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- 2009/01/30 掲載
IT系調査会社3社が、IT投資動向を発表、いずれも厳しい見通し
いずれの調査でも2009年のIT投資が鈍化の傾向
ある大手自動車メーカーの幹部は、「2009年のIT投資は『社員の声明に関わる分野』と『セキュリティに関する分野』『コスト削減に直結する分野』の3つだけだ」とIT投資に対する厳しさをあらわにする。こうした中、国内企業のIT投資に関する3つの調査結果が発表された。1つめはIDC Japanの発表した国内産業分野別IT投資動向、2つめはECR(イーシーリサーチ)が発表した米国発金融危機の影響下でのIT投資市場規模調査結果、さらに3つめがアイティアール(ITR)による「国内IT投資動向調査報告書2009」だ。
結論としては、いずれも企業のIT投資の鈍化を指摘する結果だったが、その内訳は異なるのでそれぞれの特徴をご紹介していこう。
まずIDCの調査だ。産業分野別では、特に組立製造、公共/公益の2008年のIT投資が鈍化。2008年のIT投資前年比成長率は2007年の前年比成長率に比べ、3.0%以上下落しているという。
その一方で、2008年のIT投資が堅調であった産業分野、銀行、保険、プロセス製造、運輸/運輸サービス、医療、一般サービス/その他分野において、「内部統制」「環境対応」「事業継続」などのコンプライアンス対策や、産業分野特有の課題解決への取り組みでITを積極活用しており、2008年のIT投資前年比成長率は3.0%以上となっているという。中でも、食の安全に効果を発揮するトレーサビリティシステムへの取り組みなどにより、プロセス製造業のIT投資の伸びが活発化していると指摘。そのほか、2008年のIT投資額上位の産業だった、通信/メディア、組立製造、銀行の各産業分野は2009年も投資を持続するものとみている。
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