリストの東 さやか氏は、「大手外食チェーンにとっては固定費を削減できるが売上の確保が課題」と指摘する。フードトラックは、コロナ禍に苦しむ外食業の救世主になれるだろうか。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 静かにアツい「自動運転シャトル」とは? トヨタも無印も注力する理由 2021/02/26 トヨタ自動車が2020年12月、自動運転シャトル「e-Palette」の運行管理システムを発表した。同月には茨城県で、一足先に登場したフランスのナビヤが開発する「アルマ」がバスとして走り始めた。今、こうした自動運転シャトルが静かに盛り上がっている。その誕生の経緯、技術面の特徴、現在の動向、今後の展望について紹介しよう。
記事 メタバース/VR/AR/MR/SR/xR MR(Mixed Reality)市場は今後どうなる? マイクロソフトが示す6つの普及シナリオ 2021/02/23 「Mixed Reality」は複合現実と訳され、まさに目の前で見えている世界にデジタルの表現を重ね合わせて表示する技術だ。物理世界とデジタル空間を融合する技術として他にもAR(Augmented Reality:拡張現実)、VR(Virtual Realty:仮想現実)があるが、MRは特にビジネス応用への高い可能性が期待されている技術だ。実際、トヨタ自動車など現場への導入も始まっている。本稿では、MRを実現するデバイス「HoloLens」をもってMR領域を牽引してきたマイクロソフトが今見据えている市場についてまとめる。
記事 製造業IT 「新基建」とは何か?アフターコロナに向けた中国の動きを解説 2021/02/22 新型コロナの影響により約2か月半遅れの2020年5月に開催された中国の全国人民代表大会(全人代)において、コロナ禍でダメージを受けた中国経済の復活のけん引役として「新型基礎設施建設(新基建)」という新たなインフラ建設を進める方針が示されました。今回は、「新基建」の発表から約半年が経ち、共産党結成100周年、第14次5か年計画の開始年でもある2021年を迎えた中国の動きを取り上げます。
記事 ロボティクス・ドローン 激動期の協働ロボット(コボット)市場、2021~28年の予測で「明るい兆し」のワケ 2021/02/18 安全柵の中でのみ作業をする産業ロボットとは異なり、柵のない環境で人の間に入って作業を行えるとして、協働ロボット(Collaborative Robot、コボット=Cobot)は注目を集めてきました。米国調査会社Interact Analysis社は協働ロボット市場に関する最新のレポート「協働ロボット市場:第3版」で、2019年に出した成長予測を下方修正しました。下方修正の主な要因は、言うまでもなくCOVID-19の世界的な感染拡大ですが、製造現場での小型多関節ロボットやスカラロボットとの競争、非製造業界における協働ロボット導入台数の伸び悩みなど、他の要因も挙げられます。Interact Analysis社のレポートを基に協働ロボット市場の2028年までの見通しを紹介します。
記事 製造業IT 新交通インフラ「空飛ぶクルマ」をPwCがわかりやすく解説、市場規模2.5兆円のゆくえ 2021/02/17 交通渋滞を解消する機動的なインフラとして、「空飛ぶクルマ」の産業形成への期待が高まっている。すでにトヨタをはじめとする大手自動車メーカーやVCが投資を進めており、新規業種からの参入も含めて、機体の試作も進んでいる。国内外でコンセプトモデルが発表され、日本では政府が2023年の事業化と30年代の本格的な普及に向けたロードマップを提示している。今後、国内企業・自治体・官公庁などが、社会実装を前提に、空飛ぶクルマをうまくテイクオフさせるには一体どうすればよいのか。PwCの専門アナリストらに話を聞いた。
記事 製造業IT 食品機械のパイオニアがいま中国に目を向ける理由、コロナ下の生存戦略とは 2021/02/12 清本鐵工は、旭化成の企業城下町として有名な宮崎県・延岡市に位置し、地場のミニ重工会社として名を馳せる企業だ。橋梁や発電などのインフラから、船舶などの大型部品、食品機械など、唯一無二の製品をつくり、複合的・多角的な事業で社会に貢献している。「グッドカンパニー大賞」(中小企業研究センター選出)の優秀企業賞も受賞している同社は今後どのような戦略を立てているのか、代表取締役社長 清本邦夫氏に話を聞いた。コロナウイルスの影響も小さくない中、宮崎の地から始めるDX(デジタルトランスフォーメーション)とは。
記事 製造業IT ヤマハ発動機のDXを担当者が語る。ツール選定で見ている8つのポイントとは? 2021/02/05 日本の経済を支えるものづくりの現場において、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が日々叫ばれている。オートバイやマリン製品の製造販売で知られるヤマハ発動機でも2018年にデジタル戦略部を新設し、データやAI、IoTの活用に積極的に取り組んできた。国内製造業の中でもその取り組みは高く評価され、2020年には「DX銘柄」にも選定されている。同社のDXの旗手であるフェローの平野 浩介氏、IT本部デジタル戦略部 主査の大西 圭一氏が登壇し、DX戦略の方針を明かした。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 移動する必要がない時代、MaaSの可能性は信じられるのか? 2021/02/05 ICTを活用し、電車、タクシー、バスなどのマイカー以外の公共交通機関による移動をシームレスにつなぐ概念が「Mobility as a Service(MaaS)」だ。技術革新により注目されている分野だが、新型コロナウイルス感染拡大による移動手段の制限など、現在、大きな影響を受けている領域でもある。「MaaSの可能性」をテーマに、衆議院議員の鈴木 馨祐(けいすけ)氏がファシリテータとなって、東急 交通インフラ事業部 MaaS担当課長の森田創氏、NearMe 代表取締役社長の髙原幸一郎氏が意見を交換した。
記事 イノベーション 迫る破産危機にイーロン・マスクは何をした? スペースX、テスラの逆転劇の裏側 2021/02/02 世界が注目する実業家、イーロン・マスク氏。前編では、生い立ちからスペースXを創業するまでの半生をたどり、マスク氏の基礎が見えてきました。十分すぎる富を得てもなお、なぜ無謀と言われた宇宙ビジネスに挑戦し、破産寸前まで追い詰められたテスラをどうやって時価総額1位まで導いたのか──。「不可能を可能にする経営者」と言われる理由に迫ります。(2023年8月18日、2022年12月19日に年表情報を更新、2021年1月28日初出)
記事 製造業IT 「くれ竹筆ぺん」の老舗が新分野に挑み続ける理由、目元から農園まで“伝統”が息づく 2021/02/02 1500年以上前に日本に伝わり、伝統文化として定着している「墨」の世界。木簡として発掘された墨文字は、長い時を刻んでも色褪せず、歴史の証人として第一級の資料になっている。奈良の老舗企業・呉竹は、この“墨”の文化を守るため、従来からの墨づくりだけでなく、ペンやマーカー、さらにはホビークラフトや化粧品、融雪剤や導電性塗料など新たな事業領域にも次々進出している。同社 代表取締役社長 西谷一郎氏に話を聞いた。
記事 イノベーション イーロン・マスクの知られざる半生、壮大すぎる夢追い人の“基礎”はこうして作られた 2021/01/28 岩石多分 ヘブン 岩石多分 「Zip2」を創業、「貧しくてもハッピーであれ」 の2行目【『イーロン・マスク』p61】 の出版社名と著者名を明記して欲しい。 多過ぎてどれかわからないです。
記事 製造業IT 部品メーカーの躍進が見られるか、製造業における「モジュール化」の現状と将来 2021/01/27 「コンベンショナル(在来型)な自動車を作っていた以外の人たちが席巻してしまうかもしれない」。これは「Bloomberg」記事内での、日本電産:関社長の発言である。同社は、モータ、インバータ、減速機を一体化したEV(電気自動車)向けの車載モジュールで、2030年には世界シェア40~45%を目指すという。アップルがEV市場に参入するとの報道に対するコメントだが、未来の自動車産業において存在感を発揮する企業の中には、当然同社も含まれる見込みだろう。自動車産業のみならず、部品メーカーが躍進し製造業の主役交代を引き起こす可能性の1つである、「モジュール化」について解説する。
記事 BPM・BPR 追い求めて20年、カシオが目指すサプライチェーン像と改革の詳細 2021/01/26 カシオ計算機は、2019年に公表した中期経営計画で4つの成長戦略を掲げた。同社はそれら成長戦略を支えるための改革を進めている。その内容は、2000年以降のERP導入当時から追い求めながら実現できなかったサプライチェーン改革やエンジニアリングチェーン改革を、DX推進として実現しようというものだった。ERP導入とDXとの決定的な違いとは何か。同社の担当者が、取り組みとともにその詳細を明かした。
記事 製造業IT 日本の製造業の要、「匠の技」継承問題をデジタルで解決する方法とは? 2021/01/26 諸外国に先んじて生産年齢人口の減少や少子高齢化が進行し、課題先進国といわれる日本。従来、“匠(たくみ)”と呼ばれる熟練技能者のノウハウとその継承・進化が競争力の源泉となってきた製造業においても、これらの課題による影響が顕在化しつつあります。今後、こういった課題を克服し生産性向上を両立するためには、ノウハウを「人から人」へ継承するだけではなく、「人からデジタルへ」継承することも必要になります。今回は、製造現場における匠の技の継承の課題と取り組みについて取り上げます。
記事 製造業IT 製造業の「技術マーケティング」戦略、事例で読み解く自社技術の可能性を広げる方法 2021/01/13 外部組織の技術を自社の製品開発に積極的に取り込む「オープンイノベーション」に取り組むメーカーが増えている。特殊な技術を持つ技術系企業は、その潮流に乗って自社の技術を異分野のメーカーに採用してもらうことで、新市場へ事業拡大したいと考えている。しかし、それを実現するための技術マーケティングは、一般的なマーケティング手法とは進め方が大きく異なるために、実践できていない企業が多いのが実情である。今回は技術系企業が技術マーケティングを進める上でのポイントや具体的な進め方について解説する。
記事 政府・官公庁・学校教育IT ガソリン車禁止宣言で揺れる自動車業界、日本が「拙速な転換は不要」と言えるワケ 2021/01/13 2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという菅 義偉首相の発表を受け、日本でも自動車の電動化を進める方針が公表された。賛否両論さまざまな意見が出ているが、自動車の電動化は本当に温暖化防止に有効なのだろうか。メーカーやユーザーへの影響を含めて考えていく。
記事 製造業IT 乳業メーカー世界ランキング:なぜバター不足に? 世界1位はネスレ、日本トップは? 2021/01/08 牛乳や乳製品を生産する乳業は、食品産業の主なジャンルの一つである。世界中に広まったグローバルな産業だが、世界各地の食生活や農業政策と密接に関わっているため、ドメスティックな性格も強い。とはいえ、経済のグローバル化に伴う規制緩和や資本の自由化によって、世界各国の大手乳業メーカーはM&Aなどによって巨大化、国境を越えた市場争奪戦に乗り出している。これまで市場をリードしてきた日米欧勢に、中国やインドといった新興国勢も加わり、国際競争は激しさを増している。
記事 製造業IT MEMS(メムス)を簡単に解説。マイクやセンサに活用の技術、LiDARなど将来性は? 2021/01/06 現代のスマートフォンは、電話機能はもちろんだがWeb閲覧やメール、カメラ、動画閲覧、ナビゲーションなど、私たちのプライベートから仕事までをサポートする。スマートフォンがここまで高機能化・高性能化したのは、演算処理能力の向上に加え、各種センサ機能などを担う、「MEMS」と呼ばれる数mm角以下の微小なチップの貢献が大きい。MEMSの基礎知識について、第一人者である東北大学の田中秀治教授の監修の下、解説する。
記事 製造業IT 黒字見通しで光明? 押し寄せるEVの波、自動車部品業界は今後どうなっていくのか 2020/12/18 自動車部品メーカーは、コロナ禍で完成車メーカーと共に赤字に転落したが、2021年3月期はほとんどが営業黒字を計上する見通しだ。だが、コロナ危機を乗り越えられても「CASE」という100年に一度のパラダイムシフトの渦中にあるのは変わらない。東京都は「2030年までにガソリン車の新車販売ゼロ」の方針を発表、政府も「2030年代半ばに新車販売をすべて電動車」とする議論を開始し、電気自動車(xEV)の波が一層強まっている。
記事 製造業IT 製造業のSEO対策を基礎から解説、「加工事例」が超重要なワケとは 2020/12/15 コロナ禍で非対面や非接触の営業が求められる中、Webマーケティングに本格的に着手する製造業が増えています。その中でも、製造企業がWebサイトを通じて自社の魅力を正しく伝えるための工夫と併せて、適切なSEO対策の実施が有効です。ここではメーカーから発注を受けて部品などの生産・加工を行うサプライヤー企業のSEO対策について、具体的な事例を交えながら、加工事例の重要性と掲載ハードルを乗り越える手法を解説していきます。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR 「おみそな~ら」からの脱却。創業102年のハナマルキが“社員YouTuber”を仕込むワケ 2020/12/09 「おみそな~ら」のTVCMで馴染み深いハナマルキ。創業100年を超えるみその老舗だが、2012年より新たな柱である塩こうじ事業を立ち上げた。塩こうじ事業立ち上げと同時に入社し、そのマーケティング施策を担ってきた取締役 マーケティング部長 兼 広報宣伝室長の平田伸行氏に、製造から販売促進、さらにはコロナ下での成長戦略にいたるまで仔細に聞いた。
記事 製造業IT 精密板金企業が「Webでの引き合い」を売上につなげることができた、たった一つの理由 2020/11/27 コロナ禍で非対面・非接触の営業が求められる中、Webマーケティングに本格的に着手する製造業が増えています。しかし、製造業がWebマーケティングを成功させるためには、Web分野のノウハウやテクニック以外の要因が大きいと筆者は考えています。特に製造業の場合、営業活動の経験の乏しさから顧客対応の仕方が分からず、顧客を取り逃すことも多いでしょう。そこで今回はWebマーケティングと同時並行で行うべき営業・事業体制のアップデートについて解説していきます。
記事 製造業IT ブラザー会長 小池利和流の危機管理術、「データ」で新型コロナをどう乗り越えるのか 2020/11/25 ブラザー工業に入社して3年目に、米国に出向して23年間ずっと米国でビジネスを展開してきた小池利和氏。販売・マーケティングから商品企画、IT、財務、ロジスティック、サービスと、あらゆる職種を歴任し、2007年に同社の社長に就任。その後、データに基づく経営により、リーマンショックなど、数々の危機を乗り越えてきた。いま多くの企業は、新型コロナウイルスによる未曽有の危機を一体どう切り抜けていけばよいのか、頭を悩ませている。先ごろ開催された「IVI公開シンポジウム2020 -Autumn-」の基調講演では、ブラザー工業の屋台骨を支え続けた小池氏が、自身の経験をもとに、WithコロナとAfterコロナにおける企業の生き残り術を開陳した。
記事 競争力強化 全国に広がる「交通×顔認証」の実証実験、見えてきた課題とは? 2020/11/18 近年、空港や大企業のセキュリティゲートなどで導入が始まっていた顔認証技術が、公共交通にも採用されつつある。まだ多くは実証実験という段階だが、カードやスマートフォンがなくても鉄道やバスに乗れ、移動データの解析でモビリティ改革にも役立つなど利点は多い。各地で始まった実験の現状をレポートするとともに、顔認証の課題を探る。
記事 製造業IT モノづくりに4つの課題、IVIフェローらが考える「コロナ禍を生き抜く」製造業の条件 2020/11/05 一般社団法人「IVI」(Industrial Value Chain Initiative )は、モノづくりとITが融合した新しい社会をデザインし、企業の現場や部門や組織の垣根を越えつながり、すべての人びとのバリューが相互に高まることを目指すフォーラムだ。これまでIVIは、企業の協調領域をリファレンスモデルとして共有することで「つながる工場」の実現を推進してきた。しかしコロナ禍によって、バリューチェーンが分断され、モノづくりのあり方にも変化が出てきた。先ごろ開催された「IVI公開シンポジウム2020 -Autumn-」では、IVIのコアメンバーが「コロナ禍を生き抜くものづくりの智慧・知恵・知慧!!」をテーマに熱い議論を交わした。