記事 ビッグデータ CTC、タブローのBIツールを低価格で提供開始 ビッグデータのサービスで連携強化 2013/10/17 伊藤忠テクノソリューションズ(以下、CTC)は17日、Tableau Software(以下、タブロー)と国内初の販売代理店契約を締結し、主力BIツールの最新版「Tableau 8.0」を使ったBIソリューションの提供開始を発表した。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 日本オラクル、クラウド型ソーシャルメディア管理アプリケーションを提供開始 2013/10/16 日本オラクルは、クラウド型ソーシャルメディア管理アプリケーション「Oracle Social Relationship Management(オラクル・ソーシャル・リレーションシップ・マネジメント)」を16日から国内提供開始することを発表した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR デジタルマーケティング時代のCMO2.0とは?マーケティング・ストラテジスト セイガー氏 2013/10/10 近年のテクノロジーの進化は、CMOの役割をも根本的に変化させている。ビッグデータをはじめとする革新的なアナリティクスを統括し、ビジネスに成果をもたらす武器として最大限に活用していくのがCMO2.0だ。VisaやCharles Schwabなどの名だたる企業でCMOを歴任し、まさに“マーケティングの申し子”と呼ばれる、マーケティング・ストラテジスト/アドバイザー、ベッキー・セイガー氏が、デジタル時代におけるCMO2.0のあるべき姿について語った。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 米ツイッター デブ・ロイ氏が語る、ソーシャル・サウンドトラックとは? 2013/10/03 マスメディアの長い歴史を重ねてきたテレビ、そしてソーシャルメディアとして世界に広がっているツイッター。この2つのメディアは、決して相反するものではない。相互に融合していくことで、情報提供やエンターテインメント、キャンペーン、マーケティングといったさまざまなアプローチに変革を起こしていく可能性がある。その最新動向を、米ツイッターのChief Media Scientistで、MIT准教授でもあるデブ・ロイ氏が語った。
記事 データセンター・ホスティングサービス・IaaS テレビ朝日が語る、Amazonクラウドによるテレビ視聴情報というビッグデータ基盤の構築 2013/10/02 メインのコンテンツ提供メディア(=ファーストスクリーン)と連携し、新たなコンテンツやサービスの提供場所となる“セカンドスクリーン”。テレビ朝日では、テレビをファーストスクリーンに据え、スマートフォンやタブレット端末をセカンドスクリーンとして捉え、そのシステム基盤をAmazon Web Services(AWS)上に構築した。その取り組みと導入メリットについて、AWS Cloud Storage Dayで登壇したテレビ朝日の松下剛氏は、Amazon EC2やS3、SQS、EMRなどの活用法を赤裸々に語った。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 客が起こした炎上トラブルにどう対応する?被害企業でもさまざまな損失やリスク発生 2013/09/26 前回は、自社の従業員によるソーシャルメディアへの悪ふざけ投稿によって起こる炎上対策を解説した。それと同時に広がりを見せているのが、客による悪ふざけ投稿によって起こる炎上である。従業員による悪ふざけと違って、企業は言わば被害者なのだが、これらの中には会社のブランドイメージを著しく傷つける行為もある。従業員以上に対応が難しい客の炎上トラブルにどう対応するべきなのか。事例を挙げながら対応策を解説したい。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR インバウンドマーケティング(高広伯彦著)【新刊・近刊プレゼント】 2013/09/25 FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアや検索エンジンを使った情報行動が浸透した現在、マーケティングに携わる人々には新たなマインドセットが求められている。従来型の広告や、執拗なメール、営業電話といったマーケティングを人々は好まなくなっており、企業のマーケティングから逃げる方法をどんどん身につけている。マーケターがリーチしたいと思っている人々の生活や購買プロセスに合うように、マーケティングを変えていくことは喫緊の課題だ。本書では、日本初のインバウンドマーケティングエージェンシーであり、HubSpotのAnnual Partner Awardsにおいて最優秀代理店賞(国際部門)を受賞したマーケティングエンジン創業者が、インバウンドマーケティングのコンセプトから実際の展開まで、平易な言葉でわかりやすく解説。デジタル時代のマーケターの進むべき道を明らかにする。本書を、抽選で3名の方にプレゼントする。応募締め切りは10月25日19時まで。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 米ツイッター、新規株式公開を申請 フェイスブック以来の大型上場か 2013/09/13 米ツイッターは12日、米証券取引委員会(SEC)に新規株式公開(IPO)を申請したと発表した。
記事 スマートフォン・携帯電話 日立と調和技研、SNSに投稿した地域情報をスマホの観光ガイドに配信 2013/09/09 日立ソリューションズは9日、Androidスマートフォンに観光ガイドや電子アルバムを提供するICT観光サービスにおいて、北海道大学発ベンチャーの調和技研のSNSの投稿を自動収集する技術を活用し、投稿された地域の情報をスマートフォンの観光ガイドに配信する機能を開発したと発表した。これにより、自治体や商店街など地域の情報を発信したい人が、SNSを利用して情報を簡単に提供することができるようになるという。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 なぜ悪ふざけ投稿は起きるのか?従業員によって引き起こされる炎上トラブルとその対策 2013/08/23 最近、従業員によるソーシャルメディアへの不適切な写真の投稿が相次ぎ、テレビや新聞などの報道でも大きく報じられている。大手コンビニチェーンでは、悪ふざけで従業員が冷凍ケースに入った写真を投稿し休業。後にフランチャイズ契約の解除が発表された。この事例からもわかる通り、従業員の悪ふざけの投稿によって企業に与える損害が以前よりも増している。ますます深刻化するソーシャルメディアの炎上についてその背景と対策を解説する。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 ピザハットでも従業員がツイッターに悪ふざけ写真、日本ケンタッキーが謝罪 2013/08/19 日本ケンタッキー・フライド・チキン(以下、KFC)は19日、子会社の「ピザハット高井戸店(東京都)」のアルバイト従業員が店舗内で不適切な行為を行い、ツイッター上へその写真を掲載をしたとして、謝罪のコメントを発表した。
記事 グローバル化 ソフトバンク 孫正義社長が語る、世界への挑戦とワークスタイル変革 2013/08/06 2013年7月11日に米国第3位の携帯電話会社スプリントの買収を完了したソフトバンク。これにより、イー・モバイルおよびウィルコムを含めたソフトバンクグループのモバイル分野における売上高は2.5兆円となり、世界第3位の規模となった。SoftBank World 2013で登壇したソフトバンク 代表取締役社長兼CEOの孫正義氏は、“国内順位の議論はもういい”と言い切り、世界への挑戦とデジタル情報革命によるワークスタイルの変革を目指すと今後の展望を語った。
記事 新製品開発 NTTがドワンゴに5%出資、映像&ソーシャルで世界に類を見ないサービス・技術を 2013/07/30 NTTとドワンゴは29日、NTTの研究所が持つ技術の高度化や適用領域の拡大と、ドワンゴが提供するniconico(ニコニコ動画・ニコニコ生放送)などのサービスの進化、より効率的なサービス提供を図ることを目的に業務提携を実施したと発表した。今後、両社では、「サービスやユーザーインタフェースの高度化」「サービス利用環境の品質向上」といった具体的な検討テーマごとに共同研究、共同実験を進めていく。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 グーグルグループの情報漏えい事故はなぜ起きたのか?情報共有サービスのリスクと対策 2013/07/26 今月、中央官庁の内部情報などが誰でも閲覧できる状態になっていたことがニュースで報じられた。読売新聞によれば、確認できただけで4省庁の職員が業務に関するメールを公開設定のまま利用しており、このうち環境省の幹部らは国際条約の交渉過程を流出させていたとのことである。重要事項が外部に漏れることは、企業にとってもあってはならないことだろう。しかし、今回の中央官庁の情報漏えいともいえる事故は、FacebookやDropboxなどを情報共有ツールとして利用している従業員も増えている中、各企業にとっても決して対岸の火事ではない。今回は、グーグルグループでの情報漏えい事故がなぜ起きたのか?情報共有サービスやSNSで社内情報を共有する時の注意点について解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 野村證券 国内IT戦略部長が語る、8000台のタブレット導入の成果、次は企業内SNS活用へ 2013/07/22 国内最大手の野村證券は、「コンサルティング営業の強化」を経営方針とする中で2012年7月、競合他社に“先手を打つ”形で、全国のリテール営業担当者約8,000人を対象にタブレットの導入を決定した。それから1年が経過した現在、同社は一連の取り組みからどんな成果を掴んだのだろうか。同社はさらに次の一手として、企業内SNSであるセールスフォース社の「Chatter」の導入実験も開始している。
記事 O2O・オムニチャネル Facebookクーポンを使ったO2Oサービス、ソフトバンクテレコムがユニーに導入 2013/07/08 関東中部地区で総合スーパーを展開するユニーは、ソフトバンクテレコムが提供する、Facebookを使った新しいO2O(Online to Offline)サービスを導入し、Facebookクーポンと連携した新しいショッピングスタイルのサービスを開始する。
記事 既存顧客強化 ガートナー 川辺謙介氏:モバイル・ソーシャルがもたらした“顧客情報革命”に立ち向かう 2013/06/28 ソーシャルメディアの普及などにより、顧客はネットワーク上の口コミを通して、今まで以上に企業のことを知ることができるようになってきた。またこれまで企業から顧客への一方通行だった情報の流れや働きかけも、顧客から企業へというアプローチがより簡単にできるようになっている。こうした状況は、企業と顧客の立場の逆転をもたらす“顧客情報革命”だといえる。これから企業は、今まさに起きているこの革命にどう立ち向かっていけばいいのだろうか。ガートナー リサーチ部門 主席アナリストの川辺謙介氏が語った。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 実店舗も実践すべきSoLoMoマーケティングとは? 2013/06/28 ソーシャルメディアとスマートフォンユーザーが増加した今、実店舗においてはそれらを通じてクーポンの発行から店舗に誘導する「O2O」など、時代の変化に伴った新たなマーケティング手法が脚光を浴びている。実店舗にとって、新規顧客やリピーターの集客は永遠の課題ではあるが、今回は、新たな時代のマーケティング手法として、「ソーシャル(Social)」「ローカル(Local)」「モバイル(Mobile)」という3つの要素を取り入れた「SoLoMo」の活用法について解説する。
記事 セキュリティ戦略 加速する脆弱性対応事情、ベンダー・ユーザーの両面から妥当なスピード感を考える 2013/06/26 5月末、グーグルが尖鋭的な見解を発表しました。製品に脆弱性が存在し、かつ攻撃を受けていることが分かった場合、修正または回避策を “7日以内” に提示すべきであるというのです。これはグーグルが自社のみならず、ソフトウェアベンダー各社に対しても行われた呼びかけです。これまで同社では脆弱性対応の猶予期間を60日としていましたが、付帯条件付きながらこれが急激に短縮した、言い換えれば脆弱性対応が加速した形となります。本稿ではこの指標の妥当性について考察します。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 ガートナー ロズウェル氏:ソーシャルメディア分析を机上戦略ではなく具体策で考える 2013/06/24 今後数年間のうちに、ソーシャルメディアは新たなコミュニーション手段として定着すると考えられる。その時に企業はもうソーシャルメディアから得られる情報を分析することに無関心ではいられなくなる。それではソーシャルメディア分析から真のビジネス価値を引き出すためには、どんな具体的な取り組みが必要となるのだろうか。ガートナー リサーチ バイス プレジデント 兼 最上級アナリストのキャロル・ロズウェル氏が語った。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 米ヤフー、ブログサービス「Tumblr(タンブラー)」買収を完了 2013/06/21 米ヤフーは20日、メディアミックスブログサービス「Tumblr」の買収を完了したと発表した。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 アマゾン、Facebook連動のソーシャルギフトサービスを展開 2013/06/19 米アマゾン・ドット・コムは18日、米Facebookと連動したソーシャルギフトサービス「Amazon Birthday Gift」を展開すると発表した。
記事 見える化・意思決定 ガートナー志賀嘉津士氏:ソーシャル活用で注目される“コラボレーション型意思決定” 2013/06/19 Webログやソーシャルメディアなどの非構造化データを含むビッグデータの収集が可能になってきたこと、あるいはデータ分析といったテクノロジが進化してきたことで、企業はこれまでにない意思決定を行うことが可能になってきた。ガートナー リサーチ部門 リサーチ バイス プレジデントの志賀嘉津士氏は、その1つを“コラボレーション型意思決定(CDM)”と呼び、これからのビジネスに勝つためには必要不可欠なものだと指摘する。
記事 セキュリティ戦略 風評千里を走る。Twitterアカウントハッキング事件に見る4つの視点 2013/05/29 4月下旬、AP通信社のTwitterアカウント(@AP)がこんな“つぶやき”をしました。「ホワイトハウスで爆発、オバマ大統領負傷。」──ははっ、まさか。とお思いでしょう。そうです、これは虚報です。ただしAP通信が故意に発したものではなく、ハッカーチームが当該アカウントをハッキングして流したものです。この虚報に米株式市場が直ちに反応し、ダウ平均株価が一瞬にして140ポイント程度急落するという事態が発生したため、大いに世間の耳目を集める結果となりました。本事件には今日のサイバーセキュリティにおける重要なエッセンスがいくつも詰まっていますので、1つのケーススタディとして4つの視点からこの事件とその背景をご説明したいと思います。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 LINEのビジネス活用法、事例から学ぶ仕組みと注意点 2013/05/27 ソーシャルメディアは、モノを売るには適さない──今やこれは筆者も含めて多くのマーケターの見解でもあろう。ソーシャルメディアで直接的な宣伝は嫌われるからだ。しかし、筆者はLINEを知るにつれて「モノを売ることができる」との確信に至った。特にFacebookやTwitterがうまく活用できていない小売店などでも負担が少なく、導入する余地は十分にある。今回はLINEのビジネス活用法について、基本や仕組み、事例などを交えながら解説する。
記事 流通・小売業IT セブンネットショッピング 鈴木康弘社長が語る、オム二チャネル時代のネット戦略 2013/05/23 小売業の国内シェアトップを誇るセブン&アイ・ホールディングス。2013年2月末現在の総売上高は9.8兆円、イトーヨーカ堂やセブン-イレブン、そごう・西武など傘下企業の総店舗数は世界16か国で5万店を超える。このセブン&アイグループの中で、ネットビジネスを統括しているのがセブンネットショッピングだ。2012年にはグループ各社のショッピングサイトをセブンネットショッピングのサイト内に統合し、現在、オムニチャネル時代の到来を見据えた新たな価値創造のための取り組みに着手している。セブンネットショッピング 代表取締役社長の鈴木康弘氏が、セブン&アイグループのネット戦略について明かした。
記事 事業承継 ミクシィの笠原健治氏が社長を交代、後任は30歳の朝倉祐介氏 2013/05/15 ミクシィは15日、創業者で、現在代表取締役社長をつとめる笠原健治氏が社長を退任し、後任に現執行役員経営企画室長の朝倉祐介氏が就任する人事を発表した。笠原氏は取締役会長として残る。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 ソーシャル・リスニングはセキュリティ対策に生かせるか 2013/05/08 SNSやブログに書き込まれた情報を分析し、今のトレンドを把握したり流行を予想したりすることを「ソーシャル・リスニング」と呼ぶ。いまソーシャル・リスニングが注目を集めている背景には、ビッグデータおよびデータサイエンスといった技術の進展も深くかかわっているが、トレンド分析や経営の意思決定・サポートに加えて、セキュリティ対策などにも応用が可能という特徴も持つ。そこで本稿ではソーシャル・リスニングのセキュリティ機能を検証してみよう。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 米セールスフォース、「Social.com」を提供 「Marketing Cloud」強化 2013/04/25 米セールスフォース・ドットコムは23日、CRMとソーシャル・リスクニング、ソーシャル広告の管理機能を統合する「Salesforce Social.com」を提供すると発表した。「Salesforce Marketing Cloud」の一部として提供される。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 ソーシャルデトックスとは何か?ソーシャル依存の生産性低下を回避する5つのポイント 2013/04/22 「仕事をしていたはずが、気付いたらFacebookのニュースフィードをぼーっと眺めていた。」SNSユーザーが増えた今、そんな経験をした人が増加している。今どきのSNSユーザーはいつでも、どこでもスマホやパソコンから自分の近況を投稿したり、友達の投稿にコメントでき、リアルタイムにコミュニケーションを行っている。しかし、有効活用される一方で、SNSへのアクセス時間の増大により、生産性の低下が起きているとも言われている。今回は、そのような事態を招かないために実践したい「ソーシャルデトックス」について解説する。