ブログでは、インドのデータセンター事業を手がけるYotta、インドの複合企業Larsen & Toubro（L&T）、クラウドコンピューティングを展開するE2E Networksの名前を挙げた。いずれもエヌビディアのGPU技術を活用し、AI向けの計算基盤の構築や提供に取り組んでいる企業として紹介されている。

　ロイターは2026年2月18日、YottaがエヌビディアのBlackwell Ultraチップを用いたAI計算拠点の整備に20億ドル超を投じる計画だと報じた。Blackwellはエヌビディアが発表したAI向け半導体アーキテクチャで、大規模言語モデルの学習や推論処理を想定した製品群とされている。

　IndiaAI Missionは、インド政府がAI分野の研究開発や産業活用を強化するための国家的枠組みで、2024年3月に内閣の承認を受けた。エヌビディアの今回の発信は、同ミッションの下でインド国内にAI向けの計算基盤が整備されつつある状況を示す内容となっている。