記事 リーダーシップ アマゾンはなぜ「利益度外視」「低価格」か？ ベゾスの頭にあった「ジョブズの失敗」 アマゾンはなぜ「利益度外視」「低価格」か？ ベゾスの頭にあった「ジョブズの失敗」 2016/05/06 1990年代半ばから2000年代初めにかけてインターネットに関わる多くの企業が生まれたが、なかでもアマゾンはインターネットビジネスの最初の成功者であり、ITバブルの崩壊をも乗り越えたという点で別格の存在とも言える。創業から20年あまりでウォルマートに匹敵するほどの存在となったアマゾンの創業者ジェフ・ベゾス氏の仕事術を知ることは次なるイノベーションを起こすうえで大きなヒントになるのではないだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命CEO出口氏に聞く、「エイジフリー」で実現する「公平な雇用」 ライフネット生命CEO出口氏に聞く、「エイジフリー」で実現する「公平な雇用」 2016/04/28 高度経済成長期のような右肩上がりの成長が見込めない日本経済。しかし、問題は成長曲線の鈍化だけではない。日本の成長期に働いていた世代と、今働いている世代、さらには、まだ生まれていない世代の格差また問題だ。経済の縮小にともない、40年前には若者に約束された管理職ポストも減少し続け、若者に約束されるものはない。世代間格差のない、「エイジフリーな社会」、本当の意味で「公平な雇用」とはなんなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長兼CEO 出口 治明氏と中部圏社会経済研究所 経済分析・応用チームリーダー 島澤 諭氏が対談した。
記事 金融業界 インベスターズクラウド 古木 大咲氏に聞く、なぜ不動産テックにFinTechが必要なのか インベスターズクラウド 古木 大咲氏に聞く、なぜ不動産テックにFinTechが必要なのか 2016/04/28 金融（Finance）とテクノロジー（Technology）を掛け合わせたFinTechに続いて、不動産（RealEstate）とテクノロジーを掛け合わせた「RealEstateTech（不動産テック）」という新たな流れが注目を集めている。2015年12月にマザーズ上場を果たしたインベスターズクラウドは、国内における不動産テックの代表的企業だ。同社は、レガシーな不動産業界の中でITを活用し、土地や建物といった在庫を持たず、オーナーと経営者をマッチングさせるビジネスモデルで業績を伸ばしている。さらに直近では、不動産投資型クラウドファンディングの提供も発表しているが、FinTechにまで事業領域を広げる理由とは何か。同社の代表取締役 古木 大咲氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 反LGBT法廃止で団結するアップル、インテル、セールスフォース等CEOたちが信じるもの 反LGBT法廃止で団結するアップル、インテル、セールスフォース等CEOたちが信じるもの 2016/04/27 3月、米国ジョージア州において、州内での信教の自由を保障するため、企業や団体が信仰や宗教的教義を理由にLGBTに対するサービス提供を拒否することを許容する法案「House Bill 757」が議会を通過した。しかし、その後、セールスフォース、ディズニーなど有力企業からの猛烈な反対にあい、法案は流れた。一方、ノースカロライナ州ではLGBTの権利を制限する法案が提出され、こちらは可決されて大きな問題になっている。なぜ企業と州はLGBTの権利・ダイバーシティをめぐって対立するのか。
記事 見える化・意思決定 Uber、ネスレに学ぶ、経営者が直接組み換えてビジョンを反映する事業ポートフォリオ Uber、ネスレに学ぶ、経営者が直接組み換えてビジョンを反映する事業ポートフォリオ 2016/04/26 企業の事業群の組み合わせを指す事業ポートフォリオ。自社のビジョンを実現する具体的な計画を示すものであり、また、社内・社外に対して実を伴うメッセージとしての役割を果たす。経営者による「命題の設定」「命題を解決するモデルの策定」を論じる本連載だが、今回は「事業ポートフォリオのあるべき姿」「企業ビジョンを実現するためのポートフォリオ」をアクト・コンサルティング 取締役 経営コンサルタント 野間 彰氏が解説する。
記事 リーダーシップ あなたも部下に「パワハラ上司」と呼ばれているかも？ 認識のずれが生む「パワハラ」 あなたも部下に「パワハラ上司」と呼ばれているかも？ 認識のずれが生む「パワハラ」 2016/04/26 「パワハラ」という言葉が広く認識されるようになって久しい。平成24年度に厚生労働省委託事業として行われた調査では３年間で受けたパワーハラスメントの内容として、「精神的な攻撃」が55.6％と過半数を占めた。コンプライアンスの重要性が叫ばれる中、このような問題を防ぐためにはどのような対策を取ればよいのか。独自のコミュニケーション方法で年間200回以上の企業研修、講演会を行っている、E-ComWorks 代表取締役 山本 衣奈子氏に聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット 出口氏と政治経済学専門家 島澤氏が対談、女性と男性の働き方改革 ライフネット 出口氏と政治経済学専門家 島澤氏が対談、女性と男性の働き方改革 2016/04/20 4月1日には、女性活躍推進法も本格的にスタートし、ますます注目が集まる女性の働き方。女性の社会進出が拡大するなかで、待機児童問題が目立ち、「保育園落ちた日本死ね」ブログも国会で取り上げられた。しかし、女性の働き方は女性だけの問題なのだろうか。女性の生き方は女性の働き方を変えれば変わるのだろうか。女性だけでなく、男性の働き方、社会全体の見直しも必要なのではないか。ライフネット生命保険 代表取締役会長兼CEO 出口 治明氏と中部圏社会経済研究所 経済分析・応用チームリーダー 島澤諭氏が対談を行った。
記事 人材管理・育成・HRM コンピテンシーとは何か？人事教育・評価に活用する方法、評価項目と導入事例を解説 コンピテンシーとは何か？人事教育・評価に活用する方法、評価項目と導入事例を解説 2016/04/07 コンピテンシーとは、仕事で成果をあげる人に共通する「望ましい行動特性」を指すものだ。コンピテンシーの理論は1970年代に米国で生まれ、現在では日本でも、面接や人事評価にコンピテンシーを用いる企業が増えている。しかし、人事部門のPDCAサイクルである「採用／配置」（P）「教育／育成」（D）「評価／フィードバック」（CA）を回し、限られた予算で業績を上げるためのツールと認識される一方、その導入効果を疑問視する声もある。コンピテンシーに基づく人材の教育、評価は本当に効果的なのだろうか。コンピテンシーモデルを有効に活用するための目標設定や評価基準、導入に際して注意したいポイントを解説する。
記事 ERP・基幹システム グローバル経営者に伝える日本の弱点 -これが世界のトップ主導のグローバル営業改革だ グローバル経営者に伝える日本の弱点 -これが世界のトップ主導のグローバル営業改革だ 2016/04/07 今、経営者に求められていることは何か。命題解決のために経営の基本的な考え方（モデル）を考え、実行することだ。経営者が主体的にモデルを創造し、実行しなければ、本当の意味で経営は改善されない。経営者によるモデル構築がなければ、現場任せの一貫性に欠ける、その場しのぎの「仕組み改革」が繰り返されることになる。日本企業がグローバル企業と戦うために必要な経営とは何か。アクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 女性活躍推進法が本格スタート、ANAや関電らの先行事例と直面する課題 女性活躍推進法が本格スタート、ANAや関電らの先行事例と直面する課題 2016/03/31 昨夏に成立した女性活躍推進法がいよいよ明日から施行され、企業や国、自治体に女性登用のための行動計画づくりが義務づけられる。政府はこの法律で、働く女性を後押しし、2016年を「女性活躍元年」にしようと意気込んでいる。しかし、保育所の待機児童問題や長時間労働など女性が働くための課題はまったく解消できていない。明治大商学部の藤田結子准教授（社会学）は「長時間労働など社会環境を改善せずに数値目標を掲げても、幹部を目指す女性は少ないのではないか」と厳しい見方を示している。女性活躍推進法は民間企業の女性課長15％達成など、政府が掲げる目標の追い風となることができるのだろうか。
記事 リーダーシップ CEO・社長の世界ランキング：なぜブラック企業は「世界でも通用しない」のか CEO・社長の世界ランキング：なぜブラック企業は「世界でも通用しない」のか 2016/03/30 日本でもブラック企業問題が大きく取り上げられて社会問題化したが、企業や企業を代表する経営者が業績だけで評価される時代は過ぎ去ったようだ。世界的にも、経営者への評価基準は大きく変わりつつある。米国のビジネス誌『ハーバード・ビジネス・レビュー』が発表した「世界のCEOベスト100」では、第1位にノボノルディスク（デンマーク）というちょっと聞き慣れない企業のCEOであるラース・レビアン・ソレンセン氏が選ばれる一方で、前回1位だったアマゾンのジェフ・ベゾス氏は87位にまで後退した。社会的な要請などから、売上高や利益率、時価総額といった資本主義的な要素以外を大きく見直す動きが加速しているのだ。
記事 製造業界 マツダ、デジタルイノベーションの新組織「MDIプロジェクト室」を新設 マツダ、デジタルイノベーションの新組織「MDIプロジェクト室」を新設 2016/03/29 マツダは29日、4月1日付けで組織改革を行うと発表した。中国事業を再編するとともに、デジタルビジネスを推進するMDI（マツダデジタルイノベーション）プロジェクト室を、デザイン本部にブランドスタイル統括部を新設する。
記事 人材管理・育成・HRM 野村克也流マネジメント 新年度に向けた新人との付き合い方 野村克也流マネジメント 新年度に向けた新人との付き合い方 2016/03/29 ヤクルト、阪神、シダックス、楽天の4球団で監督として活躍した野村克也氏。一見精彩を欠く選手を見つめ、時に見守り、時に配置変えを行って多くの選手を再活躍へと導いた。3月も終わりに近づき、新人教育に頭を悩ませる経営者、管理職も増えてくるころだが、ここで同氏のマネジメント思想にのっとった新人との付き合い方を参考にしてみてはいかがだろうか。
記事 人材管理・育成・HRM 野村克也流マネジメント 部下が職場を去った後を思いやる「人間としての教育」とは 野村克也流マネジメント 部下が職場を去った後を思いやる「人間としての教育」とは 2016/03/25 ヤクルト、阪神、シダックス、楽天の4球団で監督として采配を振るった野村氏。伸び悩む選手、挫折した選手を起用し、守備位置を変えるなどして立ち直らせ、「野村再生工場」とも呼ばれた。手元の人材の長所を見出し、可能性を広げるマネジメント思想とは。
記事 市場調査・リサーチ PwC 第19回世界CEO意識調査から読み解く、企業が推進すべき3つのキーワード PwC 第19回世界CEO意識調査から読み解く、企業が推進すべき3つのキーワード 2016/03/23 グローバル企業のCEOは、海図のない航海をしているようなものだ。こうした中で重要なのが、テクノロジーの進歩、人口構造変化、急速な都市化など、世の中の既成の概念を覆すほどの大きな力を持った地政学や経済のマクロな動き、いわゆる「メガトレンド」を理解し、対応することである。世界のCEOは今、何を考え経営の舵取りをしているのか。PwC Japan 日本代表 鈴木 洋之氏が、世界のCEOを対象に行った「世界CEO意識調査」の結果を読み解いた。
記事 リーダーシップ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 大塚家具のブランド戦略再構築 店舗のオープン化、リユース市場開拓がカギ 2016/03/22 大塚 久美子氏が大塚家具の社長に復帰したのが2015年1月。同年7月には企業ブランドロゴを一新し、「幸せをレイアウトしよう。」というスローガンを掲げて新たなブランド戦略を実行してきた。その結果が功を奏したのか、2015年12月期は売上高580億円、経常利益は6億3千万円と業績がプラスに転じた。大塚家具の取り組む店舗のオープン化、リユース市場開拓について紹介する。
記事 リーダーシップ 上場企業の役員報酬はどう決まるのか？どう決めれば業績を伸ばせるか 上場企業の役員報酬はどう決まるのか？どう決めれば業績を伸ばせるか 2016/03/18 米国企業の役員報酬の総額は18億1718万、英国企業では7億2,053万円にのぼる。これに対して日本企業では6,965万円と米英と大きな差が付いている。一方、米英独仏では上場企業の100％が報酬委員会を設置し、その中で役員の報酬が決まるというスキームになっているが、日本では一部上場企業の28％しか報酬委員会を設けていない。企業の役員報酬は、どのような過程を経てどう決定されるべきなのか。デロイト トーマツ コンサルティング パートナーの村中靖氏は、2015年6月に適用が開始された「コーポレートガバナンス・コード」を踏まえた、日本企業における役員報酬制度のあるべき姿を提示した。
記事 人材管理・育成・HRM ユニリーバのイノベーションを支える、ダイバーシティ人材育成の秘密 ユニリーバのイノベーションを支える、ダイバーシティ人材育成の秘密 2016/03/15 世界最大級の消費財メーカー、ユニリーバのイノベーションを支えているのはダイバーシティだ――。ゼロから1を生み出すことも、 1から100に拡げることも革新的なイノベーションに違いないが、ユニリーバのイノベーションは、これらとは少し毛色が異なるものだという。ユニリーバを支えるダイバーシティに理解のある人材育成の仕組みを、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス 取締役 人事総務本部長 島田 由香氏が語った。
記事 リーダーシップ 日本企業の取締役会では何を議論すべきなのか トーマツ 山内達夫氏が解説 日本企業の取締役会では何を議論すべきなのか トーマツ 山内達夫氏が解説 2016/03/14 2015年5月に改正会社法が施行し 、株式会社は新たに「監査等委員会設置会社」という形態を選択することが可能になった。さらに同年6月からは上場企業が順守すべき行動規範を示した「コーポレートガバナンス・コード」の適用が始まり、独立社外取締役を2名以上置くことが謳われている。有限責任監査法人トーマツ シニアマネジャーの山内達夫氏は「それに伴い、取締役会で議論される内容がこれまでと変わってきている」と指摘する。企業の取締役会では現在、何が議論されていて、それをどう変革すべきなのか。山内氏が解説した。
記事 人材管理・育成・HRM トヨタ自動車、大規模な体制移行を発表 製品軸に7つの「カンパニー」を設置へ トヨタ自動車、大規模な体制移行を発表 製品軸に7つの「カンパニー」を設置へ 2016/03/02 トヨタ自動車は2日、4月より大規模な体制移行を発表した。製品を軸に、7つの「カンパニー」を設置するとともに、ヘッドオフィスに「未来創生センター」を新設する。
記事 ERP・基幹システム グローバル経営者に伝える日本の弱点 - 日本のIT化の遅れを取り戻す唯一の方法 グローバル経営者に伝える日本の弱点 - 日本のIT化の遅れを取り戻す唯一の方法 2016/02/26 命題を真正面から捉え、解決のために経営の基本的な考え方（モデル）を変えること。これが今、日本の経営者に求められている。前々回は欧米のモデル、前回は日本の強力なモデルを概観した。今回は、モデルを実践に移すための「トップダウンなIT化」がテーマ。アクト・コンサルティング取締役経営コンサルタント野間彰氏が解説する。
記事 リーダーシップ 「孫子の兵法」は孫子ファンが編集していた？ フレームワークは自らで再定義せよ 「孫子の兵法」は孫子ファンが編集していた？ フレームワークは自らで再定義せよ 2016/02/25 「孫子の兵法」における重要フレームワーク「五事七計」は、実は孫子ファンたちによって編集されていた――。現代感覚で読み下すと、実は孫子の冒頭部分は相当なる悪文に見える。兵頭二十八氏は、著書「孫子」において、孫子における「故（ゆえに）」のほとんどは、論理関係を意味するのではなく、別の資料から切り貼りをしたあまたの「編集者」の「カット・アンド・ペースト」の痕跡、段落記号のようなものであると解説している。世界最古の実用的なフレームワークである「五事七計」がたどってきたアプローチを踏まえることで、現代社会におけるフレームワークの応用方法を身に付けることができる。
記事 リーダーシップ 「孫子の兵法」の重要フレームワーク 「五事七計」は「平時」と「戦時」で使い分けろ！ 「孫子の兵法」の重要フレームワーク 「五事七計」は「平時」と「戦時」で使い分けろ！ 2016/02/24 ビジネスで使えるフレームワークには、通常モレやダブリはあってはならない。にもかかわらず、孫子の兵法における重要フレームワーク「五事」と「七計」は、それぞれに重複した内容が含まれているように見える。今回は「五事＝平時も含めた自国の統治の要諦」、「七計＝戦地において、勝敗を決する要因分析」という区別をつけて考えることで、この疑問は解消されるのである。
記事 リーダーシップ 「孫子の兵法」のビジネス書には載っていない？ フレームワーク「五事七計」の真実 「孫子の兵法」のビジネス書には載っていない？ フレームワーク「五事七計」の真実 2016/02/23 よくビジネス書のネタにされる孫子の兵法。重要な概念である「五事七計」については、孫子のビジネス書を読んでいる人であれば知っている概念だろう。実はこの「五事」と「七計」には謎がある。このミステリアスなテーマを、オリジナルの文献を読み解きつつ紹介したい。
記事 リーダーシップ 失敗できない組織にイノベーションはない 失敗できない組織にイノベーションはない 2016/02/16 昨今の急速な技術進歩の中で、技術者はどのような生存戦略をとって成長していくかべきか。こうしたことをテーマにしたパネルディスカッション「先達に聞くこれからのエンジニア像 2016」が、2月5日に横浜で行われたイベント「エンジニアサポートCROSS 2016」で行われました。スピーカーは 楽天 よしおかひろたか氏、Increments 及川卓也氏、ICTトラブルシューティング実行委員会 伊勢幸一氏。司会はニフティ 森藤大地氏。
記事 リーダーシップ 「相手にそれを言わせるのがいい」名物エンジニア達が語るこれからのリーダー像 「相手にそれを言わせるのがいい」名物エンジニア達が語るこれからのリーダー像 2016/02/15 昨今の急速な技術進歩の中で、技術者はどのような生存戦略をとって成長していくかべきか。こうしたことをテーマにしたパネルディスカッション「先達に聞くこれからのエンジニア像 2016」が、2月5日に横浜で行われたイベント「エンジニアサポートCROSS 2016」で行われました。スピーカーは 楽天 よしおかひろたか氏、Increments 及川卓也氏、ICTトラブルシューティング実行委員会 伊勢幸一氏。司会はニフティ 森藤大地氏。
記事 人材管理・育成・HRM “ロケーションフリーランス”な起業家が実感する、ベトナム・カンボジアの成長 “ロケーションフリーランス”な起業家が実感する、ベトナム・カンボジアの成長 2016/02/12 2008年にビットスターを創業して以来、複数の企業の取締役を務める若狹 敏樹（わかさ としき）さん。 ITインフラ構築およびそれに関連するWebサービスのプロデュースを業務として、現在は日本を拠点にベトナム・カンボジアを股にかける、“ロケーションフリーランス”として活躍をしている。 若狹さんは、なぜベトナム・カンボジアで業務を行うようになったのか。そのいきさつを伺った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ハースト婦人画報社 ブゴンCEOに聞くデジタル戦略、雑誌社が6年連続で成長できた理由 ハースト婦人画報社 ブゴンCEOに聞くデジタル戦略、雑誌社が6年連続で成長できた理由 2016/02/10 ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）によれば、「デジタル化（Digitalization）」の影響を最も受けるのは「メディア」産業だという。その「デジタル化」に積極的に取り組むことで、6年連続で増収を続ける雑誌出版社がある。ニューヨークを本拠地とする世界最大級のメディアグループ、ハースト傘下で、「ELLE（エル）」や「婦人画報」などを発刊するハースト婦人画報社だ。日本の書籍・雑誌市場が11年連続で縮小している中で、なぜ好調を維持し続けているのか。代表取締役社長＆CEOのイヴ・ブゴン氏に聞いた。
記事 リーダーシップ グローバル経営者に伝える日本の弱点 -「日本の強力なビジネスモデルを知っているか」 グローバル経営者に伝える日本の弱点 -「日本の強力なビジネスモデルを知っているか」 2016/02/08 日本の経営者に求められているのは、命題を真正面から捉え、解決のために経営の基本的な考え方（モデル）を変えることだ。前回は、命題を発見し、解決のためのモデルを創造し、仕組を作ってトップダウンに実現することを学んだ。今回は日本企業のモデル事例を見ながら、グローバル競争で勝つためのビジネスモデルの構築方法を議論していく。
