記事 デザイン経営・ブランド・PR 新日本プロレスはなぜV字回復できたのか？顧客接点強化のマーケティング戦略 新日本プロレスはなぜV字回復できたのか？顧客接点強化のマーケティング戦略 2015/04/20 ビジネスの世界で「勝つ」ことはとても難しい。それ以上に難しいのが衰退へと向かいつつあったビジネスを「再生」することだ。かつて日本中を熱狂させたプロレスブームが去って久しいが、当時ブームのけん引役だった新日本プロレスは再び新たなファンを獲得、見事なV字回復を見せつつある。新日本プロレスリングの社長として同社を率いる手塚要氏に「再生」を可能にした施策についてお聞きした。
記事 経営戦略 村井 純氏が語るインターネット前提時代、2045年に訪れる「シンギュラリティ」とは何か？ 村井 純氏が語るインターネット前提時代、2045年に訪れる「シンギュラリティ」とは何か？ 2015/04/17 いまや、インターネットが前提の社会になりつつある。すべての人やモノがインターネットにつながり、そのうえにビッグデータが流れている。慶應義塾大学 村井 純氏は、IoTやディープラーニング、オンライン動画配信サービス会社のネットフリックスの事例などを交えて、コンピュータが全人類の知性を超えるシンギュラリティ（技術的特異点）にいかに対応していくべきか語った。
記事 経営戦略 5フォース分析とは何か？ポーター教授考案、競争戦略フレームワークの基本 5フォース分析とは何か？ポーター教授考案、競争戦略フレームワークの基本 2015/04/16 2 伊藤忠商事（株） 建機・産機部 山崎恭宏 5フォース分析は知っていました。
記事 データ戦略 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 2015/04/14 データ活用が企業の競争力の源泉となってきた。「情報を戦略的に経営に活かして、はじめて企業はIT投資のリターンを得ることができる」と語るのは、ウイングアーク1st 代表取締役社長CEOの内野弘幸氏だ。2014年には第三者データの提供サービスを開始し、クラウド領域への取り組みにも注力する同社に、データ活用をビジネスに生かす手法や実践企業の事例などについて話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 博多 一風堂の世界への挑戦、現状を打破する「変換力」を持て！ 博多 一風堂の世界への挑戦、現状を打破する「変換力」を持て！ 2015/04/13 日本は人口減少社会へと変化し、ほとんどの産業でマーケットが縮小していくという状況になってきた。もちろん飲食業界も例外ではなく、マーケットは縮小傾向にあり、ラーメン店の登録件数も減少している。とんこつラーメンの有名ブランド「博多 一風堂」を運営する力の源（チカラノモト）カンパニー 代表取締役社長 清宮俊之氏が、ラーメンの持っている価値を出店地の文化やライフスタイルに適応させる「変換力」の重要性を説くとともに、1店舗で国内店舗の10倍以上を稼ぎ出すという驚きの海外店舗での取り組みについて紹介する。
記事 Web開発・アプリ開発 世界中のエンジニアリソースを共有したい――セカイラボが目指す開発プラットフォーム 世界中のエンジニアリソースを共有したい――セカイラボが目指す開発プラットフォーム 2015/04/09 「セカイラボ」は、IT人材が不足する企業と、優秀で単価の安い世界各地のエンジニアチームをマッチングさせ、オフショア開発を進めていくためのプラットフォームだ。安価で優秀な開発リソースを求める企業から、毎月100件以上の問合せを受けているという同社の大熊 一慶氏は、こうしたマッチングサービスが普及すると「5年、10年後には世界のエンジニア単価が平準化される日が来てもおかしくない」と予測する。インタビュー後編では、今後エンジニアに求められるスキルや、マッチングサービスとしてセカイラボが目指す姿について話を聞いた。
記事 BPO・シェアードサービス 新規事業でもオフショア開発は使えるか？ セカイラボ 代表取締役 大熊 一慶氏に聞く 新規事業でもオフショア開発は使えるか？ セカイラボ 代表取締役 大熊 一慶氏に聞く 2015/04/03 新規サービスのアイディアはあるのに「社内外にエンジニアがいない」あるいは「予算が足りない」という理由で新規事業開発を断念してしまった。そんな経験はないだろうか。「セカイラボ」は、IT人材が不足する企業と、優秀で単価の安い世界各地のエンジニアチームをマッチングさせ、オフショア開発を進めていくためのプラットフォームだ。だが、本当にオフショア開発で新規サービスを実現できるのか。セカイラボ 代表取締役COO 大熊 一慶氏にインタビューを実施し、セカイラボ誕生の経緯からオフショアで新規サービス開発を成功させるためのポイントについて話を聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR コカ・コーラとスターウッドに学ぶ、ユニークな顧客体験でブランド価値を向上させる方法 コカ・コーラとスターウッドに学ぶ、ユニークな顧客体験でブランド価値を向上させる方法 2015/04/02 顧客体験（ユーザーエクスペリエンス）こそが、企業のブランドを形づくるようになった。今後は、マーケティングがビジネスの中核を担うことは間違いない。そのような状況において、マーケーターには、マーケティング以上の役割が求められる。自社のビジネスをマーケティング中心にReinvention（再創造）し、ユニークな顧客体験でブランド価値の向上を図っているのが、コカ・コーラとスターウッドホテル＆リゾートだ。
記事 新規事業開発 ピッチイベントから政策提言まで、新経済サミットでイノベーションの現場を体感する ピッチイベントから政策提言まで、新経済サミットでイノベーションの現場を体感する 2015/04/01 楽天、サイバーエージェント、GMOインターネットといったベンチャー企業が名を連ねる経済団体「新経済連盟」。同団体が2013年から毎年開催しているグローバルカンファレンスが「新経済サミット」だ。第3回目となる新経済サミット2015は4月7日、8日の2日間で開催され、京都大学iPS細胞研究所の山中 伸弥氏、Dropbox共同設立者兼CEOのドリュー・ヒューストン氏など、幅広い分野のイノベーターが登壇する。さらに、招聘したイノベーターたちを審査員に迎えたスタートアップのピッチイベントという、新たな取り組みも行われる。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 日立製作所、中国で「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」を開始 日立製作所、中国で「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」を開始 2015/03/30 日立製作所の中国現地法人は、4月1日付でスマートロジスティクスサービス事業推進部を設立し、中国において「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」の提供を開始する。日立グループのコスト構造改革「Hitachi Smart Transformation Project」で推進している「グローバル調達改革」や「グローバルロジスティクス改革」の基盤をベースに事業化した。
記事 製造業界 食品メーカーの世界ランキング：ネスレやペプシコ、コカ・コーラなど欧米企業が圧倒 食品メーカーの世界ランキング：ネスレやペプシコ、コカ・コーラなど欧米企業が圧倒 2015/03/24 食品産業は、世界各地に根ざしたきわめてドメスティックな産業だ。しかし、社会活動のグローバル化に伴って、食文化の国際交流も活発になり、多国籍化した巨大食品メーカーも登場するようになった。食品売上高世界第1位であるスイスのネスレ、第2位である米国のペプシコなどは、その代表と言えよう。食品市場をリードしているのは、消費大国をバックとする欧米勢だが、キリン・アサヒ・サントリーといった酒類メーカーを先頭に、日本勢も世界市場への飛躍をうかがう。飽和状態となった先進国市場から海外に打って出る食品メーカーが続出するのは必至で、アジアを主戦場とする新興国市場の争奪戦が、グローバルメーカーの間で白熱化しそうだ。
記事 製造業界 マークラインズ 酒井誠 社長に聞く、なぜ自動車の生産数より販売数が重視されるのか？ マークラインズ 酒井誠 社長に聞く、なぜ自動車の生産数より販売数が重視されるのか？ 2015/03/19 自動車産業向けの情報ポータルサイトを運営するマークラインズ。世界の自動車産業に関するさまざまな情報を有料で提供するサービスを展開しており、現在の会員企業数は1700社、利用ユーザー数は14万5000人にのぼる。リーマンショック以降は5期連続の増収増益で、2014年12月にはJASDAQへの上場も果たした。同社のこれまでの歩みと事業の強み、今後の成長戦略について、マークラインズ 代表取締役社長の酒井誠氏に聞いた。
記事 ERP・基幹システム 数年で既存ERPは駆逐される――分散処理型クラウドERP「HUE」がもたらすユーザー体験 数年で既存ERPは駆逐される――分散処理型クラウドERP「HUE」がもたらすユーザー体験 2015/03/17 業務アプリケーションのレスポンスは遅くて当たり前という時代は過ぎ去った。大手国内企業を中心に1100社以上のERP導入実績をもつワークスアプリケーションズが発表したクラウドERP製品「HUE」は、従来のリレーショナルデータベース（RDB）から脱却して分散型処理システムを採用。アプリケーションのレスポンスを圧倒的に向上させたのだ。「『HUE』の登場によって、今後4、5年でRDBを採用したERPは徐々に駆逐されるだろう」と語るのは、ワークスアプリケーションズCEO 牧野 正幸氏だ。ユニークな人材投資戦略やグローバルでの市場拡大に取り組む同社が、ERP市場に「HUE」を投入したねらいとは何か。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 カゴメと三井物産、マレーシアにトマト加工品事業の新会社「カゴメ ロンソン」設立 カゴメと三井物産、マレーシアにトマト加工品事業の新会社「カゴメ ロンソン」設立 2015/03/13 三井物産とトマト加工品事業大手のカゴメは13日、マレーシアの業務用調味料メーカーであるLongson Food Products Sdn. Bhd（以下、ロンソン社）と共同で、ASEAN地域などのハラル市場向けに業務用トマト加工品と調味料の製造・販売を行う事業会社「Kagome Longson Pdn. Bhd （以下、カゴメ ロンソン）」を設立したことを発表した。
記事 Web戦略・EC 「VIVIA.com.gh」共同創始者 大山 知春氏が語る、ガーナでECサイトを立ち上げた理由 「VIVIA.com.gh」共同創始者 大山 知春氏が語る、ガーナでECサイトを立ち上げた理由 2015/03/06 ガーナ初のファッション・ライフスタイルグッズ特化型ECサイト「VIVIA.com.gh」の共同創始者 大山 知春氏。金融のスペシャリストだった彼女が、なぜ、まったくの異業種へ転身し、縁もゆかりもなかったガーナという国でECサイトを立ち上げたのか。大山氏にガーナのビジネス事情や起業に至った経緯について詳しく聞いた。
記事 経営戦略 3Dプリンタが創発する製造イノベーション、モノづくり大国日本はピンチかチャンスか？ 3Dプリンタが創発する製造イノベーション、モノづくり大国日本はピンチかチャンスか？ 2015/03/03 2025年までに約1.4兆円程度に成長すると予測される3Dプリンタ市場。3Dプリンタの出現によって、モノづくりはどのように変わるのか。グローバルにおける最大手ベンダーのひとつであるストラタシス・ジャパンの片山 浩晶氏に、新たに注目されるモノづくりの潮流や3Dプリンタ活用企業の事例、さらに今後の国内製造メーカーが取るべきアクションについて話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 クラウドワークス吉田浩一郎社長に聞く2030年、求められるのは未来をデザインできる人 クラウドワークス吉田浩一郎社長に聞く2030年、求められるのは未来をデザインできる人 2015/03/03 個人事業主や子育て中の女性など幅広い個人に収入を得る機会を提供し、仕事を依頼する企業側にも優秀な個人のスキルを最適なコストと時間で活用できるというメリットをもたらしてくれる「クラウドソーシング」。クラウドソーシングを利用することで、今後我々は、時間や場所の制約にとらわれない新しい働き方を実現することが可能になる。それでは未来、たとえば2030年の日本の働き方は、どのように変化しているのだろうか。日本最大級のクラウドソーシングサービスプロバイダであるクラウドワークスの代表取締役社長兼CEO 吉田浩一郎氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 基幹システムが足かせ、再生の方法は？日本のCIOが注目すべき3つの方向性を解説 基幹システムが足かせ、再生の方法は？日本のCIOが注目すべき3つの方向性を解説 2015/03/03 デロイト トーマツ コンサルティングは、CIO（最高情報責任者）やIT関連の意思決定者が把握しなければならないイノベーションと最新のテクノロジーについてまとめた「Tech Trends 2015（日本版）」を、報道関係者向けに発表した（一般公開は3月中頃）。グローバル版の調査を担当した米デロイトコンサルティングのマーク・ホワイトCTOは、今後「CIOには最高インテグレーション（統合）責任者としての役割が増す」と指摘。日本版の取りまとめを行うデロイト トーマツ コンサルティング の安井 望 執行役員は、日本企業ではビジネスに貢献できるITの構築において「基幹系システムが足かせとなっている」として、早急な対応を求めた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 2050年の世界、中国減速もGDPは1位に 日本は成長最下位で7位 米国はインドに次ぐ3位 2050年の世界、中国減速もGDPは1位に 日本は成長最下位で7位 米国はインドに次ぐ3位 2015/02/27 1 最新のPwC調査レポートの予測によると、中国は2030年までに世界最大の経済大国になるが、2020年以降は成長が大幅に鈍化し、長期的には成長率が世界平均に収束する見通しとなった。また、インドは2050年までに米国を抜いて世界第2位の経済大国となる。現在4位の日本は2030年まではその順位を維持するものの、2050年には7位に後退する。
記事 経営戦略 カメラを“再発明”したゴープロ（GoPro）はガジェットか？新しいプラットフォームか カメラを“再発明”したゴープロ（GoPro）はガジェットか？新しいプラットフォームか 2015/02/27 サーフィンやスキー、ダイビングといったスポーツをしている方なら、カメラを製造・販売しているGoPro（以下、ゴープロ）という企業をご存じかもしれません。カメラといっても、ただのカメラではありません。頭部などに装着し、サーフィン、スキー、ダイビングなどのアクティビティをプレイヤーの視点で録画し、録画した動画を簡単に動画共有サイトYouTube、Instagramなどにアップすることができるカメラで、ウェアラブルカメラやアクションカメラ（アクションカム）などと呼ばれています。ゴープロは、まったく新しいカメラを“再発明”したメーカーとして世界中から脚光を浴び、2014年6月には鳴り物入りでIPO（新規株式公開）しました。
記事 人材管理・育成・HRM ソフトバンクの現役プレゼン担当者が明かす、プレゼンの極意 ソフトバンクの現役プレゼン担当者が明かす、プレゼンの極意 2015/02/26 ソフトバンクは、現役の社員自身が講師を務めるという、一風変わったグループ向け研修プログラム「ソフトバンクユニバーシティ認定講師（ICI※）制度」を導入している。その中で今回は、同社の決算発表やイベントにおけるプレゼンテーション（以下、プレゼン）の資料作りを担当し、プレゼンのスキルアップ講座で講師を務めるソフトバンク 社長室 石黒 真氏に、プレゼン能力向上の意義や上達のポイントなどをうかがった。 ※ Internally Certified Instructor
記事 グローバル・地政学・国際情勢 武田薬品、トルコ製薬会社Neutec社の子会社を買収 武田薬品、トルコ製薬会社Neutec社の子会社を買収 2015/02/24 武田薬品工業（以下、武田薬品）とトルコのNEUTEC ILAC SANAYI VE TICARET A.S（以下、Neutec社）は、ドイツの武田薬品100％子会社である武田 GmbHによる、トルコのNeutec社子会社NEUTEC TOPLAM KALITE YONETIMI SANAYI TICARET ANONIM SIRKETI（以下、Toplam Kalite社）の買収を通じ、消化器系・呼吸器系・代謝系・筋骨格系疾患領域における13製品からなるNeutec社のポートフォリオを獲得する契約を締結した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル デジタルガレージと講談社が協業 北米でコンテンツ展開、日本で新会社「DK Gate」設立 デジタルガレージと講談社が協業 北米でコンテンツ展開、日本で新会社「DK Gate」設立 2015/02/20 講談社とデジタルガレージは19日、コンテンツのグローバル展開や新規ビジネスの投資育成で協業することを発表した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 スタートアップと有名投資家を繋ぐaniwo代表が語る、イスラエルのビジネス事情 スタートアップと有名投資家を繋ぐaniwo代表が語る、イスラエルのビジネス事情 2015/02/20 新卒で入った大手教育会社で、WEBマーケティング・新規事業立ち上げという実績を積み上げてきたaniwo Co., Ltd.代表 寺田 彼日氏。その後、子供の頃からの思いを叶えるため、イスラエルでの海外起業を決意し、わずか半年足らずで始動させた。「世界中のユーザーを繋いで、イノベーションを世界にもたらす」という理念を持ち、挑んだイスラエルとは、どんな国なのか。寺田氏の経歴からイスラエルでのビジネス事情まで、フリーランスとしての可能性を聴いた。
記事 リーダーシップ かつての右腕が語る孫 正義氏の戦略 アリババがeBayを退るために授けた助言とは かつての右腕が語る孫 正義氏の戦略 アリババがeBayを退るために授けた助言とは 2015/02/16 前編に続き、元ソフトバンク社長室長の三木 雄信氏に話を伺った。今回は、同氏が孫 正義社長から学んだ教えを中心に探っていく。ソフトバンクが常に勝ち続けられる「勝利の方程式」とは何か？ どのようにリーダーシップを発揮して、企業経営を成功に導けばよいのだろうか？ 孫社長の右腕として活躍した人物から、示唆に富んだ非常に参考になる話が飛び出した。
記事 製造業界 独シーメンス、全世界で7800人削減 イノベーションなどに投資 独シーメンス、全世界で7800人削減 イノベーションなどに投資 2015/02/10 欧州最大のエンジニアリング企業、独シーメンスは6日（現地時間）、国内外で7800人の従業員を削減すると発表した。社員全体の約2％に相当する。
記事 経営戦略 2030年の未来はどうなる？ヒト・モノ・カネは仮想化、人間はどんどん因数分解される 2030年の未来はどうなる？ヒト・モノ・カネは仮想化、人間はどんどん因数分解される 2015/02/05 人口減少、超高齢化、少子化、領土問題、中東問題、サイバー戦争など、日本を取り巻くさまざまな社会問題に対して、悲観的な未来を描く人は決して少なくないはずだ。こうした未来に対して「日本は再びくる」と力強く語るのは、日経BP未来研究所アドバイザーをつとめ、国内はもちろん、アジア各国の政府機関からの招聘を受け、研究開発戦略や商品開発戦略などのコンサルティングも行っている株式会社盛之助 代表取締役社長 川口盛之助氏だ。近著『メガトレンド』では、精緻で広範な未来予測分析を行い、自民党の国家戦略本部「2030年の日本」プロジェクトにも反映された。同氏に、2030年に向けたメガトレンドを聞いた。
記事 セキュリティ総論 防衛・軍事産業の世界ランキング：サイバーセキュリティでM&A進めるロッキードやBAE 防衛・軍事産業の世界ランキング：サイバーセキュリティでM&A進めるロッキードやBAE 2015/02/04 世界の防衛・軍事産業をリードしているのは欧米勢だ。グローバルランキングをみると、ロッキード・マーティンやボーイング、レイセオンなど、軍事超大国である米国企業が圧倒的だが、BAEシステムズやエアバス・グループなどの欧州勢も並ぶ。近年、これら欧米企業が強化しているのが、サイバーセキュリティ分野への投資だ。一方、日本では2014年4月に「武器輸出三原則」を見直し、自国の安全保障に資するなどの一定条件を満たせば輸出を許可する「防衛装備移転三原則」を策定し、大きな方針転換を果たしている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 特集：日本企業のグローバル競争戦略 特集：日本企業のグローバル競争戦略 2015/02/01 内需縮小が見込まれる中、日本企業の海外進出は避けて通れない道となってきた。そこで本特集では、各企業のキーパーソンに、グローバルで勝つための競争戦略について話を伺った。
